
金持ち情報商材 貧乏情報商材
金持ちを見たことがない人たちが教えてくれるお金の哲学
文・武智倫太郎(週刊バブルウォッチ編集長)
金持ちになる方法を教えている人たちは、なぜ金持ちに見えないのか
ロバート・キヨサキの『金持ち父さん 貧乏父さん』という世界的なベストセラーがある。原題は『Rich Dad Poor Dad』。金持ちと貧乏人では、お金に対する考え方そのものが違うという話で、1997年に出版されて以来、多くの人に読まれてきた。
私は、この本の内容を全面的に支持しているわけではない。しかし、少なくとも一つだけ、情報商材を考えるうえで参考になる視点がある。
金持ちになる方法を教えている人は、本当に金持ちなのだろうか。
最近、noteなどで『月100万円稼ぐ方法』『誰でもできる副業術』『AIで不労所得を実現』『ゼロから始めるコンテンツビジネス』といった情報商材を目にする機会が増えた。
その販売者たちのプロフィールを眺めていると、実に不思議な世界が広がっている。
全員が自由な働き方を実現し、経済的な成功を手に入れ、人生を変えたことになっている。ところが、その人たちが実際に何をして成功したのかを調べると、どうも判然としない。
ある人は『noteで稼ぐ方法』を売っている。別の人は『売れるnoteの作り方』を売っている。そのまた別の人は『売れるnoteの作り方を教える方法』を売っている。
さらに、その人たちを集めて『情報発信で自由を手に入れるコミュニティ』を運営している人までいる。
肝心の情報商材以外で、いったい何を売っているのだろう。
私は、こうした情報商材屋の中で、誰もが認めるような本物の金持ちを、少なくとも自分の観察範囲では見たことがない。
もちろん、実際の資産状況までは分からない。人知れず巨額の資産を持っている人もいるかもしれない。しかし、販売ページを何枚めくっても、出てくるのは『月収100万円を達成しました』という本人の話ばかりで、その収入を生み出した肝心の事業については、なぜか説明が薄いのである。
ひょっとすると、彼らが教えているのは金持ちになる方法ではなく、金持ちになったように見せる方法なのではないだろうか。
そもそも情報を売ることは、何も悪くない
誤解のないように断っておくが、私は情報を商品として販売すること自体を否定しているわけではない。
そもそも、新聞も雑誌も専門書も、広い意味では情報を販売する商売である。大学の教科書も、資格試験の参考書も、企業向けの技術調査報告書も、情報に値段を付けて販売している。
それどころか、私自身、専門的な知識や経験を提供する仕事をしている。
経営コンサルティングや技術コンサルティングも、突き詰めれば、顧客が持っていない知識や判断材料を提供する仕事である。
ただし、こちらの世界では、一部数百円とか数千円で売る必要がない。
ちょっとした技術調査や事業性評価のレポートを作成するだけで、企業が100万円以上を支払うことは珍しくない。もちろん、調査の範囲や専門性、成果物に求められる水準にもよるが、私の経験では、それだけの対価を支払う合理的な理由がある。
例えば、ある企業が新しい生産技術の導入を検討しているとしよう。
社内では何人もの担当者が会議を重ね、『実績がない』『安全性が確認できない』『採算が合わないかもしれない』『既存設備との整合性が分からない』と、できない理由を100個ほど並べている。
一方、外部の専門家は、既存技術と導入事例を調査し、制約条件を整理したうえで、『この条件を満たせば技術的に実現可能であり、この手順で検証できる』という根拠を示す。
企業にとっては、その判断材料に100万円支払っても十分におつりがくる。
なぜなら、回答が分からない社員が大勢集まって、何か月もできない理由を探している方が、はるかに高くつくからである。
もっとも、まともなコンサルタントは、何でも『できます』と答えるわけではない。技術的に不可能なものは不可能と判断し、採算が成立しないものについては、投資を見送る根拠を示す。それによって数億円の無駄な設備投資を防げるなら、その『できない』という結論にも十分な価値がある。
重要なのは、結論が肯定的か否定的かではない。顧客が、自分たちだけでは到達できなかった合理的な判断に到達できるかどうかなのである。
さらに、調査だけでなく、追加検証、契約上の責任、一定の保証や補償まで引き受けるとなれば、報酬が100万円から1,000万円以上の規模になる案件もあり得る。
もちろん、単に『保証します』と書けば料金が10倍になるという話ではない。保証範囲や履行責任、検証体制、それに伴うリスクの引受けが対価に反映されるのである。
このあたりは、監査法人の監査報酬や弁護士の業務報酬を考えると分かりやすい。
