主治医連携シリーズ　お手紙の書き方７　〜主治医への手紙は、産業医じゃないと書けない？〜

はじめに

産業保健の現場で、治療中の労働者について主治医と連携する必要場面が多々あります。その際に、産業医じゃなければ主治医への手紙は書けないのか、という疑問が出てきます。

印象としては、産業医（医師）じゃないと主治医には手紙は書けない、書いても読んでもらえない、返書が来ない、と思っている方が非常に多いんじゃないかと思います。

この記事では、その疑問について説明していきたいと思います。

産業医じゃないと主治医には手紙は書けないのか

最初に結論を書いてしまえば、そんなことはありません。保健師や看護師などの産業保健職が主治医への手紙を書くこともできますし、会社から情報提供や意見照会を行うことも可能です。

むしろ、これから治療と仕事の両立支援がよりポピュラーになっていくことを考えると、「主治医への手紙を書ける」ということは、産業医だけでなく、産業保健看護職にとっても重要な実務スキルになっていくと思います。

＊ここからは、従業員の就労支援のことを全般的に「両立支援」と表現します。

両立支援の主体は「産業医」ではなく「事業者」

そもそも、治療と仕事の両立支援を「産業医と主治医との連携」とだけ捉えるものではありません。産業医が選任されていない企業の方が圧倒的に多いですしね。

両立支援の枠組みは、「労働者本人」の意向を踏まえながら、「事業者」が必要な情報を収集し、就業上の措置や配慮を検討していくものです。つまり、主語は「産業医」ではなく、基本的には「事業者」です。

もちろん、産業医はそのプロセスの中で重要な役割を担います。医学的な情報を評価し、疾病による就業上のリスクを考え、どのような措置が必要なのかについて専門的な意見を述べることは、産業医の重要な仕事です。とはいえ、産業医がいなければ両立支援が進まないのでは、仕組みとして意味がありませんよね（だって、産業医が選任されていない企業の方が多いわけですからね）。そして、実際に、厚生労働省の両立支援のページに公開されている主治医への手紙の様式例でも産業医はチェックボックスの一つに過ぎません。

両立支援とは、本人、人事、上司、産業医、保健師・看護師など、さまざまな関係者がそれぞれの立場から情報を持ち寄り、必要な対応を検討していきます。主治医との情報交換も、その一連のプロセスの一つです。

そのため、そもそもとして、「主治医への手紙＝産業医から主治医への医師間連携」と限定して考える必要はありません。むしろ、産業医は事業者の代わりに手紙を書いている、と考えると理解しやすいと思います。そして、言ってしまえば、事業者側として、誰が主治医に連絡を取ってもいいと考えられます。冒頭の問いに戻れば、「産業医以外も主治医には手紙を書ける」と言えます。

看護職が手紙を書けることは「武器」になる

私は、産業保健看護職にとって、主治医への手紙を書けることは大きな武器になると思っています。

実際の産業保健活動では、看護職が労働者本人と継続的に関わっていることも少なくありません。本人から体調について話を聞き、職場でどんなことに困っているのかを確認する。人事や上司と話をして、どのような仕事をしているのか、会社としてどこまで配慮できるのかを把握する。そうした情報を最もよく知っているのが看護職、というケースもあります。

それなのに、「主治医への手紙は医師が書くものだから」と考えてしまうと、そこで看護職の強みがグッと減ってしまいます。せっかく持っている情報が機能しなくなります。

産業医の勤務日まで待つ。産業医に一から状況を説明する。産業医に手紙を書いてもらう。という選択があってもいいのかもしれませんが、看護職自身が手紙を書いてもいいと思います。

手紙の書き方は、別記事に譲りますが、そんなに難しいことではありませんお作法を押さえつつ、、書くべき情報が揃えばできあがります。というか、厚生労働省の両立支援のページに様式例がありますからね。それを埋めればほとんど出来上がりますよ。

繰り返しですが、主治医への手紙を書けることは、これからの産業保健職にとって、ますます重要なスキルになると思っています。

両立支援カード作成を支援する

労働者が主治医に自ら勤務情報を提供し、かつ、この情報に基づき主治医が就業上の意見等を提示するための様式例として、「両立支援カード」がつくられました（厚生労働省の両立支援のページ参照）。

これは、産業医でもなく、事業者でもなく、本人が主体となって作成する形式となっています。そこで、このカードを活用して両立支援を進めることも可能です。

具体的には、産業保健職が本人と一緒に、「どのような仕事をしているのか」「仕事をするうえで何に困っているのか」「会社ではどのような配慮が可能なのか」「主治医に何を確認したいのか」といったことを整理しながら、両立支援カードの作成を支援します。そして、本人から主治医にカードを渡し、主治医から必要な意見をもらってくるわけです。

つまり、産業保健職が主治医への手紙を直接書くことだけが、主治医連携ではありません。本人が主治医と必要な情報をやり取りできるように支援することも、立派な主治医連携です。

産業医に確認を得る方法も

それでも「自分で書いてよいのだろうか」と不安になる方もいると思います。臨床では、御法度ですしね。なんとなく暗黙的に、医師への手紙は医師からというルールが刷り込まれている方も多いと思います。

