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雨は誰のものか──人工降雨と水循環の境界



    副題:まだ降っていない水に、誰が権利を持つのか

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    『砂漠とは何か』

    『4%の水利権で、6%を取水する』

    『未来へ何を残すのか——化石水、土壌、そして持続可能性の時間論』

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    はじめに|まだ降っていない雨を、奪うことはできるのか

    ある地域で、人工的に雨を降らせたとする。

    その雨によって農作物が育ち、ダムの貯水量が増え、人々の暮らしが改善した。

    それは、喜ばしいことなのだろう。

    しかし、ここで一つの疑問が生まれる。

    その雨は、本来どこで降るはずだったのだろうか。

    もし人工降雨を行わなければ、隣の地域で降っていたのかもしれない。

    もっと遠くの山に雪として積もり、数か月後に川を流れていたのかもしれない。

    あるいは、雨にならずに大気中を移動し、海へ戻っていた可能性もある。

    ならば、人工降雨によって雨を増やすことは、誰かの雨を奪うことになるのだろうか。

    私は以前、ラスベガスの水事情を調べる中で、コロラド川の水利権について考えた。

    川を流れる水には、人間の定めた法律や協定によって、利用する権利が設定されている。

    しかし、川を流れる前の水はどうなのだろう。

    山に積もる前の雪。

    地上へ落ちる前の雨。

    さらに遡れば、雲に含まれる水滴や、大気中を漂う水蒸気。

    そこには、誰の権利が存在するのだろうか。

    今回は、人工降雨を入口として、水循環、所有、責任、そして自然への介入について考えてみたい。

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    第一章|砂漠の砂も、海の塩も、雲を作る

    雲は、何からできているのだろうか。

    水蒸気だと答える人もいるかもしれない。

    しかし、正確には、私たちの目に見える雲は、無数の小さな水滴や氷晶によって形成されている。

    水蒸気そのものは、基本的に目に見えない。

    そして、大気中の水蒸気が雲粒になる過程では、微細な粒子が重要な役割を果たしている。

    砂漠から巻き上げられた鉱物粒子。

    海から飛散した塩分を含む粒子。

    森林火災によって放出された煙。

    工場や自動車から排出された粒子状物質。

    これらの一部は、条件によって雲凝結核となる。

    また、鉱物粒子などには、氷晶の形成を助けるものもある。

    つまり、雲は水だけの問題ではない。

    地表に存在していた物質が大気中へ運ばれ、その性質が雲の形成にも影響している。

    ここで興味深いことがある。

    砂漠は、雨が少ない環境である。

    ところが、その砂漠から巻き上げられた粒子が、別の場所で雲や降水の形成に関与することがある。

    雨の少ない土地が、遠く離れた場所の降水過程に影響しているのである。

    もちろん、砂漠の砂が増えれば雨が増えるという単純な関係ではない。

    粒子の大きさ、化学組成、雲の温度、水蒸気量、上昇気流などによって、その働きは変わる。

    それでも、一つのことはわかる。

    自然界の水循環は、水だけで完結しているわけではない。

    そして人間は、この仕組みを利用しようと考えた。

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    第二章|人間は、雨を作れるようになったのか

    人工降雨の代表的な方法に、クラウドシーディングという技術がある。

    雲にヨウ化銀などの微粒子を散布し、氷晶の形成や雲粒の成長を促す方法である。

    1946年には、アメリカでドライアイスを用いた人工降雪の実験が行われた。

    その後、人工降雨の研究は各国で進められ、農業用水や水資源の確保を目的とする事業にも利用されるようになった。

    では、人間は自由に雨を降らせられるようになったのだろうか。

    答えは、まだそこまでには至っていない。

    世界気象機関(WMO)は、2025年に公表した声明で、特定の条件における人工降雨・降雪の有効性を認める一方、効果の評価には大きな制約があることを指摘している。

    例えば、冬季の山岳地帯で、過冷却の水滴を含む雲に働きかける方法では、降雪の増加を示す科学的証拠が得られている。

    しかし、すべての雲に同じ技術が通用するわけではない。

    そもそも雲が存在しなければ、一般的なクラウドシーディングは成立しない。

    十分な水分がなければ、散布した粒子だけで大量の雨を作り出すこともできない。

    つまり、人間は水循環そのものを自由に設計できるようになったわけではない。

    自然界にすでに存在する条件へ、部分的に介入できるようになったのである。

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    図1自然の降水過程と人工降雨の比較。クラウドシーディングは水そのものを作る技術ではなく、既存の雲に微粒子を散布し、氷晶形成などの微物理過程に介入する技術である。降水の増加には適切な気象条件が必要となる。

