
半年で10万人突破。投資YouTube「イズミダイズム」はなぜ伸びた?企業YouTubeに学ぶ「専門性の売り方」を徹底分析
こんにちは!あおんぼです。
企業YouTubeの相談を受けていると、専門知識やノウハウを商品・サービスとして提供している企業から、よくこんな声を聞きます。
「ノウハウを無料で出しすぎたら、商品が売れなくなりませんか?」
たしかに、怖いですよね。
自社が本来お金をいただいて提供している知識をYouTubeでどこまで話していいのか。
「全部教えてしまったら、それで満足されて、商品を買ってもらえなくなるんじゃないか」
そう考えるのは当然だと思います。
でも、私はむしろ逆だと思っています。
今の時代、情報そのものには、ほとんど価値がありません。
検索すれば大抵のことは出てくるし、生成AIに聞けばかなり詳しいところまで教えてくれる。
ですので、ここで割り切ることが大事です。
断片的な情報を自分で学んで吸収して、AIを活用しながら自分でできる人は、そもそもマネタイズの対象にしないということです。
だって、その人は自分でできるわけですから。お金をもらう必要性ってないですよね。
では、誰がお金を払うのか。
それは、「情報は手に入る。でも、それを自分一人で正しく使いこなすのは難しい」と感じている人です。
たとえば、生成AIに聞けば、それらしい答えは返ってきます。
でも実際に自分の仕事に使おうとすると、
「本当にこのやり方で合っているのかな?」と、不安になることってありませんか?
おそらく世間の80%の人は、専門領域ではないことに対して、不安を持つ方は多いです。その不安の答え合わせが、有料コンテンツです。
体系的に学び、太鼓判をおしてくれてることにお金を払う。
今の時代、価値があるのは「情報を持っていること」ではなく、「その情報を使って、自分でもできる状態にしてもらうこと」なんです。
つまり、
「知っている」と「自分でできる」は、まったく別。
今回取り上げる「イズミダイズム」は、この違いをめちゃくちゃ上手く使っているチャンネルです。
元機関投資家の泉田良輔さんが、決算書を画面に出しながら、個別銘柄や株式市場をガチで分析しています。
しかも、その分析方法を隠すどころか、本人が「惜しみなく公開する」と話しているくらい、かなり深いところまで無料で見せています。
そしてその先には、「自分でも企業を分析し、投資判断できるようになりたい人」に向けた体系的な学習コンテンツが用意されています。
YouTubeで泉田さんの分析を見ることと、自分で決算書を読み、企業を分析し、投資判断できることには大きな差があります。
イズミダイズムは、YouTubeでは「プロがどう分析するのか」を惜しみなく見せ、その先の商品では「自分でもできるようになること」を提供している。
つまり、無料と有料で「情報量」を分けているのではなく、「見る」と「できる」を分けているんです。
今回は「イズミダイズム」が短期間で伸びた理由だけではなく、バックエンドまで想定されたYouTubeの設計を、人気企画・視聴ペルソナ・競合ポジションまで徹底的に分析していきます。
ぜひ最後まで読んでください。
1.イズミダイズムとは?まずは基本データを確認
まずは、チャンネルの基本データから見ていきます。
イズミダイズムは、元機関投資家の泉田良輔さんが、個別企業の決算や株式市場をプロの視点から分析する投資系YouTubeチャンネルです。
①チャンネル基本情報
YouTubeチャンネル自体は2025年10月に開設されていますが、本格的に動画投稿が始まったのは2026年2月。
そこからわずか約7ヶ月で、登録者10.9万人・累計1,114万再生まで成長しています

2.チャンネルの再生数を下支えしている長期再生動画TOP10
チャンネルの再生数を下支えしている=長期再生されている動画を、当社独自の方法で抽出しました。

伸びている動画には、大きく2つの勝ち筋が見えてきました。
①YouTubeSEOを意識した企画作り
1つ目が、一過性のニュースで終わらず、その後も情報を必要とする=検索する人が出てくるテーマです。
特に分かりやすいのが、以下の2本です。


