2026/09/01 - 09/03 #greenpost4 配信 - #ニュース & #トピックス

 WebマガジンGreenPost  編集部

 2026/09/01 - 09/03 のクリッピングです。オリジナル記事や X で集めた情報をご紹介します。

• マガジン”鵜の目鷹の目”  #greenpost 

#greenpost4 配信

2026/09/01 -  09/03  #ymd20260901 #ymd20260902 #ymd20260903

2026年8月26日朝。ネパール北部と中国・チベット自治区を隔てるヒマラヤ国境地帯を、巨大な泥と岩、水の流れが襲いました

・1 @greenpost 8月26日、ネパール・中国（チベット）国境を襲った巨大鉄砲水 -- ヒマラヤで何が起きたのか

コメ-
 とにかく、衝撃的な出来事でした。ちょうど、地球の水圏の水収支の中での、海水と海氷、冠氷、氷河などのデーターを集め始めた矢先に起きた重大な災害でした。最大限の関心を持って見守っています。第六報までXに投稿中です　↓

アメリカのディーゼル油高騰の理由を探る

・2 @macroedgeres  「今朝、ロサンゼルス、サンフランシスコ、太平洋北西部でディーゼルのスポット価格がすでに1バレルあたり200ドルをはるかに超えています。」

#AI翻訳 @macroedgeres : 「今朝、ロサンゼルス、サンフランシスコ、太平洋北西部でディーゼルのスポット価格がすでに1バレルあたり200ドルをはるかに超えています。」 - Gulf Oil

#MacroEdge #oilprice #ディーゼル #energyusa #energyjapan #エネルギー問題 #ymd20260901 #greenppost #greenpost4

コメ-
　また #ホルムズ海峡 #中東エネルギー危機 が世界のエネルギー市場に与える影響が懸念される中、「原油は存在していても、それを必要な石油製品に変換し、必要な地域へ届ける精製・物流能力が不足しているのではないか」という少し複雑な懸念が取りざたされています。その中で発せられた、今回の「ディーゼルのスポット価格がすでに1バレルあたり200ドルをはるかに超えています」という衝撃の指摘、、、。

#AIまとめ 　“原油はあるのに、ディーゼルが高い――2026年エネルギー危機のもう一つの顔
　2026年8月、世界の石油市場で気になる異変が起きています。
注目すべきは原油だけではありません。トラック輸送、農業、建設、船舶など社会の物流を支える「ディーゼル油」の価格です。
Gulf OilのChief Energy Advisor、Tom Kloza氏は8月下旬、世界のディーゼル価格が約180ドル/バレルに達していると指摘し、今回の危機が続けば「200ドルを大きく超える可能性がある」と警告しました。
実際、米国西海岸では200ドルが現実味を帯びています。
米エネルギー情報局（EIA）のデータでは、ロサンゼルスのCARB低硫黄ディーゼルのスポット価格は8月20日に4.606ドル/ガロンまで上昇しました。
石油市場で使われる1バレル＝42ガロンで換算すると、約193ドル/バレルです。
一方、8月25日のWTI原油は83.90ドル、Brent原油は88.24ドル/バレルでした。
つまり、原油そのものが200ドルになったわけではありません。
原油価格の2倍を超える水準まで、「完成品」であるディーゼルの価格が上昇しているのです。
その異常さを示すもう一つの数字が「クラックスプレッド」です。
これは原油をガソリンやディーゼルなどへ精製した際の価格差を示す指標です。8月下旬、米国のディーゼル・クラックスプレッドは100ドル/バレルを突破する異例の水準に達しました。
背景には複数の問題があります。
中東情勢とホルムズ海峡をめぐる輸送リスク、ウクライナによるロシア製油所への攻撃、各地の製油所をめぐる供給制約、そして地域間で石油製品を融通する物流能力の問題です。
ここから見えてくるのは、従来の「石油危機」とは少し違った姿です。
これまで私たちは、エネルギー危機というと「原油が足りない」「原油価格が上がる」と考えてきました。
しかし原油があっても、それをディーゼルへ精製できなければトラックは走れません。精製できても、必要な地域まで運べなければ同じです。
原油価格だけを見ていては、危機の深刻さを見誤る可能性があります。
なお、「ロサンゼルス、サンフランシスコ、太平洋北西部ではディーゼルのスポット価格がすでに200ドル/バレルを大きく超えた」とする情報も出ています。
ただし、9月1日現在、公開された一次資料からこの具体的な数字を十分に裏付けることはできていません。確認できるEIAデータでは、ロサンゼルスは一時約193ドル/バレル相当まで上昇しています。
200ドルを突破したかどうかは、引き続き確認が必要です。
しかし、本当に重要なのは「200」という数字そのものではないでしょう。
原油はある。しかし、必要な燃料を、必要な量だけ作り、必要な場所へ届ける余裕が失われつつある。
もし現在の価格高騰が一時的なものではなく、この構造的な問題を示しているのであれば、2026年のエネルギー危機は「原油危機」から「石油製品供給危機」という新しい段階へ入りつつあるのかもしれません。
この第一稿はあえて「200ドル突破」を煽らず、「原油価格とディーゼル価格の異常な乖離」こそニュースの核心という構成にしました。継続調査で200ドル超が確認できれば、その時点で数字を更新するだけで記事を発展させられます。”

9月1日は「防災の日」です。 台風高潮や地震、津波といった自然災害について理解を深め、国民の意識を高める目的で制定。 1923（大正12）年9月1日に「関東大震災」が由来