監査法人は、単に数字を集めて報告書を印刷しているわけではない。監査基準に従った手続を実施し、財務諸表について合理的な保証を提供し、監査意見を表明する。そのために、専門的な資格、独立性、品質管理、法的責任が要求される。
弁護士も、単に法律の条文を検索して顧客に伝えているわけではない。個別の事情を検討し、法律上の権利義務を判断し、必要に応じて代理人として交渉や訴訟を行う。法律で資格者に認められた業務には、それに対応する専門的責任が伴う。
監査も法律業務も、結果の成功を無条件に保証するものではないが、資格や制度に裏付けられた専門的なサービスである。
つまり、情報それ自体に価値があるだけでなく、情報の正確性を検証する能力、判断の責任、そして顧客の意思決定に与える影響に大きな価値があるのだ。
では、話をnoteの情報商材屋に戻そう。
100万円の情報と、980円の情報の違いは何なのか
企業が100万円を支払って専門家のレポートを購入する場合、基本的には何を手に入れたいのかが明確である。
新しい技術を導入できるのか。海外市場へ進出すべきか。どの設備メーカーを選べばよいのか。投資を実行するか中止するか。
顧客は具体的な問題を持っており、専門家はその問題を解決するための知識を提供する。
ところが、980円の情報商材では、どうも事情が違う。
『あなたも月100万円稼げる!』
『人生を変える秘密のノウハウ!』
『成功者だけが知っている究極のマインドセット!』
もちろん、980円だから悪いという話ではない。数百円でも有益な専門書はあるし、無料で公開されている優れた研究論文もある。
逆に、100万円支払っても役に立たないコンサルティングなど、世の中にはいくらでも存在する。
問題は価格ではなく、何を提供するのかである。
100万円のコンサルティングが『この設備を導入するために必要な技術的条件を明確にします』と約束している一方で、980円の情報商材が『あなたの人生を変えます』と約束しているのだとすれば、むしろ後者の方が、はるかに大きな約束をしている。
設備導入の判断材料を示すことより、人間の人生を変えることの方が、よほど難しいはずである。
しかし、980円の情報商材を購入しても、人生が変わらないからといって販売者が責任を取ってくれるわけではない。
『成果には個人差があります』
『行動しなければ結果は出ません』
『成功には継続が必要です』
こうして、成功すれば教材のおかげ、失敗すれば購入者の努力不足という、実に都合のよい仕組みが完成する。
貧乏情報商材屋の商売は、客を増やすのではなく、売り手を増やしている
ここで、私が最も奇妙だと思う現象について考えてみたい。
一般的な商売では、商品を必要とする顧客を増やすことによって事業が成長する。
パン屋ならパンを食べる人を増やし、レストランなら食事をする人を増やし、ソフトウェア会社なら、そのソフトウェアを仕事に使う企業を増やす。
ところが、一部の情報商材屋の世界では、商品を購入した人が、いつの間にか同じ商品を販売する側へ回っている。
『noteで稼ぐ方法』を購入した人が、『noteで稼ぐ方法』を売り始める。
その教材を購入した人が、さらに『noteで稼ぐ方法を教える方法』を売り始める。
そして、こうした人たちを集めて『稼ぐ仲間とつながるオンラインサロン』を運営する人が登場する。
これは、どう考えても普通の商品市場とは違う。
構造だけを眺めれば、かつてのネズミ講や連鎖販売取引を連想させる。もちろん、同じような教材を再販売しているだけで、直ちに法律上のネズミ講に該当するわけではない。問題となる法的な仕組みや金銭の流れは、それぞれ異なる。
しかし、実際の顧客を増やす代わりに、同じ商売を始める人を増やしていくという発想には、よく似たものがある。
本来なら、情報商材を購入して新しい技能を身につけた人は、その技能を使って別の事業を始めたり、仕事の生産性を高めたりするはずである。
ところが、貧乏情報商材屋の世界では、せっかく技能を学んだはずの人が、なぜか全員同じ情報商材屋になってしまう。
ラーメンの作り方を教える料理学校に入学したら、卒業生が誰もラーメン屋を開業せず、全員が『ラーメンの作り方を教える学校の開き方』を教え始めたようなものである。
そして、その学校の卒業生も、さらに同じ学校を作り始める。
これでは、いつまでたってもラーメンを食べる客が現れない。
金持ち情報商材は、購入者に商売の道具を渡す。貧乏情報商材は、購入者を同業者にしてしまう。
この違いは、想像以上に大きい。
セミナー商法とカルト商法に共通する、終わりのない階段
もう一つ、気になるのがセミナー商法との類似性である。
