
マクドナルドで新聞読む若い女性
満席のマクドナルドで、隣の席に座っていた若い女性の二人連れが、スマホではなく広げた新聞を読んでいた。(おまけに美人だ!)
その光景は、妙に記憶に残った。
若い女性が紙の新聞を読んでいることが珍しいと感じるようになった。
その違和感が、新聞が非日常になったことを示している。
僕の家からテレビが消えて、もう7年も経つ。
必要がなくなったのだ。
万人に理解できるようゆっくり流れる映像と、やたら多いCMにイライラすることもなくなった。
かつての「朝に新聞が届き、夜はテレビを見る」という日常はもうない。
日本新聞協会の数字を見ると、この感覚は個人の好みではなく、構造の変化だ。
新聞の発行部数は1997年の約5377万部をピークに、2025年には約2487万部まで落ちた。
ピーク比で半分以下、1世帯あたりは0.42部。
2世帯に1部もない。
読者の中心は60代以上に偏り、ある有力紙の内部資料では20代が1%、30代が2%、60歳以上が約8割だったという。
朝の戸別宅配は、かつては日本社会のインフラだった。
販売店、配達員、部数維持、広告枠。
その連鎖が、購読世帯の縮小とともに細くなっている。
広告も同じだ。
新聞広告費は2000年の約1兆2474億円から、2024年は約3417億円、2025年は約3136億円まで減った。テレビメディア広告費はまだ1兆7000億円台を維持し、ネット広告に侵食されながらも、横ばい死守と評される。
ネット広告はすでに4兆円を超え、総広告費の過半数を占めた。
テレビCM依存のビジネスモデルは、まだ規模はある。
しかし視聴時間は細分化され、録画と配信とスキップが当たり前になった。
「同じ時間に、同じ画面を、同じ広告が覆う」前提はじわじわ崩れている。
新聞の戸別宅配も、テレビの全国同時放送も、大量の人を同じ場所・同じ時間に集めることで成り立っていた。
その同じが、いまは高いコストになっている。
紙とインクとガソリンと人件費。
放送枠と制作費と系列網。
ニーズが減れば、残るのは固定費だ。
地方での発行休止、スポーツ紙の紙廃止、ページ数の削減と値上げ。
縮小しながら価格を上げ、紙面を薄くする。
読者にしわ寄せがいくのは、ビジネスとして自然だ。
隣の席の新聞は、畳まれ捨てられるだろう。
僕はコーヒーを飲みながら、その紙面が日常ではなく「風景」になったと思った。
と言っても新聞社やテレビ局は都心の一等地に優良な不動産を多数持ち、倒産したりすることはない。
新聞もテレビも10年後、20年後もオールドメディアとして生き続けるだろう。