TOPIXの改革や銘柄入れ替えは、発表された瞬間だけ見られるニュースではありません。
「自分の持っている株はどうなる?」
「どの銘柄が外れる?」
「いつから変わる?」
と、実際に変更されるまで何度も検索需要が発生します。
YouTubeで長期間再生される動画には、たいてい、
①検索キーワード(SEO)が取れている
②関連動画からの流入を獲得できている
この2つがあります。
私も鬼のようにSEOはハックしてきましたが、特に強いのが、「制度変更×自分のお金に関わる不安」です。
「TOPIXから外れる」
「NISAに課税される」
こうしたテーマは、「自分の資産に何が起きるのか?」という具体的な不安があるので、自分から調べに来る人が多い。
実際、TOP10に入ったTOPIX関連の2本は、公開から時間が経っても月平均12〜13万回規模で再生されています。
ニュースを追いかけているように見えて、実は“ニュースが終わった後も検索されるテーマ”を取っている。
ここが1つ目の勝ち筋です。
②「数字と株価の矛盾」で、答えを知りたくさせる
もう一つ目立つのが、「好決算なのに株価が下落する」という矛盾を扱った動画(日本製鉄・サンリオ・JX金属・トヨタ・フジクラ)です。





これはSEOというよりも、視聴者自身が「なぜ自分の持ち株が下がったのか」と検索する瞬間を直接つかみにいく設計で、TOP10の半分を占めています。
なお、TOP4(日本製鉄)だけは公開からまだ2週間と日が浅く、伸び切っていない「※伸び中」の段階です。
タイトルの型を抽象化すると、だいたい次の5パターンに分かれます。
A「好材料なのに悪い結果」(増収増益なのに株価急落)、
B「悪材料なのに良い結果」(巨額赤字なのに株価上昇)、
C「有名企業の知られざる正体」(調味料の会社がAI半導体を独占)、
D「今持っている人への警告」(成長株ホルダー必見)、
E「比較→結論欲求」(重工3社、本命はどこ?)。
「株価が上がる銘柄5選」のような直接的な煽りには行かず、あくまで「なぜこうなった?」という疑問を入口にする。
そして動画を開くと、元機関投資家によるガチの企業分析が待っている。
クリックを取るために専門性を薄めるのではなく、専門性を見てもらうために入口を強くしている。
ここは、専門家がYouTubeを運営するうえで、かなり参考になるポイントです。
3. ジャンル分類と再生数の傾向
人気長尺50本をジャンル別に分けて、1本あたりの月平均再生数を比較しました。
①テーマ別 平均再生数ランキング

投稿本数を見ると、約6割を占めているのは「個別銘柄の決算解説」。一方、平均再生数では「制度変更・テーマ系」が最も高い結果となりました。
②制度変更・テーマ系が強い理由は「先回り欲求」
平均再生数が最も高かった「制度変更・テーマ系」10本を実際に見ていくと、テーマはAI、半導体、TOPIX、NISA、金利、為替とバラバラです。
ところが、サムネやタイトルを見比べると、共通して刺激している欲求がありました。
それが、「これから何が起きるのかを、先に知っておきたい」という投資家の先回り欲求です。
さらに詳しく見ると、この「先回り」には大きく2つの方向があります。
1つは、次のチャンスを先回りしたい欲求。



といった、これから資金が向かう市場や企業を先に見つけようとする企画です。
もう1つが、迫っているリスクを先に知っておきたい欲求。


つまり、「制度変更・テーマ系」が強いのは、「次にどこが伸びる?」という期待と、「次に何が起きる?」という不安。
この両側から、投資家の「人より先に知っておきたい」という欲求を捉えています。
③「結局どれ?」に答える比較・選択欲求
「決算比較系」は、どちらも同じ業界の大手3社を横並びにして比較する企画です。