    そして、ここで次の問題が生まれる。

    介入した場所で雨が増えたとして、その増加分はどこから来たのだろうか。

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    第三章|雨が増えた場所があれば、減った場所もあるのか

    仮に、隣り合う二つの地域が存在するとしよう。

    地域A。

    地域B。

    両方とも農業を営んでおり、雨を必要としている。

    ある日、地域Aが人工降雨を実施した。

    その結果、地域Aでは雨が増えた。

    では、地域Bではどうなるのだろうか。

    直感的には、地域Bで降るはずだった雨が、地域Aで先に降ったようにも思える。

    水の総量が保存される以上、どこかで水が増えれば、どこかで水が減るはずだからだ。

    しかし、この考え方には一つの問題がある。

    大気は、閉じられた水槽ではない。

    水蒸気は絶えず風によって運ばれ、海や地表から新たに供給されている。

    そして、すべての水蒸気が同じ場所で雨になるわけでもない。

    例えば、ある空気の塊に含まれる水分を、仮に100という量で考えてみよう。

    自然状態では、地域Aに20、地域Bに30の雨が降り、残りの50は大気中に残るなどして別の場所へ移動していたとする。

    ところが、人工降雨によって地域Aに30の雨が降り、地域Bでは30のままだったとしたらどうだろう。

    地域Aの降水量は増えたが、地域Bの降水量は減っていない。

    大気中に残る水分が少なくなっただけかもしれない。

    反対に、地域Aで30の雨が降ったことで、地域Bでは20しか降らなくなった可能性もある。

    こちらの場合は、地域Bの降水量を減らしたことになる。

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    図2人工降雨による水分配分の変化を示した仮想モデル。地域Aの降水量が増えても、地域Bの降水量が必ず減少するとは限らない。実際の大気では水蒸気の流入・流出、蒸発、雲の発達も変化するため、単純な水の分配だけでは影響を判断できない。数値は説明用の仮定であり、観測結果ではない。

