
恋愛のセーフティネット化はなぜ起きるのか
個人化・流動化する親密性・東京の階層社会が生み出す生活戦略
近年、年齢差のある婚姻や、生活基盤の獲得と恋愛関係が重なる事例が、相談現場やSNSを通じて可視化されるようになった。
地方から都市へ移動した若者が年上の相手との同居を契機に結婚へ至る事例、実家からの離脱を目的とした同棲、あるいは生活維持を背景にした親密関係など、その入口は多様である。
これらを「パパ活」「純愛」「自己責任」といった道徳的な言葉だけで説明すると、見えなくなるものがある。本稿では、「恋愛のセーフティネット化」という仮説を手掛かりに、東京という都市で何が起きているのかを考えてみたい。
私が問題にしたいのは恋愛そのものではない。本来なら住宅政策、労働市場、地域共同体、公的福祉が分担すべき生活保障が、親密圏へと集中している構造である。
東京は「住める」が、「階層」は消えない
ある障害のある人から、「上京したら生活は楽になりますか」と尋ねられたことがある。答えは、「生活はできると思う。でも、それは幸せになることでも、生きやすくなることでもない」だった。
東京は、見えないだけで極めて階層化された都市である。同じ夏でも、その中身はまったく違う。
首都圏を含む東京という街は、格差が“見えないようで広がっている”のを若者支援分野にいると実感する。例えば、お盆に帰省ではなく家族で旅行に行ける層(つまりハイシーズンの宿代家族分)と、帰省はできる層、ずっと東京に留まる層。そして、そこに都内平均20%のが中学受験をする夏期講習代金で20-80万円が乗ってくるなど…。見てないだけで、階層の分断は進んでいる。
格差は所得統計だけに現れるのではない。東京23区だけを見ても、納税者1人当たりの課税所得は港区が約1,000万円超である一方、足立区は約330万円と約3倍の開きがある。私立高校進学率も港区約50.5%、足立区約23.7%と倍近い差があり、所得と教育機会は同じ都市の中で重なり合っている。
住む沿線、休日の過ごし方、行く店、子どもの遊び場。そうした日常の行き先に現れる。ちなみに、京都に住む後輩は、ライブのために横浜まで遠征するそうだ。バンド活動もしており、1本60万円超のギターを何本も所有している。23区ではないが、これも格差の一つだろう。
住めるのは事実だ。
東京には専門医療も就労支援も多い。
だから「住める」というのは事実だ。
しかし、人は多くても、頼れる関係は自動では増えない。
むしろ東京では、隣の暮らしが常に視界に入るからこそ、不足は社会構造ではなく、自分の努力不足として内面化されやすい。
私自身、その感覚を知っている。同じ家庭に育ちながら、兄弟との所得差は6倍以上になった。しかし、それは能力だけで説明できる話ではない。学歴論に巻き込まれると、私は院卒で、兄弟は学部卒であるが、兄弟は20万人以上の従業員数がいる超大手企業の管理職かつダブルインカムだ。学歴は、生活水準一致しない。
東京では、「住んでいる人」と「東京へ参入する人」の間に、見えにくい格差がある。
たとえば、実家が23区内にあれば、家賃を払わずに就職活動ができる。通勤圏の企業を選べる。親の住所や生活基盤を足場に転職もできる。一方、地方から上京する人は、最初に敷金・礼金・引っ越し費用を払い、高い家賃を固定費として抱えた状態からスタートする。
同じ月収50万円でも、その50万円の意味は同じではない。
さらに、中年期の上京では格差はもう一段深くなる。20代で大企業へ入社した人は、住宅手当、社宅、退職金、昇給制度、育児休業といった福利厚生を長期的に積み上げていく。しかし、中年期に東京で仕事を組み立てる人は、非正規雇用や中途採用が中心になりやすく、住宅手当も社宅もない職場が少なくない。
額面の給与だけを比べれば大きな差は見えないかもしれない。しかし、住居費、福利厚生、将来の資産形成まで含めると、可処分所得には大きな開きが生まれる。だから、「東京へ行けば変われる」という言葉には慎重にならざるを得ない。
東京は可能性を与える都市ではある。しかし、その可能性は誰もが同じ条件で手に入れられるわけではない。都市への入口そのものが階層化されているのである。
場所は変わる。
しかし、階層は消えない。
むしろ、その輪郭は鮮明になる。
個人化が支える共同体を縮小させた