最初は無料の勉強会から始まる。
『誰でも参加できます』
『初心者歓迎』
『人生を変えたい人だけ来てください』
参加すると、成功体験が紹介され、会場には前向きな言葉が飛び交っている。
『行動する人だけが成功する』
『現状維持は衰退である』
『成功できないのは、思考が変わっていないからだ』
やがて、もっと本格的に学びたい人向けに有料講座が案内される。さらに上級講座があり、特別講座があり、個別コンサルティングがあり、選ばれた人だけが参加できるコミュニティがある。
もちろん、段階的に学ぶ教育体系そのものは悪くない。大学にも初級から上級までの授業がある。
しかし、問題は、いつまでたっても卒業できないことである。
次の講座を受けなければ成功できない。成功しないのは自分の覚悟が足りないからだ。疑問を抱くのはネガティブな思考だからだ。
こうなってくると、もはや知識を教える教育とは言い難い。
特に、販売者への批判を封じ、仲間内で成功体験を称賛し合い、外部の意見を『成功できない人の考え方』として排除し始めると、カルト的な集団に見られる心理的な囲い込みとも似てくる。
宗教かどうかという問題ではない。
自分で考えて判断する能力を身につけるために金を払ったはずなのに、いつの間にか自分で考えることをやめさせられている。
ここに、この種の商売の危うさがある。
まともな教師なら、生徒が自分より優れた知識を身につければ喜ぶだろう。
まともなコンサルタントなら、顧客が問題を解決できるようになれば仕事が完了する。
ところが、顧客がいつまでも不安を抱え続けてくれなければ困る情報商材屋にとっては、顧客が自立してしまうこと自体が、商売上の問題になる。
だから、解決策を教える代わりに、次々と新しい課題を発見してあげる。
そして、新しい課題を解決するための有料講座を用意してあげる。
実に親切な商売である。
金持ち情報商材屋と、貧乏情報商材屋の決定的な違い
ここまで書くと、情報商材屋という人種は、全員がインチキなのではないかと思う人もいるかもしれない。
もちろん、そんなことはない。
世の中には、専門的な知識を販売することで、顧客に大きな価値を提供している人が大勢いる。
技術者が長年の実務経験を教材にまとめる。税務の専門家が複雑な制度を解説する。優秀なプログラマーが、自分の開発手法を公開する。大学教授が専門的な研究成果を分かりやすく一般向けに解説する。
こうした知識には対価を支払う価値がある。
私が考える金持ち情報商材と貧乏情報商材の違いは、実に単純である。
金持ち情報商材は、購入者が抱えている問題を解決する。
貧乏情報商材は、購入者が抱えている問題を利用する。
金持ち情報商材は、購入後に何ができるようになるのかを説明する。
貧乏情報商材は、購入後にどんな夢が見られるのかを説明する。
金持ち情報商材は、顧客が自立すれば、その商品としての役割を終える。
貧乏情報商材は、顧客が自立してしまうと、次の商品を売る相手がいなくなってしまう。
さらに重要なのは、売り手自身の知識がどこから来ているのかという点である。
本業で成果を出している人は、その経験を教材にすれば、新しい知識を提供できる。現場の問題を解決し続けている限り、新しい経験も蓄積されていく。
一方、他人の情報商材を購入し、それを自分なりに言い換えて売っているだけの人は、どれだけ教材を販売しても、肝心の専門的な経験が蓄積されない。
だから、次の商品を作ろうとすると、また別の誰かの情報商材を買って研究しなければならない。
金持ち情報商材は、経験から知識が生まれる。
貧乏情報商材は、情報商材から情報商材が生まれる。
これでは、知識を販売しているつもりで、実際には情報商材を売るための宣伝文句を再生産しているだけではないか。
貧乏情報商材屋が貧乏な理由
ここで、最初の疑問に戻ろう。
なぜ、金持ちになる方法を教えている人たちは、あまり金持ちに見えないのだろうか。
私は、そこには商売の構造そのものに理由があると思っている。
本物の専門家は、顧客が100万円を支払っても十分な利益を得られる問題を探す。
100万円を支払った顧客が、1,000万円の損失を回避できたり、数千万円の事業価値を生み出せたりすれば、次の顧客を紹介してもらえる可能性もある。
もちろん、提供価値が大きいからといって、必ず高い報酬が得られるとは限らない。それでも、顧客にとっての経済的な価値が明確であれば、報酬を正当化する根拠は作りやすい。
ところが、貧乏情報商材屋は、そもそも顧客に100万円の経済的価値を提供できる専門知識を持っていないことが多い。
だから、980円の商品を大量に売ろうとする。
980円の商品を1,000部売れば98万円になる。確かに計算上はそうなる。
