
KITCHEN MANAGEMENT 番外編⑤「まかない有料化」の罠。料金だけを変えてはいけない理由。
まかないを有料にする。
そう決めたとき「1食いくらにするか」から考えていませんか。
厨房でまかないを見ていると、そこには食事以外の仕事が乗っています。
たとえば、
炒飯を振る。
オムレツを焼く。
桂剥きをする。
味付けを覚える。
先輩が横について直す。
まかないは食事であると同時に、料理を覚える場所でもある。
まかないをなくす、有料にするという話は、食費だけを見て決める話ではないんです。
まかないだから、失敗していい?
若手に炒飯を振らせると、最初から上手くできない。まかないだからこそ練習できる。これは確かにある。
でも「まかないだから失敗していい」で終わらせたら、店としては危険。
失敗した炒飯に使った米、卵、具材は店の原価。練習に使った油、水、ガスも店の負担。
料理長が横について30分教えたなら、その30分も店が使った労働時間。
例えば、料理長の人件費を時給2,000円として30分指導すれば、指導時間だけで1,000円。そこに練習用の食材費や光熱費が加わる。
教育だからコストが消えるわけではない。
教育にも金がかかります。
それでも、まかないで練習する意味はある
ここを逆に考えてはいけない。
「コストがかかるから、まかないで練習させるな」という話じゃなくて。
営業中の商品で、新人に炒飯を何度も振らせるわけにはいかない。注文されたオムレツで火入れを練習させることもできない。桂剥きも、営業商品とは別の場所で技術を身につける必要がある。
先輩が横について、
「火が強い」
「鍋を返すのが遅い」
「包丁を寝かせすぎ」
と、その場で修正できる。まかないには教育としての価値があります。
ただし「まかないだから好きに練習していい」ではない。
仕込みの端材を使えるなら使う。練習する料理を決める。使う食材を決める。指導する時間を決める。店が負担できる範囲で練習させる。
これなら、教育を残しながらコストも管理できます。
まかないをなくしたら、何がなくなるのか
「まかないをなくせば食材費が減る」
これはその通り。でも、まかないで行っていた練習までなくなれば、別の問題が出る。
炒飯はどこで練習するのか。オムレツは誰が教えるのか。桂剥きは誰が見て直すのか。新人が失敗したとき、誰が修正するのか。
まかないを廃止すること自体が悪いわけじゃない。まかないを食事としてしか使っていない店なら、教育への影響は小さいかもしれない。
まかないを新人教育に使っている店なら、廃止によって教育の場まで失う可能性がある。
だから、まかないをなくすことと、教育をなくすことは別の問題として考える必要があります。
なくすなら、教育をどこへ移すのか
まかないを廃止するなら、教育まで消してはだめです。
例えば、営業前の30分を技術練習に使う。仕込みで出る端材を練習用に分ける。料理長が確認する技術を決める。動画で手順を確認した後、実際の動作を料理長が見る。
こうすれば、まかないがなくても教育はできます。ただし、ここにもコストがあります。
営業前の30分なら、その30分は店が負担する労働時間。端材を使っても、食材は使う。料理長が指導すれば、その時間も人件費。
まかないを廃止すれば教育費がゼロになるわけではありません。
教育の場所が変わるだけです。
では、なぜ有料にするのか
ここで初めて料金の話になる。
食材価格が上がれば、店が負担する食事のコストも変わる。以前は無料で続けられたものが、現在も同じ条件で続けられるとは限らないし、有料化という選択肢が出てくる。
有料化を単純な「食費の徴収」にすると、スタッフとの認識がズレる。スタッフからすれば、今まで無料だったものが有料になるから。
「お金を払ってるんだから、もっと良いもの出してよ」
という受け止め方が出れば、まかないが「スタッフ教育の場」ではなく「有料の商品」に近づく。
だから料金を決める前に、この店のまかないは何なのか。
そこを決める必要があります。

税務上も、無料なら何も考えなくていいわけではない
国税庁は、使用者が従業員に食事を支給した場合について、従業員が食事の価額の50%以上を負担し、さらに「食事の価額-従業員負担額」が月7,500円以下であることを、給与として課税されないための要件として示しています。
例えば、食事の価額が1食300円で月20回、従業員が150円ずつ負担する場合、使用者負担は、
300円 × 20回 − 150円 × 20回 = 3,000円。
この条件だけを見れば、使用者負担は月7,500円以下。
でも、実際の「食事の価額」の判定には国税庁の定めがあるので、単純に店の原価計算を当てはめればいい話ではないです。
自店の処理は税務上の基準に沿って確認する必要があります。まかない代を給与から控除する場合には、労働基準法24条の賃金控除のルールが関係してきますので。
法令による場合を除き、賃金から控除するには、過半数労組または過半数代表者との書面による協定が必要になってきます。
まかないをなくす店にも、理由はある
ここも無視してはいけない。
まかないを廃止する店が、すべて教育を軽視しているわけではない。
まかないを食べないスタッフもいます。食事の好みが違うスタッフもいます。厨房で食事を作ること自体を負担と考える店もあります。
教育についても、まかないとは切り離して、仕込みや営業時間前の練習として管理した方が分かりやすい店がある。
つまり「まかないを残す店が正しい、なくす店が間違っている」という話ではない。
大切なのは、まかないをなくしたときに何がなくなるのかを把握することです。
料金を決める前に、この7つを見ましょう👇️
自分の店でまかないをどうするかを考えるなら、最初に確認するのは料金ではない。
① まかない1食に実際いくらの食材を使っているか。
② 練習によって追加で使っている食材はいくらか。
③ 料理長や先輩が指導に使っている時間はどれくらいか。
④ そのまかないで、実際にどんな技術を教えているか。
⑤ まかないをなくした場合、その技術をどこで教えるか。
⑥ スタッフにとって、まかないがどれだけの待遇になっているか。
⑦ 店はその負担を今後も続けられるか。
ここまで確認して初めて、無料・有料・廃止の判断ができると思う。
無料を続けるなら、店が負担できる範囲を決める。有料にするなら、料金だけでなく、まかないの位置付けを決める。廃止するなら、食事だけでなく、練習と教育をどこへ移すのかを決める。
まかないの問題は「いくら取るか」から始めない。
「この店は、まかないに何をさせているのか」
そこを明確にしてから、料金を決めましょう。
それが、厨房の現実を踏まえた「まかない有料化」の考え方だと認識しています。
EAT HEAVY. LIVE SLOW.