
「売上が立つか」で受注を決めると失敗する。工数超過から見直した6つの確認項目
見積もりを出す時点では、特に問題があるようには見えなかった案件があります。料金表どおりに金額を出し、受注しました。ところが実際に制作へ入ると、想定より修正が何度も発生し、当初の工数を大きく超えました。売上自体は立ったものの、実工数と営業対応にかかった時間を差し引くと、利益はほとんど残りませんでした。
CG制作の受注・見積もりでは、基本的に案件を断らない方針でやっています。スケジュールが厳しい場合も、何とか調整して受けます。金額も、顧客ごとに決めた料金表に沿って機械的に出しているだけで、案件ごとに悩んで決めているわけではありません。
それでも、この失敗は起きました。
見積もりは料金表で機械的に出しているのに、工数が大きく超過した案件があった
料金表があるということは、見積もりの段階で迷う要素は少ないということです。実際、戸建てなら100,000円〜、初稿提出までの期間は3週間という基準がすでにあり、それに当てはめれば金額は出ます。
問題は、金額を出した後に起きました。制作に入ってから、想定していた以上に修正が続き、工数が当初の見立てを大きく超えたのです。売上は確かに立ちました。ただし、実際にかかった制作時間と、顧客とのやり取りに費やした営業対応の時間を含めて考えると、利益率はかなり低いものになっていました。
原因は金額ではなく、受注前に確認していなかった3つの前提だった
見積もり金額そのものは、料金表に沿っている限り間違っていません。ずれていたのは、金額を出す前に確認すべきだった前提のほうでした。
具体的には、次の3点です。
資料が十分揃っているか
修正範囲がどこまで広がる可能性があるか
顧客側の確認フローが明確か
この3つは、金額の計算には直接関係しません。だからこそ、料金表だけを見て機械的に見積もりを出していると、抜け落ちやすい部分でもあります。資料が足りなければ、制作側が都度確認しながら進めることになり、その分工数が増えます。修正範囲の想定がなければ、想定外の指摘のたびに作業が積み上がります。顧客の確認フローが不明確だと、承認が遅れ、スケジュール全体が伸びます。
金額は正しく出せていても、この3つを確認しないまま受注すれば、工数は見積もりどおりには収まりません。
それ以降、「売上が立つか」ではなく「総工数に利益が残るか」で判断するようにした
この失敗を受けて、案件金額だけで受けるかどうかを判断しなくなりました。当初確認していなかった3つの前提(資料の充足度・想定修正回数・顧客の決裁スピード)に、納期の余裕・制作側の負荷・今後の継続受注可能性を加えた、以下の6項目で判断するようにしています。
資料の充足度
想定修正回数
顧客の決裁スピード
納期の余裕
制作側の負荷
今後の継続受注可能性
同じ100,000円〜の水準の案件でも、資料が揃っていて修正範囲が明確な案件と、資料が不足していて顧客の確認フローも読めない案件とでは、実際にかかる工数がまったく違います。金額だけを見ていると、この差が見積もりに反映されません。
この6項目は、金額計算の前に確認する前提条件のチェックリストとして使っています。1つでも大きく崩れている案件は、金額が合っていても、総工数で見ると利益が残らない可能性を疑うようにしています。
規模が読めない案件では、判断材料を先に受け取る仕組みにしている
もう一つ、判断が難しくなりやすいのが、案件の規模そのものが事前に読み切れないケースです。マンション案件がその典型で、建物の規模によってコストが大きく変わります。そのため、見積もりを出す前に、規模がわかる資料を先に支給してもらうようにしています。
それでも判断に迷う場面は残ります。たとえば、いわゆる「ペンシル型」(細長い高層形状)のマンションであれば、作業自体を抑えやすく、いつもの料金内で対応できます。一方、そうでない形状の場合は、いつもの料金内で仕上げまで持っていけるかどうかを、資料を見ながらそのつど考える必要があります。
この判断は、6項目チェックの「資料の充足度」に含まれる一部です。規模資料を先に受け取ること自体が、受注前の確認項目を埋める行動になっています。金額を出してから悩むのではなく、金額を出す前に判断材料を揃えておくことで、見積もり後に工数が想定を超えるリスクを減らしています。
この6項目チェックを始めてからまだ日は浅く、案件数や利益率がどう変わったかを定量的には確認できていません。それでも、金額だけでなく総工数に目を向けるようになったことで、受注前に一度立ち止まって考える基準ができたことは、以前とは明らかに違います。