しかし、1,000人の顧客を集めるには相応の労力が必要である。しかも、販売した商品に独自性がなければ、すぐに似たような商品が現れる。
そこで、今度は9,800円の講座を作る。それでも足りなければ、98,000円の個別指導を始める。
ところが、商品の価値を高めるための新しい専門知識がないので、価格を上げる根拠は『より深い学び』『限定された環境』『成功者とのつながり』といった、抽象的な説明になっていく。
そして、それを売るために、さらに宣伝を繰り返さなければならない。
毎日SNSに投稿し、見知らぬ人の記事にスキを押し、フォローを繰り返し、コメントを送り、DMで勧誘する。
気がつけば、自由な時間を手に入れるために始めた副業が、朝から晩までSNSを巡回しなければ成立しない労働集約型の商売になっている。
『時間と場所に縛られない自由な働き方』を教えている本人が、スマートフォンの通知に一日中縛られているのである。
しかも、周囲に集まってくるのは、同じように情報商材を売りたい人たちばかりである。
本物の顧客ではなく、互いの商品を買い合い、スキを押し合い、成功を称賛し合う仲間が増えていく。
これでは、大きな事業が育たないのも無理はない。
もちろん、金銭的に余裕がないこと自体を笑っているのではない。優れた知識や技能を持ちながら、経済的に苦労している人はいくらでもいる。
私が問題にしているのは、顧客に新しい価値を提供する能力を蓄積しないまま、販売者同士でお金を回すことを商売だと思い込んでいる構造である。
貧乏だからダメな情報商材を売るのか。
ダメな情報商材ばかり売っているから、いつまでも貧乏なのか。
少なくとも、後者の可能性については、もう少し真剣に考えた方がよいと思う。
最後に――金持ちになる方法を売る前に、金持ちになる方法を実践してみてはどうか
私は、情報商材という商売そのものには、大きな可能性があると思っている。
知識や経験を持つ人が、それを必要とする人に提供する。購入者は自分の能力を高め、よりよい仕事をする。その結果として、新しい価値や利益が生まれる。
これほど健全な商売は、そう多くない。
しかし、情報を売るという行為が、いつの間にか『情報を売る方法を売る』という自己増殖型の商売に変わってしまうと、話は別である。
金持ちになる方法を教えるのであれば、まず自分がその方法を実践し、情報商材の販売以外で成果を出してみればよい。
成功するビジネスの作り方を教えるのであれば、自分自身がその方法で何らかの事業を成功させてみればよい。
もちろん、教育や出版を本業として成功している人を否定するつもりはない。教育者には教育者としての専門性がある。しかし、その場合は『教育事業で成功する方法』を教えているのであって、別の事業で成功した実績があるかのように宣伝する必要はないはずである。
私は、成功者だけが知識を販売する資格を持っているなどとは思わない。
ただ、成功したことのない人が成功する方法を売り、その方法を購入した人が、また成功したことのないまま成功する方法を売り始めるという世界には、どうしても違和感を覚える。
それは教育産業なのだろうか。
それとも、成功者になる方法ではなく、成功者を演じる方法を教える産業なのだろうか。
『金持ち父さん 貧乏父さん』の世界では、金持ち父さんと貧乏父さんは、お金に対する考え方が違っていた。
しかし、現在の情報商材屋の世界では、少し事情が違うようである。
金持ちになる方法を教える先生も、教わる生徒も、どういうわけか同じ商売を始めてしまう。
そして、生徒が先生になる頃には、今度は自分が誰かに『金持ちになる方法』を教えなければならなくなる。
金持ち情報商材は、買った人を金持ちにするとは限らないが、少なくとも買った人の役に立つ。
貧乏情報商材は、売った人が金持ちになるとは限らないのに、買った人まで同じ情報商材屋にしてしまう。
そこに、この商売の最も奇妙なところがある。
そう考えると、情報商材屋がいくら増えても、本物の金持ちがなかなか見つからない理由も、少し分かるような気がする。
金持ちになる方法を学んでいるはずなのに、誰も金持ちになるための本業を始めようとしないのだから。
金持ちになる方法を売る人ばかりが増えて、金持ちになる人が増えない。
この奇妙な市場では、貧乏は克服すべき課題ではなく、次の商品を売るために必要な営業資源になっているのかもしれない。
そして、その構造に気づいた購入者から順番に、情報商材屋の商店街を卒業していくのだろう。
残された商店街では、今日も先生たちが、先生たちに向かって『月100万円稼ぐ方法』を売っている。
客がいなくなっても、先生だけは増え続ける。
――文・武智倫太郎(週刊バブルウォッチ編集長)