    ただし、これは仕組みを説明するための単純化した例であり、現実の大気では、水蒸気の流入や流出、蒸発、雲の発達まで変化する。

    したがって、二つの地域を足し合わせるだけでは、実際の影響はわからない。

    重要なのは、地域Aで雨が増えたという事実だけでは、地域Bで雨が減ったことまでは証明できないという点である。

    水の総量が保存されることと、特定の地域に降る雨の量が保存されることは違う。

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    第四章|乾燥した大気は、さらに水を取り込む

    ここで、もう一つ考えたいことがある。

    人工降雨によって大気中の水分が減った場合、その後の蒸発はどう変化するのだろうか。

    一般に、空気が乾燥しているほど、水面からの蒸発は起こりやすくなる。

    もちろん、蒸発には水が必要であり、熱エネルギーや風の影響も受ける。

    しかし、条件が整っていれば、空気中の水蒸気が減少することで、海面や地表からの蒸発が促進される可能性がある。

    すると、人工降雨によって減った水蒸気が、別の場所から再び供給されることも考えられる。

    さらに、人工降雨によって湿った地表から、新たな蒸発や植物の蒸散が起こる場合もある。

    ただし、雨によって雲が減るのか、日射が増えるのか、地表が冷えるのかによって、その後の蒸発量も変わる。

    決して一方向の変化とは限らない。

    ここで重要なのは、水循環にはフィードバックが存在するということだ。

    人間が雨を降らせる。

    大気中の水分量が変化する。

    地表の水分状態が変化する。

    蒸発や蒸散が変化する。

    その水蒸気が再び移動し、次の雲や降水に関わる。

    こうした循環を考えれば、ある地域で降らせた雨が、そのまま別の地域の損失になるとは限らない。

    しかし、反対に、損失が発生しないとも言い切れない。

    水循環は、単純な足し算や引き算では捉えきれないのである。

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    第五章|降らなかった世界は、観測できない

    では、人工降雨によって別の地域の雨を奪ったかどうか、どうすれば証明できるのだろう。

    ここには、自然科学における難しい問題がある。

    人工降雨を行った世界と、人工降雨を行わなかった世界を、完全に同じ条件で比較することはできない。

    なぜなら、現実の大気は一つしか存在しないからだ。

    ある日の地域Aで人工降雨を実施した。

    その日に地域Bでは雨が降らなかった。

    しかし、人工降雨を実施しなかったとして、地域Bに雨が降ったという保証はない。

    もともと降らない日だったのかもしれない。

    反対に、人工降雨を行わなければ、地域Bで豪雨が発生していた可能性もある。

    したがって、人工降雨の効果を検証するには、観測、比較実験、統計分析、数値シミュレーションなどが必要になる。

    実際、WMOも人工降雨の評価において、適切に設計された比較実験や、物理過程に基づく検証の重要性を指摘している。

    ただし、数値モデルにも不確実性がある。

    自然界に存在しなかった世界を、完全に再現できるわけではない。

    ここで、科学と倫理の境界が見えてくる。

    科学は、人工降雨によって何が変化したのかを推定する。

    倫理は、その変化によって誰に利益や不利益が生じたのかを問う。

    しかし、原因が十分に証明できない場合、責任をどこまで認めるべきなのだろうか。

    証明できないから責任は存在しないと考えるのか。

    それとも、影響を証明しきれない技術だからこそ、慎重に利用すべきだと考えるのか。

    これは、人工降雨に限らない問題である。


    第六章|川には水利権がある。では、雲には何があるのか


    以前、私はコロラド川の水利権について考えた。

    川の水は、自然界では上流から下流へと流れている。

    しかし、人間社会では、その水を利用するための権利や制限が存在している。

    上流で大量に取水すれば、下流で利用できる水が減る可能性がある。

    そのため、利用量を調整し、利害の対立を解決するための制度が設けられている。


    第六章一節|ラスベガスでは、川の水だけでなく雪を増やそうとしている


    ここで、興味深い事実がある。

    ラスベガスの水供給を担う南ネバダ水道局(SNWA)は、コロラド川からの取水や水の再利用だけでなく、人工降雨・降雪の取り組みにも関わっている。

    同局の公式サイトでは、地域の地下水資源やコロラド川流域の積雪を増やすことを目的として、クラウドシーディング技術を利用していると説明されている。

    つまり、ラスベガスの水資源管理は、すでに川を流れている水だけを対象としているわけではない。

    その水が川へ流れ込む前の段階にも働きかけようとしているのである。

    コロラド川の水は、ロッキー山脈などに降る雨や雪によって供給される。

    山に積もった雪が融け、川となり、ダムに蓄えられ、やがて都市へ届く。

    その過程を考えれば、積雪を増やすことは、将来の河川水量を増やすための試みでもある。

    もちろん、クラウドシーディングを実施したからといって、期待どおりに積雪量や河川流量が増えるとは限らない。

    実際の効果は、雲の条件や気象状況によって変わる。

    また、SNWAが事業へ参加・協力することと、すべての散布設備を自ら直接運用していることも区別する必要がある。

    しかし、この事例には重要な意味がある。

    人間は、川に流れ込んだ水を分配するだけではなく、

    川へ流れ込む前の水の量まで変えようとしている。

    では、その雪が積もる山は誰のものなのだろうか。

    そこへ流れ込む雲は、誰のものなのだろうか。

    上流で降雪量を増やそうとする行為は、下流の人々にとって利益となる可能性がある。

    一方で、その介入が別の地域の降水へどのような影響を与えるかについては、科学的な検証が必要になる。

    川の水利権は、人間が利用する水の配分を定めている。

    しかし、人工降雨は、その配分の前提となる自然現象そのものへ介入する技術である。

    ここで、水を利用する権利と、水の供給過程を変える権限の違いが現れる。

    川を流れる水に権利を設定できるとしても、その川へ流れ込む雨や雪まで所有できるわけではない。

    この違いを、どのように考えればよいのだろうか。

    雲は国境を越える。

    都道府県境も越える。

    私有地の上空を通過することもあれば、公有地の上空を通過することもある。

    しかし、雲が私有地の上空に存在するからといって、その雲に含まれる水のすべてを土地所有者が所有しているわけではない。

    実際の法制度では、地域や国によって気象改変行為に許可や規制が設けられている。

