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「輸血しなければ亡くなる。輸血するのか?」――相対的無輸血が患者の治療選択に与える影響

    宗教上の理由で輸血を拒否する患者さんに、医師はどこまでその意思を尊重できるのでしょうか。

    輸血の可能性が極めて低い乳癌手術でも、病院の方針によって患者さんが難しい選択を迫られることがあります。

    今回は、相対的無輸血という考え方と、患者さんの自己決定権について考えます。

    目次

    1. 相対的無輸血とは何か

    2. 輸血の可能性が低い乳癌手術でも

    3. 2000年の最高裁判決が示したこと

    4. 輸血が必要だが、今すぐではない場合

    5. 輸血を拒否する患者さんを看取ってはいけないのか

    6. 相対的無輸血は誰のための方針なのか

    7. 最後に――救命と治療選択の間で

    8. 参考文献


    1.相対的無輸血とは何か

    宗教上の理由から輸血を拒否する患者さんがいます。

    日本の医療機関では、「相対的無輸血」という方針が採用されています。

    これは、できる限り輸血を避けて治療するものの、輸血以外に救命手段がない場合には、患者さんの同意がなくても輸血を行うという考え方です。

    対して、いかなる場合にも輸血を行わないという考え方を「絶対的無輸血」と呼びます。

    東京都立多摩総合医療センターが公表している方針でも、輸血を希望しないことを理由に診療を拒否せず、無輸血治療のために最大限の努力を行うことが明記されています。

    そのうえで、複数の医療関係者が輸血以外に救命手段がないと判断した場合には、本人や家族の同意の有無にかかわらず輸血を行うとしています[1]。

    医療者として、命を救うことを優先した方針です。

    しかし、ここには一つの難しさがあります。

    輸血の可能性が極めて低い治療であっても、絶対的無輸血を希望する患者さんにとっては、治療を受ける病院の選択が難しくなることがあるのです。

    私は、この問題はもっと議論されてもよいと思っています。

    2.輸血の可能性が低い乳癌手術でも

    例えば、早期乳癌の患者さんがいたとします。

    乳房部分切除や乳房全切除を予定しています。

    一般に、これらの手術で輸血を必要とすることはまれです。しかし、手術である以上、予期せぬ出血の可能性を完全に否定することはできません。

    患者さんは手術を希望しています。しかし、宗教上の理由で、いかなる場合にも輸血を受けないと決めています。

    病院側は説明します。

    「通常、輸血の可能性は非常に低い手術です。ただし、万一、輸血以外に命を救う方法がなくなった場合には、当院では輸血を行います」

    患者さんは答えます。

    「手術は受けたいです。でも、輸血だけは受けられません」

    病院は、輸血を拒否していることを理由に診療を拒否するわけではありません。

    相対的無輸血の方針を説明し、その方針のもとで治療を受けるか、絶対的無輸血に対応する医療機関への転院を希望するかを、患者さん自身に選択していただきます[1]。

    つまり、病院が患者さんを拒否するのではなく、病院の救命方針と患者さんの宗教的信念が一致しないために、患者さんが難しい選択を迫られるということです。

    医学的には輸血を必要とする可能性が非常に低い手術でも、患者さんには「万一の輸血を受け入れるかどうか」という決断が求められます。

    これは本当に難しい問題だと思います。

    3.2000年の最高裁判決が示したこと

    宗教上の理由による輸血拒否を考えるうえで、重要な判例があります。

    2000年2月29日の最高裁判決です[2]。

    宗教上の信念から輸血を拒否していた患者さんに対し、手術中に輸血が行われた事件です。

    病院側は、輸血以外に救命手段がない場合には輸血するという方針を採用していました。

    しかし、その方針を患者さんに十分に説明していませんでした。

    最高裁は、宗教上の信念に基づく輸血拒否の意思決定は、人格権の一内容として尊重されると判断しました。

    そして、病院側が救命時には輸血する方針を説明しなかったことにより、患者さんが手術を受けるかどうかを自ら決定する機会を奪われたと判断しました。

    ここで重要なのは、事前に説明すれば、本人の意思に反して輸血しても必ず適法になると判断したわけではないという点です。

