
鍼灸師にとって、なぜ社会人大学院での調査研究が重要なのか
第1章 鍼灸師という国家資格の制度的位置
厚生労働省が管轄する医療資格とは、日本において医療行為またはそれに準ずる専門的業務を担う者に対して与えられる国家資格である。これらは原則として国家試験に合格し、厚生労働大臣の免許・登録を受けることで取得される。
医療系国家資格には、医師、歯科医師、薬剤師、看護師、保健師、助産師といった臨床系資格をはじめ、診療放射線技師、臨床検査技師、理学療法士、作業療法士、言語聴覚士、視能訓練士、臨床工学技士、義肢装具士などが含まれる。また、歯科技工士、歯科衛生士、救急救命士、管理栄養士なども制度上は同列の国家資格である。
この中に、あん摩マッサージ指圧師、はり師、きゅう師、柔道整復師が含まれる。これらはいずれも「医業類似行為」を担う資格として法的に定義され、厚生労働省の所管のもとに免許が付与されている。
はり師の就業者数を見ると、厚生労働省「衛生行政報告例」によれば、2024年時点で約13万6千人が就業しており、非就業者を含めた有資格者数は約19万人規模と推定される。この人数は、大学教員(約19万人)と同等であり、決して「少数職種」ではない。
さらに重要なのは、鍼灸師が「開業権」を有する資格である点である。開業権とは法令上の正式用語ではないが、実務的には「資格を根拠として、医師の指示を必要とせず、自らの責任で業を営むことができる権利」を指す。
鍼灸師は、「あん摩マッサージ指圧師、はり師、きゅう師等に関する法律」に基づき(施術所開設届出)、医師の指示なしに施術所を開設し独立して業務を行うことができる。これは理学療法士、作業療法士、看護師、臨床検査技師などとは明確に異なる点である。
すなわち鍼灸師は、
・国家資格であり
・医師の指示を必要とせず(健康保険を適用する場合に限り医師の同意書等が必要)
・独立開業が可能で
・医業類似行為を単独で実施できる
という点において、医療系資格の中でも極めて特異な位置にある。
第2章 「開業できる資格」であることが生む構造的問題
鍼灸師は制度上、自由度の高い資格である。しかしその自由度は、同時に構造的な不安定さを内包している。
実際の就業構造を見ると、鍼灸師の約7〜8割が個人開業または自営業形態であると推定されている。これは他の医療職と比較しても極めて高い割合であり、「雇用される場が少ない職業」であることを意味している。
すなわち鍼灸師は、
開業できる職業であると同時に、
開業しなければ職業として成立しにくい職業
でもある。
この構造はしばしば「自由度が高い」「独立しやすい」と肯定的に語られるが、実態としては制度的な支援や評価軸が乏しく、個人の裁量と責任に大きく依存する職業であることを意味している。
医師は高度な裁量を持つが、制度的に強く保護されている。
看護師は裁量が限定されるが、制度の中核に位置づけられている。
鍼灸師は一定の裁量を与えられている一方で、制度的支援が極めて弱い。
この「中途半端な自立性」こそが、鍼灸師という職業の不安定さの根源である。
第3章 鍼灸師の成立史――視覚障害者と職業保障の歴史
鍼灸師の制度を正しく理解するためには、その成立史を避けて通ることはできない。特に重要なのが、視覚障害者との歴史的関係である。
日本において、鍼・灸・按摩は長らく視覚障害者の主要な職業として制度化されてきた。江戸時代には、当道座という組織のもとで、視覚障害者が専門職として生計を立てる仕組みが整備されていた。
当道座は単なる職業集団ではなく、免許制・階級制を備え、収入を保障する国家公認の職能集団であった。ここで重要なのは、これが慈善や救済ではなく、「職業としての自立」を可能にする制度として設計されていた点である。
つまり鍼灸は、特定の人々を保護するための職業ではなく、
専門性によって社会的に自立できる職業として制度化されたものであった。
この制度設計は近代以降も引き継がれ、
鍼師が国家資格であること、独立開業が認められていること、
医師の指示を必要としないことといった、現在の制度的特徴につながっている。
しかし近代以降、西洋医学が医療制度の中心となる過程で、鍼灸は次第に周縁化されていった。その中で、視覚障害者との関係性だけが切り離され、「鍼灸=視覚障害者の仕事」という単純化されたイメージが社会に残存することとなった。