    一方、それは雲そのものを所有する権利と同じではない。

    ここで考えたいのは、所有権と利用権の違いである。

    ある人間が川の水を利用する権利を持っていても、川そのものを所有しているとは限らない。

    同じように、ある地域で人工降雨を実施する許可があったとしても、その地域に降る可能性のあるすべての雨を独占する権利が認められたことにはならない。

    そして、許可された行為であれば、他者にどのような影響を与えてもよいということにもならない。

    自然現象を利用する権利と、その自然現象がもたらす結果への責任は、別に考える必要がある。

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    第七章|まだ降っていない雨は、誰のものなのか

    ここで、最初の問いに戻ろう。

    雨は誰のものなのだろうか。

    例えば、地域Aの農家が干ばつに苦しんでいるとする。

    作物は枯れ始め、生活用水も不足している。

    そこへ、人工降雨によって雨を降らせる技術が利用できるようになった。

    では、その技術を使うべきではないのだろうか。

    私は、必ずしもそうは思わない。

    目の前で水不足に苦しむ人間がいるのであれば、それを改善する方法を探すことには十分な理由がある。

    しかし、地域Aの利益を増やすために、地域Bの利益を無視してよいということにもならない。

    では、地域Bの同意が必要なのだろうか。

    その場合、どこまでの地域に同意を求めるべきなのか。

    隣の村だろうか。

    隣の県だろうか。

    風下に存在する国だろうか。

    大気中の水蒸気は、数日から十日程度の時間尺度で地球上を移動し、降水によって取り除かれていく。

    その過程で、さまざまな地域と関係する。

    しかし、影響を受ける可能性のある地域を無制限に広げれば、何も実行できなくなるかもしれない。

    だからといって、影響を受ける範囲を勝手に狭く設定すれば、都合の悪い他者を最初から排除することになる。

    ここで必要になるのは、すべての人間の同意を得るという非現実的な理想だけではない。

    影響を予測すること。

    影響を受ける人々に説明すること。

    不利益を検証できる仕組みを設けること。

    必要に応じて計画を変更すること。

    そして、実際に重大な損害が生じた場合には、その原因と責任を検討すること。

    こうした過程こそが、自然現象への介入に必要な調停なのかもしれない。

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    第八章|雨を兵器にした時代

    人工降雨は、平和的な目的だけで研究されてきたわけではない。

    ベトナム戦争中、アメリカ軍はポパイ作戦と呼ばれる気象改変作戦を実施した。

    雲に物質を散布し、降水を促進することで、補給路を泥濘化させ、敵軍の移動や輸送を妨害しようとしたのである。

    つまり、雨を利用して人間の行動を制限しようとした。

    ただし、実際に降水量をどこまで増加させ、軍事的にどれほどの効果を上げたのかについては、慎重に評価する必要がある。

    それでも、この作戦が示していることは明確だ。

    人間は、自然現象への介入を、他者に不利益を与える手段として利用しようとしたのである。

    その後、1976年には環境改変技術の軍事的その他の敵対的使用を禁止する条約、いわゆるENMOD条約が採択された。

    この条約は、広範囲、長期間、または深刻な影響をもたらす環境改変技術を、破壊や損害の手段として敵対的に利用することを禁じている。

    ただし、人工降雨そのものを一律に禁止する条約ではない。

    ここでも、技術と利用目的を区別する必要がある。

    同じ人工降雨でも、干ばつに苦しむ地域へ水を供給する目的と、敵国の道路を泥濘化させる目的では、その倫理的な意味が違う。

    しかし、善意の目的で実施された技術であっても、予期しない不利益を生み出す可能性はある。

    したがって、目的が善であれば結果の検証は不要だ、ということにはならないのである。

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    第九章|誰も奪っていなくても、誰かが失うことはある

    ここで、少し視点を変えてみたい。

    仮に地域Aの人工降雨によって、地域Bの降水量が減少したことが科学的に示されたとする。

    では、地域Aは地域Bから雨を奪ったのだろうか。

    物理的には、地域Aの介入が地域Bの降水量を減らした、と言えるかもしれない。

    しかし、それだけで法律上の窃盗や倫理上の略奪が成立するわけではない。

    奪うという言葉には、単なる因果関係以上の意味が含まれているからだ。

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    図3人工降雨によって他地域に不利益が生じた場合の判断構造。行為と損害の因果関係が認められても、それだけで権利侵害や違法性が確定するわけではない。影響の程度、保護される利益、予見可能性、回避可能性などを区別し、倫理的・法的責任を検討する必要がある。

    奪われたとされるものに、誰がどのような権利や正当な利益を持っていたのか。

    その不利益は予測できたのか。

    回避する手段は存在したのか。

    どれほど重大な損失だったのか。

    得られた利益と、生じた不利益はどのような関係にあるのか。

    こうした問題まで考える必要がある。

    そして、もう一つ忘れてはならない相手がいる。

    人間以外の生物である。

    地域Aに雨を降らせた結果、地域Bの湿地に流れ込む水が減ったとする。

    そこに生息する魚や両生類、植物は、人間に抗議することができない。

    水利権を主張することもできない。

    しかし、人間が定めた権利を持たないからといって、その生命が水を必要としていないわけではない。

    さらに、降水量の変化は現在の生物だけでなく、将来の植生や土壌にも影響する可能性がある。

    ここには、時間を越えた責任も存在する。

    権利を主張できない相手には、何をしてもよいのか。

    私は、そうは思わない。

    以前、未来世代への責任について考えたとき、持続可能性とは、まだ生まれていない他者との調停なのではないかと書いた。

    同じことが、人工降雨にも言えるのかもしれない。

    雨を必要としているのは、現在生きている人間だけではない。

    そして、自然界における水の役割は、人間が利用する水資源という範囲だけには収まらない。

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    第十章|自然を制御することと、自然を理解すること

