毎日1,300人がつい開いてしまう、スクラッチとクーポンがつくった「習慣」の話
こんにちは、アプリメンバーズ編集部です。
店舗数が増えるにつれて、
「会員施策が店舗ごとに少しずつズレていく」
「告知やキャンペーンが、どこまで届いているのか分からない」
そんな感覚を持ったことはないでしょうか。
今回ご紹介するのは、全国に直営店を展開する株式会社スモール・プラネット様の取り組みです。
紙のスタンプカード運用に限界を感じる中で、アプリを起点に会員施策を見直し、いまでは毎日約1,300人がアプリを開く状態をつくり上げています。
なぜアプリ導入に踏み切ったのか。
どうすれば「入れて終わり」ではなく、自然と使われ続ける状態をつくれるのか。
本記事では、全国30店舗を運営する現場の視点から、その考え方と工夫をひも解いていきます。
会員施策が「店舗任せ」になっていないか
店舗数が増えるほど、施策の成果に差が出やすくなります。
告知の出し方や声かけの仕方が少し違うだけでも、会員獲得数や来店動線は大きく変わってしまうからです。
スモール・プラネット様も、全国に直営店を展開する中で、同じ課題に直面していました。
本社が企画や製造を担い、直営店が日々の接点をつくる体制だからこそ、各店舗の工夫に任せきりの運用には限界があったといいます。
そこで必要になったのが、どの店舗でも同じ方針で施策を回せる「共通の土台」でした。
店舗ごとの頑張りに左右されず、全体として安定した成果を出すための基盤として、アプリ導入を検討していきます。
紙のスタンプカードでは、顧客が見えなかった
導入前は、紙のスタンプカードを使った会員施策を行っていました。
しかし、スタンプが貯まっているかどうかは分かっても、「誰が来ているのか」「どんな人が反応しているのか」は把握できない状態でした。
イベントを告知しても、どの施策が効いたのか分からず、改善につなげる材料が残らない。
さらに、直営店とEC部門など、社内で役割が分かれている中で、顧客情報を共有できないことも運用上の壁になっていました。
ここで重視したのは、ポイント施策を単に置き換えることではありません。
顧客情報を起点に、店舗運営や社内連携を考えられる状態をつくること。
そのための手段として、アプリ導入を進めていきました。
「毎日開かれる」状態を、どうつくったのか
アプリ施策でよくあるのが、「最初は使われるが、次第に開かれなくなる」というケースです。
スモール・プラネット様が意識したのは、通知で呼び戻す前に、アプリを開く理由を中につくることでした。
その役割を担ったのが、スクラッチ機能です。
毎日スクラッチができる仕組みを用意することで、アプリを開く行動そのものが自然と習慣になっていきました。
現在では、毎日約1,300人がアプリを起点に行動しています。
この数字は成果というよりも、「ちゃんと使われているかどうか」を判断するための指標として活用されています。
アプリが日常の中に入り込むことで、クーポンやお知らせも「見てもらえる前提」で運用できるようになりました。
会員施策は「増やす」前に「使われる」状態をつくる
スモール・プラネット様の事例から見えてくるのは、会員施策は数を増やす前に、「使われる状態」をつくることが大切だという点です。
開かれないアプリに、どれだけ施策を積み上げても成果は出ません。
まずは日常の中で自然に使われる状態を整える。
その上で、クーポンやイベントを重ねていく。
全国に店舗を持つ企業ほど、この順番が運用の安定性を大きく左右します。
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複数店舗運営に、ちょうどいいDXという選択
複数店舗だからこそ、できるDXがあります。
店舗数が増えるほど、
「会員施策が店舗ごとにバラつく」
「誰に、何が届いているのか分からない」
そんなモヤっと感を抱えていませんか？
アプリメンバーズは、直営店・多店舗運営でも使いやすい“ちょうどいいDX”をご提案しています。
難しい仕組みは入れず、現場でちゃんと回ることを最優先に。
会員管理・ポイント・クーポン・お知らせを、アプリひとつにまとめます。
