
「宿場町→農村→文化財」に進化を遂げた大内宿の「はじめの一歩」(重伝建⑨)
悲願の大内宿(福島県南会津郡)を訪れました。ここは江戸時代の宿場町。その後日光街道ができたことで廃れ、農村としての静かな暮らしが予定されていました。
ところがある人物の登場で運命が大きく変わります。
その人物とは武蔵野美術大学の相沢韶男(あいざわつぐお)氏。相沢氏が文部省(当時)に「これは残すべき!」と提言したことから、こんにち「重要伝統的建造物群保存地区」に選定された文化遺産として、国内外から多くの訪問客を迎える集落となりました。
ここには「売らない」「貸さない」「壊さない」の大内憲章なるものがあります。住民憲章を作り、この3原則を守ってきたというのが保存につながっています。

この「憲章」は妻籠宿(長野県木曽郡)にも共通しているため、「なぜ大内宿が3原則の憲章を作る発想に至ったのかを知りたい」というのが、訪問の目的でもありました。


現地で求めた相沢氏の著作『大内のくらし』には、保全目的の憲章ではないものの大正時代から「村の憲章」に匹敵する〝決めごと〟が存在し、高い自治が行われていたことが書かれていました。

大内宿と妻籠宿の間に人的交流はあったのか
一方で、「保全のための3原則」のルーツについては、数時間の滞在では答えは得られず、東京に戻り調べる必要がありました。すると、ある資料と出会いました。
それは中村恵子氏による「300年住み続けるライフスタイルと仕組み」と題した論文でした。そこにこんな一文がありました。
「大内宿が注目を浴び住居と町並みを保存するかどうかの葛藤の中,1969 (昭和44)年長野県妻籠宿を住民代表と町職員は視察したが…」
これで大内宿と妻籠宿の間に人的交流があったことがわかりました。
しかしインターネットもない時代、山深い長野県の妻籠宿で保存活動があったことを、大内の人々はどのようにして知り得たのでしょうか。

さらに調べると、同じ年にNHKの番組「新日本紀行」が『木曽妻籠宿』の題名で、宿場町の復元・保存に取り組む妻籠宿を紹介したことがわかりました。大内の住民の誰かが、恐らくこれを観ていた可能性があります。
沖縄・竹富町にもある住民憲章
一方で沖縄県の竹富町にも「売らない」「汚さない」「乱さない」「壊さない」「活かす」の保全のための5原則があります。この5原則を遡ると「妻籠宿」に行き当たります。これについては竹富町役場の方がこうコメントしています。


「『竹富島憲章』の制定は昭和62年(1987年)ですが、さかのぼること昭和47年(1972年)に、竹富を生かすための憲章案の検討に入っていたといえます。前年の昭和46年(1971年)には妻籠宿の動きを参考にしていました」
竹富町もまた、ほぼ同じ時期に、妻籠宿を手本にする動きがあったのです。
沖縄の本土復帰は昭和47年(1972年)。それより前に竹富町の人々がNHKの番組を視聴できたかは不明ですが、復帰よりも早い段階で妻籠宿の動きを捉えていた――、そのアンテナの高さには敬服するしかありません。
しかも重伝建が制度として発足するのは昭和50年(1975年)。民間の動きが政府の動きよりも先行していたことがわかります。
先行する取り組みが、新聞報道やテレビ番組、地域間の人的交流を経て伝播し、「町や村の保全のための大原則」を生み出す、しかもそれが脈々と今に受け継がれているのはすごいことです。
大内宿は〝重伝建の源流〟を教えてくれた貴重な訪問となりました。

最後になりましたが、相沢先生についてです。相沢先生は学生時代に大内を訪れ、その後武蔵野美術大学で教鞭をとり、名誉教授になられましたが、残念ながら2023年に他界されました。その相沢先生が著書『大内のくらし一』でこう述べています。
「流行は必ず廃れる。過去の中にも未来に通用するものがあるはずである」

最後の最後に…
現代の都心では「昭和の遺産」が惜しみなくつぶされています。デベロッパー主導で進む再開発ありきのまちづくりに疑問を持つ者のひとりとして、「保全」という価値を改めて訴えたいと思います。
(木造建築密集地の延焼防止については絞れる知恵があるはず)