「重工3社比較」では三菱重工・川崎重工・IHI、「海運3社比較」では日本郵船・商船三井・川崎汽船。
ここで視聴者が知りたいのは、3社それぞれの決算内容だけではありません。
「で、結局どこが一番いいの?」という“選択の答え”です。
1社だけを解説する動画では、その企業が良いのか悪いのかは分かっても、同業他社と比べてどの位置にいるのかまでは判断しづらい。
そこで、同じ業界の企業を横並びにすることで、
「どこが強い?」
「どこに投資する?」
「今からでも買える?」
という、投資家が最終的に知りたいところまで踏み込んでいます。
④「好決算なのに、なぜ?」予想と現実のズレ
決算解説というと、「売上はいくら」「利益は何%増えた」と数字を読み解くコンテンツになりがちですが、イズミダイズムでは、決算の数字そのものよりも、その数字と株価の動きに生まれた“ズレ”を入口にした企画が目立ちます。



ここで作られているのは、視聴者が思っていた展開との「矛盾」です。
普通に考えれば、好決算 → 業績が良い → 株価も上がりそうと考えます。
ところが実際には、好決算 → なぜか株価が下がる。
この瞬間に、「え、なんで?」という強い疑問が生まれます。
しかも、投資ジャンルではこの疑問が単なる好奇心で終わりません。
その銘柄を保有している人にとっては、
「この下落は一時的なのか?」
「市場は何を嫌気しているのか?」
「このまま持ち続けて大丈夫なのか?」
と、自分のお金に直結する問題になります。
「予想と現実のズレ」でクリックする理由をつくり、その理由を元機関投資家の視点で読み解く
という構造になっています。
4.動画尺と再生数の関係
次に、動画尺と再生数の関係も見てみました。

最も多いのは20〜25分の動画で、全体の50%を占めています。
10万人突破を振り返った動画の中で泉田氏自身が、動画の長さについて試行錯誤した結果、「25分を超えると長いと感じられ、クリックすること自体を躊躇されやすい」という感触を得たと話しています。
実際の収録は毎回1時間ほどに及ぶものの、そこから内容を削り、最終的には25分程度に収めているとのこと。
つまり、このチャンネルの20〜25分という尺は、単に動画を作った結果そうなったのではなく、
「専門性をしっかり伝えたい」×「長すぎてクリックされないのは避けたい」
この2つのバランスを取った結果として設計された尺だと考えられます。
5.視聴ペルソナ像を分析
人気動画の再生傾向から、視聴者を4つのタイプに分類しました。

最も大きかったのは、「決算矛盾に納得したい保有株投資家」40%。
次いで、「制度変更に資産を左右される新NISA層」「天井警戒中のマクロウォッチャー」「次の成長テーマを探すテーマ株ハンター」が、それぞれ20%となっています。
ここで注目したいのは、1つの企画を1つのペルソナだけに届けるのではなく、複数の投資家層が「自分にも関係がある」と思えるテーマを作れていることです。
たとえば「NISA」「金利」「AI」「半導体」「株価暴落」といったテーマは、特定の銘柄を保有している人だけではなく、これから投資先を探している人や、相場全体の動きを気にしている人にも関係します。
YouTubeでより多くの新規視聴者をチャンネルに連れてくるには、「この人だけに刺さる企画」を増やすだけではなく、複数のペルソナが同時に反応できる“共通関心”を企画の入口に置くことが重要です
6. 競合チャンネルとポジショニング分析
次に、競合チャンネルとポジショニングを比較してみました。
①競合チャンネル

②競合チャンネルとのポジショニングの違い

競合を見ると、個別銘柄の決算解説に特化したチャンネルや、マクロ・国策テーマを扱うチャンネルなど、それぞれ得意領域を持って発信しています。
その中でイズミダイズムは、「元機関投資家」という経歴を前面に出しながら、個別銘柄からマクロ・制度・成長テーマまで幅広く扱っているポジションです。
7.自チャンネル内ペア比較
同じ「サンリオの決算・株価下落」というテーマの中でも、切り口の違いによって再生数に差が出た動画ペアを比較してみます。

