
9️⃣【教育の衝撃⑨】なぜ企業研修を受けても、人は自ら学ばないのか?―指示待ち人財から自立型人財への転換
【教育の衝撃⑨】なぜ企業研修を受けても、人は自ら学ばないのか?――指示待ち人財から自立型人財への転換
🔳 研修を受けたのに、なぜ職場は変わらないのか
企業では、毎年多くの研修が実施されています。
新入社員研修。
階層別研修。
管理職研修。
リーダーシップ研修。
DX研修。
生成AI研修。
企業は人財育成に時間と費用を投じています。
しかし、私は長年、人財育成に携わる中で、一つの疑問を持ち続けてきました。
研修を受けた人は、本当に自分から学び、行動するようになっているのでしょうか。
研修が終われば、受講者アンケートを実施する。
「大変参考になった」
「今後の業務に活用したい」
そんな感想が並びます。
満足度が高ければ、研修担当者も安心します。
しかし、数か月後、職場に戻った受講者はどうなっているでしょうか。
研修前と同じ仕事の進め方をしている。
上司からの指示を待っている。
新しい課題に挑戦していない。
そんな状況があるとすれば、研修は成功したと言えるのでしょうか。
私は、研修の実施と人財の成長を混同してはいけないと考えています。
🔳 企業が育てたい人財と、実際に育てている人財
多くの企業が、求める人財像として次のような言葉を掲げています。
主体性。
自律性。
挑戦。
創造性。
リーダーシップ。
問題解決力。
しかし、日常の職場ではどうでしょうか。
上司が仕事の進め方を細かく指示する。
部下は決められた手順を守る。
失敗すると責任を問われる。
新しい提案には、前例や承認が求められる。
こうした環境では、社員は何を学ぶでしょうか。
「自分で考えるより、指示を待ったほうが安全だ」
「余計なことをしないほうが評価される」
「挑戦して失敗するより、無難に仕事を終わらせたほうがよい」
そう考えるようになっても、不思議ではありません。
つまり、研修では主体性を教えながら、職場では主体性を発揮しにくい仕組みをつくっている可能性があるのです。
ここに、企業の人財育成が抱える大きな矛盾があります。
🔳 「指示待ち人財」は、本人だけの問題なのか
企業では、しばしば「最近の若手は指示待ちだ」という声を耳にします。
しかし、私はこの言葉を聞くたびに疑問を感じます。
本当に、本人の意欲だけの問題なのでしょうか。
例えば、ある社員が新しい仕事の進め方を提案したとします。
ところが上司から、
「そんなことは頼んでいない」
「前例がない」
「まず私に確認しなさい」
と言われたら、どうなるでしょうか。
次からは、自分で考えて動くことを控えるかもしれません。
一方、上司が、
「面白いですね。どうすれば実現できそうですか?」
「まず小さく試してみましょう」
と応じれば、社員は次の挑戦に向かいやすくなります。
同じ社員でも、上司の関わり方や職場環境によって、行動が変わる可能性があるのです。
指示待ち人財は、指示待ちを生み出す職場環境によって育てられている場合もある。
私は、企業がまずこの可能性を直視する必要があると考えています。
🔳 研修で教えるだけでは、人は変わらない
ここで、企業研修の基本的な構造を考えてみます。
講師が知識を説明する。
受講者が理解する。
演習で練習する。
アンケートで満足度を確認する。
これだけでも、一定の学習成果は得られるでしょう。
しかし、実務で行動が変わるためには、それだけでは不十分です。
研修で学んだことを、職場で試す機会が必要です。
試した結果を振り返る機会が必要です。
上司や同僚から支援を受けることも重要です。
例えば、問題解決研修を受けた社員がいたとします。
研修では、課題の発見、原因分析、対策立案を学びました。
しかし、職場に戻ると、上司がすべての課題と解決策を決めている。
これでは、学んだことを実践する機会がありません。
研修の内容が優れていても、職場の仕組みが変わらなければ、行動変容は限定的になってしまいます。
人財育成は、研修会場の中だけで完結するものではないのです。
🔳 研修の満足度と、研修の効果は違う
企業研修では、受講者アンケートが広く活用されています。
研修内容は理解できたか。
講師の説明は分かりやすかったか。
業務に役立ちそうか。
これらは、研修を改善するための重要な情報です。