ウルリッヒ・ベックという人物がいる。彼は、再帰的近代化、リスク社会、個人化、コスモポリタン化の概念を再定義したドイツの哲学者だが、個人化によって人生の責任が共同体から個人へ移行したと論じた。
つまり、ウルリッヒ・ベックの「個人化」論は、現代の格差社会における「自己責任の深刻化」を鋭く射貫いている。かつて個人の生き方を縛ると同時にセーフティネットでもあった家族や地域、階級といった伝統的共同体が解体された結果、人々は人生のあらゆる局面で自ら選択し、その結果を引き受けることを強制されるようになった。
この構造変化の最大の問題は、雇用不安や貧困、格差の拡大といった社会構造的なリスクまでもが、「個人の選択のミス」や「努力不足」として回収されてしまう点にある。本来は社会全体で解決すべき構造的格差が、個人化の進展によって「自己責任」へと巧妙にすり替えられ、社会的弱者を二重に追い詰める構造が現代の格差社会の本質であるとベックの理論は教えてくれる。
自由は拡大した。
しかし、それと引き換えに「支えられる場所」は縮小した。
その象徴が職場である。
現在では、「仕事は仕事」「プライベートには介入しない」という境界線が社会規範として定着している。これはハラスメント防止やプライバシー保護という意味で重要な変化である。
一方で、職場は生活共同体ではなくなった。
困窮しても同僚の家へ転がり込むことはない。
上司が生活まで抱えることもない。
そもそも、庶務や人事担当者以外は同僚や上司の家も、家族構成も、何もかもしれないのが当たり前になった。
境界線は健全になった。
しかし、その結果として生活保障を担う関係は、職場の外側で探さなければならなくなった。その受け皿として機能し始めているのが恋愛なのかもしれない。身近な30代たちを参考に、以下を論じてみたいと思う。
参考ではあるが、結婚の最頻値は26歳-27歳であり、一般に思われる平均値よりやや低い。そして、出産の中央値は2024年度で30歳だ(衛生行政報告)。
日本の有配率(いま結婚している人)は2020年国勢調査(不詳を補完した値)で30〜34歳は、男46.1%、女57.4%、未婚率は男51.8%、女38.5%で残りはほとんど離別。35〜39歳では、男58.2%、女67.7%。未婚率は男38.5%、女26.2%が統計値。つまり、女性においては30代における未婚はまだマイノリティと言える。これがセーフティネットと関連する。
特に非正規雇用率でみると、男性の15-24 歳は51.0%、25-34 歳は14.8%、女性の15-24歳は56.9%、25-34 歳は30.6%。特に女性の全年齢を通した非正規雇用率が53.3%と、実は正社員で働いていると周囲から思われていても、非正規雇用の場合がある。(令和7年こども白書)



親密性そのものが変質した
ジグムント・バウマンは『液状化する愛』において、人間関係が流動化し、長期的なコミットメントより接続と切断が容易になった社会を描いた。この変化は、首都圏では子どもだけの話ではなく、30〜35歳前後にも広がっているように見える。
コロナ禍以降、オンライン授業は学校教育へ定着した。通信制高校でもリモート学習は日常化し、大学でも対面だけではない関係形成が普通になった。
SNSでは毎日つながっている。しかし、それは「一緒に時間を積み重ねる経験」と同じではない。
親密性は可視化される一方で、共同経験は減少している。
都市では趣味のコミュニティも変化している。
公開された地域サークルだけではない。
招待制、紹介制、匿名性を前提とした完全クローズドな集まりは少なくない。社会階層によって、アクセスできる集まりも異なる。私自身、そのような場に参加した経験がある。
こうした場は、社会的に語りにくい関心を持つ人々にとって重要な居場所となる。しかし同時に、その関係は特定の文脈に限定されやすく、生活全体を支える共同体とは性質が異なる。
人間関係は消えたのではない。
細分化され、断片化され、用途別に組み替えられているのである。
東京では関係形成そのものが市場化している
エヴァ・イルーズは、現代の恋愛が消費資本主義と深く結びついていることを指摘した。人間関係が細分化・断片化する現代都市において、関係形成そのものが激しく市場化している。