    この判決が明確に示したのは、患者さんが医療機関の方針を理解し、治療を選択する機会の重要性でした。

    そのため、相対的無輸血を採用する病院では、事前に方針を説明し、患者さんが希望する場合には転院を支援することが重要になります。

    しかし、もう一つ考える必要があると思います。

    転院という選択肢を提示することだけで、患者さんが希望する治療へのアクセスは十分に保障されるのでしょうか。

    絶対的無輸血に対応する医療機関が近くになければ、遠方への転院が必要になるかもしれません。

    治療開始が遅れる可能性もあります。

    そもそも転院先が見つからないこともあります。

    病院を選べることと、実際に治療を受けられることは、必ずしも同じではありません。

    4.輸血が必要だが、今すぐではない場合

    さらに難しいのは、すでに入院している患者さんで輸血が必要になった場合です。

    例えば、貧血が進行し、医学的には輸血を勧める状況になったとします。

    しかし、患者さんは意識清明で、輸血を拒否しています。

    医療者は繰り返し説明します。

    「輸血をしなければ、今後、命に関わる可能性があります」

    患者さんはその危険を理解したうえで、拒否を続けています。

    では、いつ輸血するのでしょうか。

    血圧が低下したときでしょうか。

    意識を失ったときでしょうか。

    心停止が近づいたときでしょうか。

    相対的無輸血を採用する病院では、「輸血以外に救命手段がない場合には輸血する」と定められています[1]。

    しかし、実際にどの時点でその条件を満たしたと判断するのかは、決して単純ではありません。

    輸血適応はHbだけでは決まりませんし、病状によって判断も変わります。

    また、本人の意思が明確である場合、意識を失ったことだけで、それまでの拒否意思が消えるわけでもありません。

    輸血以外の治療を続けながら、患者さんの意思をどこまで尊重するのか。

    この問題は、緊急時以上に難しい面があると思います。

    5.輸血を拒否する患者さんを看取ってはいけないのか

    ここが私には最も難しい問題です。

    患者さんには、医療者が勧める治療を拒否する権利があります。

    がん治療でも、手術や抗がん剤を拒否する患者さんがいます。

    私たちは治療の必要性を説明します。治療を受けなければ病状が悪化する可能性があることも伝えます。

    それでも患者さんが拒否する場合、その意思を尊重することがあります。

    では、輸血はどうでしょうか。

    判断能力のある成人が、死亡する可能性を理解したうえで輸血を拒否している。

    その場合、医療者は必ず輸血しなければならないのでしょうか。

    輸血を行わず、その人の意思を尊重して経過を見守ることは、許されないのでしょうか。

    もちろん、輸血で回復が期待できる患者さんを、安易に終末期と判断してよいわけではありません。

    輸血を拒否しても、可能な治療や苦痛緩和を続けることは重要です。

    2008年の「宗教的輸血拒否に関するガイドライン」では、判断能力のある成人について、医療側が無輸血治療を最後まで行う場合と、無輸血治療が難しいために早期の転院を勧める場合が整理されています[3]。

    つまり、日本の医療において絶対的無輸血が全面的に否定されているわけではありません。

    一方、相対的無輸血を採用する病院が、その方針に反して絶対的無輸血を引き受けなければならないと定められているわけでもありません。

    では、転院先がなく、患者さんは輸血を拒否し、病状が悪化していく場合はどうするのでしょうか。

    これは主治医一人で判断できる問題ではありません。

    病院として、倫理的・法的な問題を含めて検討する必要があると思います。

    6.相対的無輸血は誰のための方針なのか

    相対的無輸血を採用することには、医療者側の理由があります。

    医師には命を救おうとする責任があります。

    救命可能な患者さんに輸血をせず、亡くなってしまった場合の責任も考えなければなりません。

    一方で、患者さんには自分の身体にどのような医療を受けるかを決定する権利があります。

    宗教上の信念から輸血を拒否することは、その人の価値観や人生に深く関わる問題です。

    2024年に医学雑誌『Hospitalist』に掲載された総説でも、宗教的理由による輸血拒否への対応では、医療機関が絶対的無輸血と相対的無輸血のいずれを採用するか明確にし、施設全体で合意形成を行うことの重要性が論じられています[4]。