同じ「サンリオの決算・株価下落」を扱った動画でも、切り口の違いによって再生数に約2.1倍の差が出ています。
①伸びた動画
伸びた動画は、サンリオという個別銘柄を入口にしながら、「機関投資家 vs 個人投資家」という、より多くの投資家が自分ごと化できる構図までテーマを広げています。
「サンリオで何が起きているのか」だけではなく、「機関投資家の空売りに対して、個人投資家はどう考えればいいのか」という視聴者自身の投資判断につなげている点が特徴です。
②伸び悩んだ動画
一方、伸び悩んだ動画は、
「サンリオの株価がなぜ暴落しているのか」
「買い場なのか、底値なのか」
という、サンリオそのものへの関心が強い内容になっています。
もちろんサンリオ保有者には刺さりますが、他の銘柄を保有している投資家にとっては、自分ごと化しにくいテーマです。
同じサンリオを扱う動画でも、
「個別銘柄で何が起きたか」だけで終わらせず、そこから多くの投資家に共通する悩みや判断軸までテーマを広げることで、視聴対象を拡大できる。
この「個別銘柄 → 投資家全体の自分ごと」への広げ方が、再生を伸ばす一つのポイントだと考えられます。
8.視聴者が「イズミダイズム」に辿り着くまで
視聴者がどうやってこのチャンネルにたどり着き、継続視聴につながっていくのかを整理しました。

最初は、保有銘柄の決算後の値動きに疑問を持った人が、個別銘柄の決算解説をきっかけにチャンネルへたどり着きます。
そこで泉田さんの分析視点や経歴に触れて信頼が生まれ、他の銘柄やTOPIX・NISA・金利といったテーマにも視聴が広がっていく。
このように、個別銘柄を入口に、泉田さんへの信頼を通じてチャンネル全体へ視聴が広がっていく流れができています。
9.分析して見えてきた勝ちパターンの方程式
①勝ちパターンの方程式
ここまでの分析を踏まえると、このチャンネルが半年ほどで10万人規模まで成長した理由は、大きく4つに整理できます。

②すべての分析に共通していた「伸びる企画」の条件
ここまでテーマ別、ペルソナ、動画ペア、視聴ジャーニーと分析してきましたが、伸びている動画には一つの共通点がありました。
それは、「一部の投資家の話」で終わらず、より多くの視聴者が「これは自分にも関係がある」と感じられる企画になっていることです。
個別銘柄であれば、その企業の決算解説だけで終わらせず、「機関投資家と個人投資家」「今は買い場なのか」といった投資家共通の関心まで広げる。
制度変更や金利、為替であれば、ニュースそのものではなく、「自分の資産にどう影響するのか」まで落とし込む。
つまりイズミダイズムの勝ち筋は、専門性の高い情報をそのまま届けることではなく、専門性を保ちながら「自分にも関係がある話」へ変換し、対象となる視聴者を広げることにあると考えられます。
10. イズミダイズムを運営するなら、再生数が期待できる鉄板企画はこれ
これまでの分析結果をもとに、もし私がこのCHを運営するなら、優先的に出したい企画を5本選んでみました。





