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ジェネリック断ったら怒鳴りそうになった?それ的外れです

    先日、SNSでこんな投稿が117万回以上表示された。

    「断っても断っても薬局がジェネリックを勧めてくる。しつこくてイライラした。あと少しで怒鳴るところだった」

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    リプライ欄には「後発不可にしてもらえばいい」「加算が欲しいんでしょ」「差額払えとかヤクザやん」といった反応が並んだ。

    気持ちはわかる。でも、この怒りはほぼ全部的外れだ。

    制度は段階的に「ジェネリック原則」へ変わってきた

    まず歴史を整理する。

    2006年以前——ジェネリックへの変更は原則できなかった。医師が処方箋に「変更可」と署名して初めて薬局は動ける。患者が希望しても、署名がなければ変更不可。ジェネリックはあくまで例外だった。

    2006年4月——処方箋様式に「後発医薬品変更可署名欄」が追加される。医師がOKを出せば変更できる仕組み。

    2008年の診療報酬改定——ここで逆転する。処方箋様式が変わり、「変更不可」と医師が明記しない限り、ジェネリックへの変更が可能になった。OKを取る仕組みから、NGを取る仕組みへ。同時に療担規則の改正で、薬剤師には「変更可の処方箋では後発品を調剤するよう努める義務」と「患者への説明義務」が明文化された。

    2024年10月——さらに踏み込んだ。医療上の必要性がなく患者の希望で先発品を選ぶ場合、先発品と後発品の価格差の1/4相当額を患者が追加負担する制度(選定療養)が施行された。

    「差額払えとかヤクザやん」という反応があったが、これは薬局が儲けるための仕組みではない。国が制度として決めたことだ。

    薬局が勧めるのは「仕事」である

    薬剤師には後発医薬品について患者に説明する法的義務がある。前述の通り、2008年の療担規則改正で明文化されている。加えて、後発医薬品調剤体制加算という診療報酬の仕組みがあり、ジェネリックの調剤比率が一定以上ないと算定できない。

    勧めることは義務であり、勧めないと薬局の収益にも直結する。断られても説明を続けるのはその構造の中で働いているからで、薬局員個人の問題ではない。

    怒鳴る相手が違う。

    「後発不可にしてもらえばいい」は正しいが、万能ではない

    リプライで多かった「主治医に後発不可と書いてもらえばいい」は基本的に正しい。処方箋に「変更不可(医療上必要)」と記載されれば、薬局はそれ以上勧められなくなる。

    ただし2024年10月の様式改正以降、この欄の名称は「変更不可(医療上必要)」に変わり、医療上の必要性がある場合に限定されている。患者の「なんとなく不安」「ずっとこれだったから」という理由だけでは、医師も記載しにくくなっている。

    先発品を使い続けたいなら、なぜ必要なのかを医師に具体的に伝え、医師に判断してもらうのが正しい手順だ。副作用歴、ジェネリックで効果が変わった経験、特定の添加物へのアレルギーなど、医療上の根拠があれば医師は動きやすい。

    制度を知らずに薬局へ怒りをぶつけても何も変わらない

    今の制度はジェネリックが前提になっている。薬局はその制度の中で動いているだけだ。

    不満があるなら、正しい窓口は処方医であり、突き詰めれば制度そのものだ。仕組みを理解した上で動くほうが、怒鳴るより話は早い。


    読んでいただきありがとうございました。
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