そのようなときは、まず下書きを作って産業医の確認を得る方法があります。看護職が本人や職場から得た情報を整理し文案を作る。そのうえで産業医に確認してもらい、必要な修正を加えて、看護職名 or 産業医名 or 企業名 or 健康管理室名で出してもよいでしょう。

個人的には、むしろ、日頃から本人や職場と関わっている看護職が下書きを作り、産業医が医学的な観点から確認するという役割分担は、実務上かなり合理的だと思います。

重要なのは、「誰がやるか」ではなく、それぞれの専門性・強みを活かして、よりよい支援を成立させることです（後述：目的に沿って、手段を考える）。

主治医はどう思うのかという疑問

ここでよく出てくる疑問は、「医師からではなく、看護職から（or 企業から）手紙が来たら、主治医はどう思うのか」という点です。

これについては、主治医による、としか言えない部分もあります。

「医師同士でしかやり取りしたくない」「相手が医師じゃないと情報を出したくない」と考える医師もいるでしょうし、一方で職種にかかわらず必要な情報が整理されていれば問題ないと考える医師もいるでしょう。

また、医師同士のやり取りだからこそ得やすい情報が一部にあることも否定しません。特に、具体的な診断名、治療内容、検査結果、予後、再発リスクなど、いわゆる疾病性について詳細な情報をやり取りする場合には、産業医から照会したほうが、医学的に踏み込んだ返書を得られる可能性はあります。医師同士だから通じる医学的な前提や表現もあります。

主治医に問い合わせるべきは事例性

しかし、ここで大切なのは、何を主治医に聞きたいのかだと思います。本当に確認したいのは、詳細な疾病情報（「疾病性」）ではなく、「事例性」です。その人が、その職場で、その仕事をするうえで生じうる具体的な問題です。

事例性を中心としたやり取りでは、差出人が医師であるかどうかよりも、事業所からの方がちょうどいい情報が得られることもあるでしょう。というか、主治医への問い合わせの問いそのものの方が大きく影響するように思います。

手紙を書く「プロセス」に意味がある

主治医への手紙を書く意味は、単に「主治医から返事をもらうこと」だけではありません。手紙を書くまでのプロセスそのものに意味があります。主治医に何を聞けばよいのかを考えるためには、まず本人の状況を整理しなければなりません。

本人と一緒に、「今、何に困っているのか」「仕事を続けるために、何が分からないのか」「主治医に何を確認できれば、次に進めるのか」「事業所のどのような情報を提供すればよりよい支援に繋がるのか」を考えます。

必要であれば、人事や上司にも確認します。「実際にはどのような仕事をしているのか」「どの業務が負担になっているのか」「どのような配慮なら会社として可能なのか」「どのような情報があれば職場として助かるのか」を一緒に考えることに意味があります。

主治医への手紙を書くという作業を通じて、本人、職場、産業保健職の間で事例の見立てを共有していくプロセスでもあります。

目的に沿って、手段を考える

主治医への手紙を誰が書くかということよりも、本質的に重要なことは、「何のために主治医と連携するのか」という目的を先に考え、その目的に沿って手段を選ぶことです。

両立支援の文脈で言えば、従業員がよりよく働けるよう支援するという目的があるわけです。主治医への手紙を書くこと自体が目的ではありません。ましてや、産業医の名前で手紙を出すことが目的でもありません。

必要な情報を適切にやり取りし、それを本人の就労支援につなげることが目的です。その目的を見失わなければ、「誰が書くべきか」という問いにも、事例ごとに自然と答えが見えてくるのではないでしょうか。

産業保健活動では、ともすると「これは誰の仕事なのか」「この職種がやってよいのか」という役割分担から考え始めてしまいます。しかし、それによって本来の支援が止まってしまっては本末転倒です。

まず、「この人がより安全に、よりよく働くために、今何が必要なのか」を考える。そのために主治医から情報が必要なのであれば、「何を聞くのか」を考える。そして、その情報を得るために、「誰が、どのような方法で問い合わせるのがよいのか」を考えるべきです。

産業医がいて、すぐに対応してもらえるのであれば、産業医に書いてもらえばよいでしょう。一方で、産業医がいない、あるいはすぐに対応してもらうことが難しいのであれば、別の人が書いたっていいんです。

大切なのは、「誰が書くか」から考えるのではなく、目的に沿って、最もよい手段を選ぶことだと思います。

おわりに

主治医への手紙は、産業医でなければ書けないものではありません。大切なのは、「誰が書くか」ではなく、「何のために主治医と連携するのか」を考えることです。

本人や職場の状況を整理し、関係者と一緒に考え、必要な情報を主治医とやり取りし、それを就労支援につなげていく。この一連のプロセスそのものが、主治医との連携です。

主治医への手紙を書き、医療と職場をつなぐことは、これからの産業保健職にとって身につけるべき実務スキルの一つだと思います。

具体的な書き方・注意点を勉強したい方は、以下のnoteもぜひお読みください！

主治医連携シリーズ・お手紙の書き方