「強制力」の使いどころ

2022年8月から Engagement Run! に参加している、草野球が大好きな、駆け出し人材戦略メンバーの よこさん です。
今回は、「【2025年6月交流会】エンゲージメントと主体性〜強制力は本当に不要なのか？〜（発起人：株式会社野村総合研究所 上原 悠一さん）」に参加しましたので、感じたことを共有します。

強制すると「やらされ感」につながる

組織開発やエンゲージメント向上のための施策やイベントは、参加者の主体性が大切です。「やらされ感」を感じながら参加しても、メンバーの主体性は発揮されず、得られるものも少なくなってしまうかと思います。

では、関係性向上のための施策は、すべて任意参加にすればよいのでしょうか？

残念ながらそううまくはいかず、完全な任意参加にした場合、いくつかの問題にぶつかることになります。
集客に苦労することも多いですし、毎回同じメンバーが参加するようになり、参加していないメンバーとの温度差が開いたり、顔ぶれに新鮮さがなくなり、それまで参加していたメンバーの参加意欲も低下してしまうかもしれません。

もちろん、「集客が施策の目的ではない」として、細々とでもいいので、志の高いメンバーと熱い時間を過ごすことを選択する方たちもいます。

「その世界を知らない」という課題を解決する

組織がある程度大きくなると、エンゲージメントや組織開発に多少の興味を持つ従業員がいたとしても、日々の業務のなかでは、私たちの情報に辿り着かなかったり、まだ活動の魅力に気がついていないという課題が見られることがあります。

そういった興味関心のある従業員に、エンゲージメントや組織開発の世界を知ってもらうために、「強制力」を活用することができると考えます。

業務が忙しい中でも、「上司からの指示」や「全社の必須施策」があれば、それを免罪符として参加してくれる方もいますし、「忙しいのに・・」と後ろ向きに参加した方も、「こういう世界がある」というのを認知する機会にしてくれたりします。

「ハイブリット」が唯一の正解ではない

ここまでの話から、「導入は＜強制＞にして、知ってもらったあとに＜任意＞とする」が正解のように見えますが、これが唯一の正解とは限りません。

上記が基本形と考えるのは良いと思いますが、強制と任意の匙加減や使い分けは、組織の状態を見ながら、推進者が調整する必要があると思います。
また、経営陣など組織長のエンゲージメントや組織開発に対するスタンスも、推進活動の方針に影響を与えます。
場合によっては、全て強制、全て任意とするのが組織にとって良い効果があるということも考えられます。

そして、組織の状態や組織長のスタンスは、日々変化していきます。
定期的に活動方針を見直しながら、組織に寄り添った推進活動をしていきましょう。