社会学者のエヴァ・イルーズが論じたように、現代のロマンスは消費資本主義の論理に深く浸食されており、恋人選びや交際のプロセスそのものが一種の経済活動と化している。私自身も「私は10数万円しか稼げないから、後は養ってほしい」というパターンや、私が主たる生計者で勝手に家計を算出された票を見せられた経験がある。特に親密な関係が継続している状態でもないにもかかわらずだ。
特に30〜35歳前後という、雇用や生活基盤の格差が鮮明になる時期において、この市場化は重い意味を持つ。あらゆる関係が用途別に切り離され、コミュニティがクローズド化していく東京で、誰かと繋がり続けるには高いコストがかかる。
結果として、人々は「生活基盤の維持」という極めて現実的な要請から親密性をハックせざるを得ない。イルーズの指摘するロマンスの資本主義化は、東京においては単なる消費の流行ではなく、生存戦略そのものとして現れている。
東京では、この市場化は強く表れる。
家賃、交通費、飲食代、美容、服装、出産。
すべてが周りと相対化され、分断が可視化される部分もあれば、見えない部分もある。

誰かと会い続けること自体が市場を経由する。恋愛は私的感情である以前に、経済的コストを伴う活動になっている。一人暮らしを維持しながら関係を育てるより、同居する方が合理的になる。その結果、「時間をかけて親密性を育てる」より、「生活ごと接続する恋愛」が成立しやすくなる。
これは恋愛が軽くなったという意味ではない。
生活基盤の不安定さによって、親密性の形成過程そのものが圧縮されているのである。
恋愛が福祉を代替するとき
ここで重要なのは、善悪ではない。
双方とも合理的な生存戦略を選んでいる。
しかし、住宅、所得、養育費、行政支援といった生活基盤が恋愛へ組み込まれるほど、関係の解消は感情の終わりではなく制度との交渉へ変わる。
ナンシー・フレイザーが論じた社会的再生産の危機は、本来社会が支えるべき機能が家庭へ押し込められる構造を示した。現在の東京では、その負荷は家庭だけでなく親密圏へまで拡張しているように見える。
住宅保障、所得保障、孤独への対処、精神的な居場所。
これらが恋愛へ集中するとき、恋愛はセーフティネットとして機能し始める。
しかし、恋人は制度ではない。
制度は関係が終わっても残る。
恋愛は終わることがある。
そもそも、愛しているということや、愛するということを理解せず、ただ情動によって一緒にいるだけという状態もある。これは恋愛と言えるのかという点は別項に譲りたいが、恋愛と勘違いしつつ、生きるために相互依存関係を成立させるという構造だ。
だからこそ、恋愛が終わった瞬間に生活まで崩れる社会が生まれる。私たちが問うべきなのは、年齢差婚やパパ活の是非ではない。
都市の階層化、個人化、親密性の流動化、そして共同体の断片化によって、本来複数の制度が分担すべき生活保障が恋愛へ集約されているという構造そのものではないだろうか。
問われるべきは、公的な福祉やセーフティネットの「敗北」であり、それが私的な関係性へと不当にアウトソーシングされている現実である。恋愛を生存の防波堤にせざるを得ない社会は、裏を返せば、他者と親密になれない者、あるいはその関係からあぶれた者を容赦なく困窮へと突き落とす社会に他ならない。親密圏のセーフティネット化は、都市の自由の裏側に潜む、極めて危うい綱渡りなのだ。
私たちが今、取り戻さなければならないのは、誰かを愛しているか否か、誰かと繋がっているか否かに関わらず、ただ「ここに生きている」という事実だけで担保される固有の権利と生活基盤である。
同時に私たちは、昨今指摘される「若者の恋愛離れ」の背景にも目を向ける必要がある。これは単なる価値観の変化ではなく、関係形成の市場化がもたらした必然の帰結である。
出会いや交際自体に多大な経済的・精神的コストがかかる現代都市において、経済的弱者は恋愛という「生存戦」のスタートラインに立つことすらできない。職場内恋愛は、公私を分ける境界線とハラスメント防止により激減した。
リスクを恐れて恋愛そのものをキャンセルする若者の増加は、セーフティネットの機能が私的な領域に一極集中した結果生じた、構造的な限界の現れに他ならない。
住宅、労働、そして尊厳ある生存の保障を、個人のロマンスの成否から引き剥がすこと。誰かを愛しているか否かに関わらず、ただ「ここに生きている」という事実だけで担保される生活基盤を、公的な「制度」の手に奪還すること。それこそが、東京という階層都市に真の自由と安心をもたらす唯一の道であるはずだ。