    人工降雨の技術が発展すれば、人間はこれまで以上に降水過程へ介入できるようになるかもしれない。

    しかし、技術的に可能になったことを、すべて実行すべきだとは限らない。

    反対に、自然への介入には不確実性があるからといって、すべて禁止すべきだとも限らない。

    例えば、ダムを建設することにも、自然環境への影響がある。

    河川の流れを変える。

    土砂の移動を変える。

    魚の移動を妨げる。

    周辺の生態系を変える。

    しかし、そのダムによって洪水から守られ、生活用水を確保できる人々もいる。

    人工降雨も、それに似た問題を抱えている。

    ある地域の利益が、別の地域の不利益になる可能性がある。

    ある時点での利益が、将来の不利益になる可能性もある。

    だからこそ、自然への介入を善悪の二択だけで判断することには限界がある。

    必要なのは、介入の目的を明確にすること。

    影響を検証すること。

    想定外の結果が生じた場合に、修正できる余地を残しておくこと。

    そして、何より重要なのは、人間が自然を完全に制御できると考えないことだろう。

    自然現象を部分的に操作できるようになったことと、その現象のすべてを理解したことは同じではない。

    人工降雨によって雨を増やせたとしても、その後の水がどのような経路をたどり、どこでどのような影響を与えるのかを、完全に予測できるわけではない。

    科学技術の発展によって、人間ができることは増えていく。

    しかし、できることが増えたからこそ、考えなければならないことも増えるのである。

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    終章|雨は誰のものでもない。それでも責任は残る

    最初の問いに戻ろう。

    雨は誰のものなのだろうか。

    自然界において、雨は人間の所有物として生まれてくるわけではない。

    海から蒸発した水が、大気中を移動し、雲となり、雨や雪として地表へ戻る。

    そこには国境も、土地の所有権も、人間の定めた水利権も存在していない。

    しかし、その水が人間社会の中で利用されるとき、権利や制度が生まれる。

    そして、人間がその循環に意図的に介入するとき、責任の問題が生まれる。

    ここで、私は一つの区別を残しておきたい。

    水を所有していないことと、水に対して責任を負わないことは違う。

    雨を降らせる技術があるからといって、雨を独占する権利が生まれるわけではない。

    また、雨が誰の所有物でもないからといって、その降り方を自由に変えてよいわけでもない。

    そして、人工降雨によって他地域の雨を奪っている可能性があるからといって、すべての人工降雨が略奪であるとも言い切れない。

    水の総量は保存される。

    しかし、その場所は変わる。

    時間も変わる。

    利用できる生物も変わる。

    一度の降水によって、川の流量が変わり、土壌の状態が変わり、生態系の条件が変わることもある。

    自然界における保存と、人間社会における公平は、同じ概念ではないのである。

    私は以前、水利権について考える中で、川の水に人間が制度的な境界を与えていることに気づいた。

    しかし、人工降雨について考えると、その境界はさらに曖昧になる。

    川であれば、少なくとも水の流れる場所を確認できる。

    しかし、まだ降っていない雨については、その行き先すら確定していない。

    それでも、人間はその行き先に介入しようとしている。

    ならば、これから重要になるのは、雨を誰が所有するのかという問題だけではない。

    雨の降り方を変えようとする人間は、誰に対して、どこまで責任を負うべきなのか。

    その問いなのだと思う。

    雨そのものに所有者はいなくても、雨を必要とする生命は存在している。

    そして、まだ降っていない雨を必要としているのは、現在の私たちだけではない。


    参考資料


    * 世界気象機関(WMO)|WMO Statement on Weather Modification(2025年)

    * 米国政府説明責任局(GAO)|Cloud Seeding Technology: Assessing Effectiveness and Other Challenges(2024年)

    * 国連|国際水路の非航行的利用に関する条約(1997年採択)

    * 赤十字国際委員会|環境改変技術の軍事的その他の敵対的使用禁止条約(ENMOD)

    * Southern Nevada Water Authority, Where your water comes from

    https://www.snwa.com/water-resources/where-water-comes-from/

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