しかし、満足度が高いことと、職場で成果が生まれることは同じではありません。
研修評価の代表的な考え方として、カークパトリックの4段階評価があります。
第1段階:反応
受講者が研修をどう受け止めたか。
第2段階:学習
知識や技能、態度にどのような変化があったか。
第3段階:行動
職場で実際の行動が変わったか。
第4段階:結果
組織の成果にどのような影響があったか。
私は、企業研修では特に第3段階と第4段階を重視すべきだと考えています。
もちろん、すべての研修で売上や利益への直接的な因果関係を証明することは容易ではありません。
それでも、研修後の行動や職場の変化を確認しなければ、研修の本当の価値は見えてきません。
研修の成功は、受講者が満足した瞬間ではなく、職場で行動が変わったときに初めて見えてくるのです。
🔳 私が考える「自立型人財」とは何か
ここで、この連載の中心にある自立型人財について整理したいと思います。
私が考える自立型人財とは、単に上司の指示なしで仕事ができる人ではありません。
自分で課題を発見する。
必要な知識を自ら学ぶ。
解決策を考える。
失敗を恐れず挑戦する。
結果を振り返り、改善する。
そして、周囲にも良い影響を与える。
こうした行動を、自分の意思で続けられる人です。
重要なのは、自立と孤立は違うということです。
何でも一人で抱え込む人が、自立した人財とは限りません。
必要なときには他者に相談する。
専門家の知恵を借りる。
仲間と協力する。
自分の限界を認識し、助けを求める。
これらも、自立した行動の一部です。
つまり、自立型人財とは、自分で考え、周囲と協力しながら、成長し続けられる人なのです。
🔳 松尾そのまさんが見せた、肩書のないリーダーシップ
ここで、連載の出発点となった松尾そのまさんを思い出します。
16歳の彼女は、『スクール革命!』で年上の出演者たちに囲まれながら、積極的にクイズに挑戦していました。
『SLAM DUNK』を見たことがないにもかかわらず、名言に関する問題に正解したことには驚かされました。
しかし、私が強く印象に残ったのは、それだけではありません。
個人でチュロスを獲得し、チームのポップコーン獲得にも貢献するなど、番組全体で獅子奮迅の活躍を見せました。
そして何より、終始楽しそうに参加し、周囲を巻き込み、明るい雰囲気をつくっていたことです。
私は、そこに一つのリーダーシップの姿を見ました。
リーダーシップとは、必ずしも役職や権限によって発揮されるものではありません。
自分から行動する。
周囲を励ます。
場を明るくする。
仲間の挑戦を後押しする。
こうした行動も、立派なリーダーシップです。
企業でも同じことが言えます。
管理職でなくても、チームに良い影響を与える社員はいます。
役職がなくても、周囲の人を前向きにする人はいます。
リーダーシップは、役職を与えられてから発揮するものではなく、日々の行動の中で発揮できるものです。
企業は、こうした影響力を持つ人財をもっと評価すべきではないでしょうか。
🔳 コスパ・タイパだけでは、イノベーションは生まれない
企業活動では、効率が重要です。
限られた時間と費用で成果を出す。
生産性を高める。
無駄を削減する。
これらは、経営にとって欠かせない考え方です。
しかし、私は、すべての活動を効率だけで判断することには危険もあると思います。
例えば、新しい技術を学ぶ。
未知の市場を調べる。
これまで接点のなかった人と話す。
業務とは直接関係のない分野に興味を持つ。
こうした活動は、すぐに成果につながるとは限りません。
短期的なコスパやタイパだけで評価すれば、無駄に見えることもあるでしょう。
しかし、新しい発想は、異なる知識や経験が結びつくことで生まれる場合があります。
効率を追求することと、新しい可能性を探索することは、必ずしも同じではありません。
既存業務を改善するには効率が必要です。
一方、未知の領域に挑戦するには、遠回りや試行錯誤を許容する余地も必要です。
企業がイノベーションを求めるのであれば、社員の純粋な好奇心を無駄として切り捨ててはいけません。
🔳 自立型人財を育てる研修は、何が違うのか
では、自立型人財を育てるためには、研修をどう変えればよいのでしょうか。
私は、従来の「教える研修」から、本人が考え、行動する研修への転換が必要だと考えています。
例えば、管理職研修です。
