【震災から15年】「既読」に込められた本当の意味。LINE誕生の裏側と今日からできる防災
※本記事内の画像は、イメージを具体化するためにAIで生成したものを使用しています。
2011年3月11日の東日本大震災から、今日で15年が経ちました。
当時の記憶が鮮明な方もいれば、まだ幼かった、あるいは生まれていなかった世代も増えてきています。時の流れとともに少しずつ防災への意識が薄れてしまうのは、ある意味で仕方のないことかもしれません。
しかし、今日3月11日だけは、少し立ち止まって「備え・防災」について考えてみるチャンスにしてみませんか？
そのきっかけとして、私たちが毎日当たり前のように使っているアプリ「LINE」の誕生の裏側について触れてみたいと思います。
■ LINEは「3.11 東日本大震災」をきっかけに生まれた
日本国内で月間数千万人が利用し、今や生活インフラとなったLINE。実はこのアプリ、東日本大震災での経験をきっかけに作られたものだということをご存知でしょうか？
2011年3月11日、未曾有の大災害が発生した直後、一斉に回線が集中し、日本中の電話回線がパンク状態（輻輳：ふくそう、といいます）に陥りました。
「家族は無事か」「どこに避難しているのか」—— 一番連絡を取りたい、本当に大切な人との安否確認が取れないという不安な時間が、日本中を覆いました。首都圏などでは、電車が止まった駅構内の公衆電話に、長蛇の列ができました。
この凄惨な状況を目の当たりにした当時の開発チームは、「こんな時だからこそ、家族や大切な人と確実につながるための『ホットライン』が必要だ」と強く決意。開発を急ピッチで進め、震災からわずか数ヶ月後の2011年6月に、LINEを世に送り出しました。
■ 「既読」マークに込められた本当の願い
LINEの代名詞とも言える「既読」機能。
日常では「既読スルー」などと少し厄介に感じることもあるかもしれませんが、これにも深い理由があります。
災害時、電波が悪く返信できない状態であったり、避難中で文字を打つ余裕がなかったりする極限状態でも、「画面を開いてメッセージを見るだけで、相手に自分が生きている（無事である）ことを伝えられるように」という、少しでも安心を届けるための設計なのです。
■ 電話が繋がらなくても、LINEなら繋がる理由
そして、災害時においてLINEが持つもう一つの強力なメリットが「通信の仕組み」です。
一般の音声通話（通常の電話）は、モバイル回線を使用しています。大地震などの際、消防や救急などの重要通信を確保するために、意図的に大規模な通信制限（輻輳制御）がかけられる場合があり、より繋がりにくくなります。
一方、LINEのメッセージはモバイル回線だけでなく、Wi-Fiなどのインターネット回線も利用しています。音声通話が完全にストップするような混雑時でも、Wi-Fi環境さえあればメッセージのやり取りができ、安否確認が可能です。
災害時には、ドコモ、au、ソフトバンクなどが「00000JAPAN（ファイブゼロジャパン）」という、誰でも無料で使える災害時用の公衆Wi-Fiを開放することになっています。もしスマホの電波が立っていなくても、このWi-Fiに繋ぐことができれば、LINEを通して家族に「無事だよ」「ここにいるよ」と伝えることができるのです。
■ 今日、3月11日にやっておきたい3つのこと
LINEが「大切な人と繋がるため」に生まれたアプリであるなら、私たちが平時にできる最大の備えは、その準備をしておくことです。
今日、ぜひ以下の3つを試してみてください。
1. 「家族グループ」を作る・見直す
いざという時に一斉に情報共有ができるよう、家族のグループトークを作っておきましょう。すでに設定している方は「災害時はここで集合ね」と一言メッセージを送ってみてください。
2. お住まいの自治体の「公式アカウント」を友だち追加する
多くの自治体がLINEやX（旧Twitter）に公式アカウントを持っています。災害時には避難所の開設情報や給水所の場所などがリアルタイムで届く、最強の情報収集ツールになります。
3. 実際に災害が発生した時の対応を知っておく
「災害時は輻輳を防ぐため、音声通話はなるべく使用せず、LINE などメッセージアプリを利用する」「いざとなったらWi-Fiに繋げばLINEが使える」という事実を知っているだけで、大切な人との連絡手段を確保することができ、パニックを防ぐことができます。「00000JAPAN」の存在も覚えておきましょう。
南海トラフ地震、日本海溝・千島海溝沿いの巨大地震、首都直下地震、富士山噴火…など。
災害大国日本に必ず訪れる巨大災害に対して、備えや防災は避けては通れません。
3月11日をチャンスと捉え、自身と大切な人の防災力を高めるために。
震災から15年となる今日、いつものLINEを開いて、防災について少しだけアクションを起こしてみませんか？