ここで重要なのは、これは制度上の差別ではないという点である。現行制度では、視覚障害の有無にかかわらず、誰でも鍼灸師の資格を取得できる。
問題は、職業としての歴史的意味が十分に語られないまま、社会的イメージだけが固定化されてしまった点にある。
第4章 なぜ鍼灸師は社会的に信頼されにくいのか
なぜ今それが問題化しているのか。
背景には、医療が「治す医療」から「支える医療」へと移行し、専門職の役割が可視化・説明可能であることを求められる時代に入ったという構造変化がある。
現在、鍼灸の利用者は確実に増加している。若年層の利用率も上昇しており、「高齢者のための医療」という位置づけはすでに崩れている。
それにもかかわらず、鍼灸師の社会的評価は高まっていない。ここには明確な矛盾が存在する。
その理由は、鍼灸師という職業が「何を担っているのか」が社会に説明されていないからである。
医師は診断と治療を担う。
看護師は療養とケアを担う。
理学療法士は機能評価と回復を担う。
いずれも役割が明確であり、評価軸が存在する。
一方で鍼灸師は、
・何を基準に判断しているのか
・どこまで責任を負うのか
・何をもって専門性とするのか
が社会的に共有されていない。
その結果、「効いた」「楽になった」といった主観的評価に依存することになり、第三者が検証できる形での信頼が形成されない。
利用者が増えても、職業的信頼が高まらない理由はここにある。
第5章 なぜ鍼灸研究は介入研究に偏るのか
鍼灸研究の多くは、介入研究、すなわち「鍼を打って変化を見る」形式で行われてきた。この傾向には明確な理由がある。
第一に、介入研究は実施しやすい。
日常臨床と直結しており、データが集めやすく、研究デザインも定型化されている。
第二に、介入研究は「安全な研究」である。
制度批判を伴わず、医療構造を揺るがさず、指導教員や審査側にも受け入れられやすい。
第三に、学位取得に直結しやすい。
限られた期間で成果を出す必要がある社会人大学院において、介入研究は極めて合理的な選択肢である。
しかしここに重大な問題がある。
介入研究は、「鍼が効くか」を示すことはできるが、「鍼灸師とは何者か」を説明することはできない。
むしろ、介入研究を積み重ねるほど、鍼灸師は医療の補助者として位置づけられていく。評価の主体は医師側に置かれ、鍼灸師自身の専門性は相対的に弱まっていく。
第6章 なぜ調査研究が不可欠なのか
鍼灸師の社会的地位を変えるために必要なのは、「効くかどうか」の証明ではない。
必要なのは、
・鍼灸師がどのように認識されているのか
・なぜ評価が分かれるのか
・制度上どのような位置に置かれているのか
・社会とどのような関係を築いているのか
を明らかにすることである。
これらはすべて、調査研究によってしか扱えないテーマである。
調査研究は、効果ではなく構造を明らかにする研究である。
個人ではなく集団を対象とし、技術ではなく関係性を扱う。
だからこそ、職業の信頼性を再構築するためには、調査研究が不可欠となる。
第7章 大学院進学の本当の意味
大学院進学の目的は、決して肩書きの獲得ではない。
また、研究者になることでもない。
本質は、
「自分たちの職業を、社会の言葉で説明できるようになること」
にある。
大学院とは、
・経験を言語化する場所
・感覚を構造に変える場所
・実践を理論へと翻訳する場所
である。
そして調査研究は、そのための最も有効な手段である。
大学院進学によって「語れる人」が生まれ、
調査研究によって「語るべき内容」が明らかになる。
この二つが重なったとき、初めて鍼灸師は、
技術職ではなく、社会的専門職として位置づけられる。
結論
鍼灸師の問題は、技術の問題ではない。
努力不足でもない。
資格の弱さでもない。
問題はただ一つ、
「自分たちの職業を、社会の言葉で説明できていないこと」
にある。
そしてそれを解決できる方法が、
調査研究であり、
それを可能にする場が、社会人大学院である。
介入研究は治療法を変える。
しかし、調査研究は社会(職業の意味)を変える。
鍼灸師が社会の中で正当に位置づけられるために必要なのは、
技術の証明ではなく、
職業の意味を語る言葉なのである。
その言葉を持たない限り、どれほど高度な技術があっても、社会はそれを「専門職」として認識しない。