11. イズミダイズムから見えた、企業YouTubeの本当の強さ
ここまで分析してきて、冒頭の問いに戻ります。
「ノウハウをYouTubeで無料で出しすぎたら、商品価値がなくなってしまうのではないか?」
イズミダイズムでは、決算書を実際に画面に出しながら、企業の業績や株価についてかなり具体的に分析しています。
「ここから先は有料で」と肝心な部分を隠すのではなく、YouTubeの中だけでも十分に学びが得られるところまで、元機関投資家としての専門性を見せています。
一方、その先に用意されている有料講座「元機関投資家が教える株式投資入門」は、単なるYouTube動画の続きを販売するものではありません。
実際、公式サイトにも、
「『イズミダイズム』の動画の内容の続きや、個別銘柄の追加情報を提供するものではありません」
と明記されています。
有料講座で提供しているのは、機関投資家が実務で行っている思考プロセスを5つのスキルに分解し、決算書の読み方からバリュエーション、マクロ経済、テクニカル分析までを体系的に学ぶカリキュラムです。
つまり、
YouTubeでは、泉田氏が実際の企業をどう見て、どう分析するのかを見せる。
有料講座では、その背景にある分析手法を体系的に学び、自分でも判断できる状態を目指す。
「無料ではここまで、有料なら続きが見られる」という単純な情報の切り分けではなく、YouTubeと有料講座で提供する役割そのものを変えているのです。
そして、今回の分析でもう一つ見えてきたのが、専門性をそのまま発信するのではなく、「見たくなる企画」に変換していることです。
「好決算なのになぜ株価が下がる?」
「TOPIXから外れるとどうなる?」
「機関投資家の空売りに、個人投資家はどう向き合えばいい?」
専門家が話したいことをそのまま企画にするのではなく、視聴者が今抱えている疑問や不安、これから起こることへの関心を入口にする。
だから専門的な内容でも、新規視聴者に届く。
そして動画を開いた先では、元機関投資家だからこそ出せる分析をしっかり見せる。
「見たくなる企画」で入口を広げ、「自社にしか出せない専門性」で信頼をつくる。
ここが、イズミダイズムから見えてきた企業YouTubeの大きな強みです。
12. 再現すべきは、動画ではなく「勝ち筋の設計」
では、イズミダイズムで伸びている動画をそのまま真似すれば、他の企業YouTubeでも伸びるのでしょうか。
イズミダイズムには、
元機関投資家という泉田氏の専門性、決算・経済ニュースという継続的に生まれるテーマ、そしてその先の商品・サービス
があります。
この前提があるからこそ、今の企画やチャンネル設計が成立しています。
だから再現すべきなのは、表面に見えている「決算解説」や「タイトルの型」ではありません。
見るべきなのは、
誰に届けるのか。
その人は何に反応するのか。
自社にしか出せない専門性は何か。
それをどんな企画に変換すれば見てもらえるのか。
そして、視聴後にどんな行動につなげるのか。
という、その裏側にある設計です。
イズミダイズムでは、さらに動画ごとに異なるURLを使って「銘柄カルテ」へ誘導しています。
つまり、再生数だけではなく、どの動画が次の行動につながったのかまで、1本単位で検証できる設計になっています。
新規視聴者を広く集める企画と、商品・サービスへの関心が高い視聴者を集める企画は、必ずしも同じではありません。
だから企業YouTubeでは、すべての動画を「再生数」という一つの数字だけで評価するのではなく、動画ごとに役割を持たせ、その役割に合った数字を見ることが重要です。
大切なのは、成功している企業の動画をそのまま真似することではなく、自社が持っている強みから、自社だからこそ再現できる勝ち筋を見つけること。
私は様々な企業YouTubeを分析していますが、分析するときに見ているのも、まさにここです。
「何が伸びているか」だけではなく、
「なぜ伸びたのか」
「誰に刺さっているのか」
「その先の事業とどうつながっているのか」まで分解する。
そして、その分析をもとに、企業ごとのYouTube戦略に落とし込んでいます。
もし、
「自社にも専門性はあるけれど、YouTubeで何を発信すればいいかわからない」
「YouTubeを運用しているけれど、再生数だけを追う状態になっている」
「競合を参考にしても、自社に合った勝ち筋が見つからない」
そんな課題があれば、一度ご相談ください。
競合の成功事例をそのまま真似するのではなく、御社の強み・市場・視聴者を分析し、御社にとっての「勝ち筋」を一緒に見つけます。
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