従来型では、講師がリーダーシップ理論を説明し、ケーススタディで正解を考えます。
もちろん、これにも意味があります。
しかし、それだけでは職場での行動変容につながるとは限りません。
そこで、私は次のような構成を提案します。
まず、受講者自身が職場の課題を持ち寄る。
その課題について、仲間と議論する。
自分なりの解決策を考える。
職場に戻って、小さく実践する。
結果を振り返る。
必要に応じて改善する。
そして、再び仲間と学びを共有する。
この方法では、講師がすべての答えを教えるわけではありません。
受講者自身が課題を発見し、解決策を考え、実践します。
研修そのものが、自立型人財に必要な行動を練習する場になるのです。
🔳 1on1は、答えを教える時間ではない
自立型人財育成では、上司と部下の1on1も重要です。
しかし、1on1が単なる進捗確認や業務指示の時間になっている場合もあります。
上司が質問する。
部下が報告する。
上司が改善策を指示する。
これでは、通常の業務会議と大きく変わりません。
私が大切にしているのは、
「答えは本人の中にある」
という考え方です。
もちろん、本人が必要な知識を持っていない場合には、教えることも必要です。
しかし、本人が考えられることまで上司が決めてしまえば、主体性は育ちません。
例えば、部下が仕事上の問題を相談してきたとします。
そのとき、
「こうすればいい」
とすぐに答えるのではなく、
「あなたはどうしたいと思いますか?」
「何が一番の課題でしょうか?」
「どんな選択肢がありますか?」
「まず何から試してみますか?」
と問いかける。
本人が自分の考えを整理し、自ら次の行動を決める。
その経験の積み重ねが、自立につながると考えています。
🔳 上司の役割は「管理」から「成長支援」へ
ここまで考えると、企業の管理職に求められる役割も変わってきます。
従来の管理職は、仕事を割り振り、進捗を管理し、成果を確認する役割が中心でした。
もちろん、これらの機能は今後も必要です。
しかし、自立型人財を育てるためには、それだけでは不十分です。
部下が自分で考える機会をつくる。
挑戦できる仕事を任せる。
必要な支援を提供する。
失敗から学べるようにする。
成長を適切に評価する。
こうした役割が重要になります。
私は、管理職の能力を、部下をどれだけ思いどおりに動かせるかだけで評価すべきではないと考えています。
自分が細かく指示しなくても、部下が主体的に成果を出せる組織をつくれるか。
これこそ、これからの管理職に求められる重要な能力ではないでしょうか。
🔳 研修を変えるための八つのステップ
私は、人財育成を一つの研修イベントではなく、経営課題から改善までつながるプロセスとして捉えています。
その基本となるのが、次の八つのステップです。
① 経営課題を明確にする
企業が何を実現したいのか。どのような課題を解決したいのかを確認する。
② 人財育成計画を策定する
経営課題を解決するために、どのような人財が必要なのかを定義する。
③ 現状を把握する
社員の能力、行動、意識、職場環境を調べ、目指す姿とのギャップを明確にする。
④ 教育計画を策定する
誰に、何を、いつ、どのように学んでもらうのかを設計する。
⑤ 教材・プログラムを開発する
知識の習得だけでなく、実践、対話、振り返りを組み込む。
⑥ 研修を実施する
受講者が主体的に参加し、自ら考え、行動する学習環境をつくる。
⑦ 効果を測定する
満足度だけでなく、知識・技能の習得、行動変容、組織成果への影響を確認する。
⑧ 改善する
測定結果をもとに、研修内容だけでなく、職場での支援方法や育成の仕組みも見直す。
重要なのは、この八つを一度実施して終わりにしないことです。
経営課題や職場環境は変化します。
社員の能力も成長します。
その変化を確認しながら、育成の仕組みを改善し続ける必要があります。
人財育成そのものも、学習し続ける仕組みでなければならないのです。
🔳 自立型人財育成の成果を、どう測るか
ここで、私は企業に一つ提案したいと思います。
研修の効果測定に、主体性や自立的な行動を示す指標を取り入れることです。
例えば、
社員が自ら提案した改善案の数。
自発的に学習した内容と、その業務への活用状況。
新しい業務への挑戦件数。
失敗からの改善事例。
部門を超えた協力や知識共有の実績。