    つまり、これは医師個人の判断だけで対応する問題ではありません。

    そして、判断能力のある成人と未成年では事情も異なります。

    2008年の合同ガイドラインは、18歳以上、15〜17歳、15歳未満に分け、判断能力や親権者の意向に応じた対応を示しています[3]。

    特に小児では、患者本人の利益や生命を守るという観点から、成人とは異なる判断が必要になる場合があります。

    同じ輸血拒否という問題でも、すべての患者さんに一律の対応が適切とは限りません。

    7.最後に――救命と治療選択の間で

    医師は命を救うために医療を行っています。

    相対的無輸血という方針も、その考え方から生まれたものです。

    しかし、そこには見過ごせない問題があります。

    輸血する可能性が極めて低い手術でも、万一の場合には輸血するという病院の方針があります。

    病院は患者さんの診療を拒否していません。

    患者さんも手術を希望しています。

    それでも、患者さんが絶対的無輸血を希望する場合、病院の方針を受け入れるか、別の医療機関を探すかという選択が必要になります。

    これは、医療者にとっても患者さんにとっても、難しい問題ではないでしょうか。

    もちろん、病院側があらゆる条件を受け入れて治療しなければならないということではありません。

    しかし、患者さんの意思を尊重することを、単に「同意できなければ転院してください」で終わらせてよいのか。

    私は、そこに疑問を感じます。

    命を守るための方針が、結果として患者さんの治療の選択肢を狭めてしまうことがある。

    そして、もう一つ。

    輸血によって救命できる患者さんが、死亡の危険性を理解したうえで輸血を拒否しているとき、私たちはどこまでその意思を尊重できるのでしょうか。

    相対的無輸血について考えるとき、救命するかしないかだけではなく、この問題も考える必要があると思います。

    医療者が考える最善と、患者さんが考える最善が一致しないとき。

    私たちは、どこまで患者さんの価値観を尊重できるのでしょうか。


    8.参考文献

    [1]東京都立多摩総合医療センター.宗教上の理由による輸血拒否に対する当院の対応方針.

    東京都立病院機構公式ウェブサイト。

    病院からのお願い・輸血拒否への対応方針

    [2]最高裁判所第三小法廷判決.2000年2月29日.

    平成10年(オ)第1081号・第1082号。損害賠償請求上告、同附帯上告事件。民集54巻2号582頁。

    宗教上の信念に基づく輸血拒否と、手術を受けるか否かの意思決定権について判断した判例。

    判例の概要・判決情報(有斐閣)

    [3]宗教的輸血拒否に関する合同委員会.宗教的輸血拒否に関するガイドライン.2008年2月28日.

    日本輸血・細胞治療学会などの関係学会・団体による合同委員会報告。成人・未成年の区分、判断能力、輸血拒否と転院勧告について整理。

    ガイドライン全文(PDF)

    [4]野村 悠.宗教的理由による輸血拒否―絶対的無輸血か,相対的無輸血か:まずは施設の方針を決めておく.

    Hospitalist. 2024;12(1):176–184.

    DOI: 10.11477/mf.218804090120010176

    論文情報(医書.jp)


    ※本記事は、主に医療に関する判断能力のある成人患者さんを対象として、宗教上の理由による輸血拒否と医療者の対応を考察したものです。輸血の適応や拒否への対応は個々の状況によって異なり、本記事は個別事例の法的適否を判断するものではありません。

     
     
    乳腺外科医 ここでは、論文の報告と、臨床の出来事を話していきます。一日一論文を目指していきます。思いつくまま、書いています。どこかで記事を整理したいです。忘れてしまうので自分も読み直しています。

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