部下が自ら意思決定できる範囲の変化。
こうした指標を、研修前後で比較するのです。
ただし、単純に件数を増やせばよいわけではありません。
提案数を評価すれば、形式的な提案ばかり増える可能性もあります。
大切なのは、行動の量だけでなく、質や成果も確認することです。
また、行動変容には上司や職場環境の影響もあるため、研修だけの成果と決めつけないことも重要です。
研修の成果を測るなら、受講者がどれだけ教わったかではなく、教わらなくても何ができるようになったかを見る。
私は、ここに自立型人財育成の評価の本質があると考えています。
🔳 AI時代に、人財育成部門は何をすべきか
生成AIの普及によって、企業研修のあり方も変わり始めています。
知識の説明。
教材の作成。
理解度テスト。
学習内容の要約。
個別の質問への回答。
こうした業務の一部は、AIによって効率化できるようになりました。
では、人財育成部門の役割は小さくなるのでしょうか。
私は、むしろ重要性が高まると考えています。
なぜなら、AIが知識の習得を支援できる時代には、社員が何を学ぶべきかを自分で判断する能力が、より重要になるからです。
AIに質問すれば答えが得られる。
しかし、何を質問すべきかは、自分で考えなければなりません。
AIが提案を出してくれる。
しかし、その提案を採用するかどうかは、人間が判断しなければなりません。
AIが資料を作ってくれる。
しかし、その資料を使って何を実現するかは、人間が決める必要があります。
つまり、AI時代の人財育成部門は、知識を提供するだけでなく、社員がAIを活用しながら自ら学び、考え、行動できる環境を整えることが重要になります。
🔳 おわりに――研修が不要になる人財を育てる
企業研修の究極の目的は、何でしょうか。
研修の受講者数を増やすことでしょうか。
研修時間を増やすことでしょうか。
満足度を高めることでしょうか。
私は、そうではないと思います。
もちろん、必要な研修は実施すべきです。
しかし、本当に目指すべきなのは、社員が自ら学び続けられる状態をつくることです。
新しい技術が登場したら、自分で調べる。
仕事で課題を見つけたら、自分で考える。
分からないことがあれば、周囲に相談する。
失敗したら、原因を分析して改善する。
そして、次の挑戦へ進む。
そこまで育てば、企業がすべての学習内容を決め、研修を用意し続ける必要は小さくなるでしょう。
もちろん、専門性の高い教育や安全・法令に関わる研修など、組織として提供すべき学習は残ります。
しかし、日常の成長まで会社任せにする必要はなくなります。
教育の究極のゴールは、教育されなくても自ら成長し続けられる人間を育てること。
これは、学校教育だけでなく、企業の人財育成にも当てはまります。
松尾そのまさんの姿から始まったこの連載は、いよいよ企業の人財育成という実践の場にたどり着きました。
知的好奇心。
主体性。
挑戦意欲。
純粋さ。
周囲に良い影響を与えるリーダーシップ。
私は、これらの能力を持つ人財を、偶然に期待するのではなく、組織として育てられるようにしたいと考えています。
研修を受けさせる企業から、社員が自ら学び続ける企業へ。
それが、これからの人財育成の目指す姿ではないでしょうか。
次回は、この考え方をさらに具体化します。
次回:【教育の衝撃⑩】自立型人財は、どうすれば育てられるのか?――知的好奇心と主体性を引き出す研修設計の実践
参考資料
* Kirkpatrick, D. L. & Kirkpatrick, J. D.『Evaluating Training Programs』
* Baldwin, T. T. & Ford, J. K.(1988)「Transfer of Training: A Review and Directions for Future Research」
* Deci, E. L. & Ryan, R. M. による自己決定理論
* OECD『OECD Learning Compass 2030』
* 経済産業省『人材版伊藤レポート2.0』
※本記事には、筆者の人財育成経験に基づく考察と提案を含みます。研修の効果や行動変容は、受講者本人だけでなく、職場環境や組織制度にも左右されます。
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