・3 @hwtnv 103年前の今日。1923年9月1日，関東大震災が発生。「デジタルツインでたどる関東大震災直後の航空写真」

@hwtnv : 103年前の今日。1923年9月1日，関東大震災が発生。

「デジタルツインでたどる関東大震災直後の航空写真」では，現在の東京と101年前の記録写真を重ね合わせて表現し，過去の災害と私たちの「つながり」を可視化しています。

（渡邉英徳研究室 × 国立科学博物館） #関東大震災 #ymd20260901 #greenost #greenpost4 #防災 #首都圏大地震 #jishin #地震

コメ-
　こめ、また9月1日がやってきました。

#AIまとめ 　“1923年（大正12年）9月1日午前11時58分、相模湾北西部を震源とするマグニチュード7.9の巨大地震「関東大震災」が発生しました。激しい揺れは東京、神奈川を中心に関東一円を襲い、昼食時と重なったことから各地で火災が発生。強風にもあおられ、東京では大規模な延焼火災となりました。
死者・行方不明者は約10万5,000人に達し、その多くが火災による犠牲者でした。住宅被害も甚大で、全壊・半壊・焼失・流失などを合わせて約37万棟に及びました。特に現在の東京都墨田区にあった旧陸軍被服廠跡では、避難していた多数の人々が火災旋風などに巻き込まれ、約3万8,000人が死亡したとされています。
神奈川県では建物倒壊に加え、山崩れや土砂災害、津波も発生しました。鉄道、道路、通信、水道など都市インフラも広範囲に寸断され、首都機能は大きく麻痺しました。
さらに震災後の混乱の中、「朝鮮人が放火した」などの根拠のない流言が広まり、朝鮮人や中国人、日本人を含む多数の人々が殺傷される深刻な事件も起きました。関東大震災は、地震そのものだけでなく、火災、都市の脆弱性、情報混乱とデマが被害を拡大させる危険性を現在に伝える災害です。“

中銀の政策運営、AI普及で「ディストピア」に直面の恐れ　研究者が警鐘

・4 @reutersjapan AIは人間よりもはるかに優れた情報処理能力を持つため、中銀が何を決定するかを、政策当局者自身が把握するよりも前に、ほぼ確実に予測できる

@reutersjapan : 米プリンストン大学の経済学者マーカス・ブルネルマイヤー氏によると、AIは人間よりもはるかに優れた情報処理能力を持つため、中銀が何を決定するかを、政策当局者自身が把握するよりも前に、ほぼ確実に予測できるようになる。
その結果、AIは中銀の政策行動を見抜いて利益を上げる取引などの戦略を、合法・違法を問わず考案できるようになるという。

アングル：中銀の政策運営、AI普及で「ディストピア」に直面の恐れ　研究者が警鐘 #economyusa #politicusa #政策 #ymd20260901 #greenpost #greenpost4 #そうなのか 　？

コメ-
　この経済の問題が、下のまとめのような、より大きな、汎用的な広がりを持ったものになるとは、、、、。
　
#AIまとめ 　“AIが社会制度を理解する速度が、人間がAIを理解する速度を超えたとき、制度は誰によってコントロールされていると言えるのか

AIが人間の仕事を奪うのか。AIは人間より賢くなるのか。これまで私たちは、そんな問いを繰り返してきました。
しかし、もっと重要な問題が見え始めています。
AIが「人間そのもの」ではなく、「人間がつくった制度」を理解し始めたら、何が起きるのでしょうか。
プリンストン大学の経済学者マーカス・ブルネルマイヤー氏は、AIが金融市場に広く導入された未来について、興味深い警告を発しています。
高度なAIは、中央銀行が発表する声明、経済統計、過去の政策決定、政策担当者の発言、市場の反応など、膨大な情報を同時に処理できます。
その結果、中央銀行が「次に何をするのか」を、政策当局者自身よりも正確に予測するAIが登場する可能性があるというのです。
ここで問題になるのは、単なる「予測能力」ではありません。
AIは中央銀行の行動そのものをモデル化できます。
「インフレ率がこの水準なら金利を上げる」
「失業率が悪化すれば政策を転換する」
「市場が急落すれば流動性を供給する」
こうした反応を大量のデータから学習すれば、AIにとって中央銀行は、ある条件を入力すれば一定の確率で行動を返す「予測可能なシステム」になります。
するとAIは、その反応を先回りして取引できます。
さらに厄介なのは、その取引によって市場価格そのものが変化することです。
中央銀行は国債価格、金利、為替、株価などを見ながら政策を判断します。しかし、その市場価格がすでに「中央銀行がどう反応するか」を予測したAIによって形成されていたらどうでしょう。
中央銀行が市場を見ている一方で、AIは「市場を見ている中央銀行」を見ている。
ここに、これまでとは違う力関係が生まれます。
しかもAIは、人間が理解できない速度と複雑さで戦略を変更できます。AIは人間の制度を理解できる。しかし制度を運営する人間は、AIがなぜその行動を選んだのかを完全には理解できない。
ブルネルマイヤー氏が問題視する「非対称な理解」です。
そして、この問題は中央銀行だけにとどまりません。
政府、規制当局、企業、司法制度、税制、社会保障、選挙制度――人間社会は無数のルールと、そのルールに対する人間の反応によって動いています。
十分に高度なAIにとって、それらは巨大な「攻略可能なシステム」として見えるかもしれません。
重要なのは、AIが意思を持つかどうかではありません。
AIが反乱する必要もありません。
ただ与えられた目的を達成するために、人間社会の制度を分析し、その弱点を見つけ、最も効率的な経路を選択するだけで十分なのです。
だからAI時代の本当の問題は、
「AIは人間より賢くなるのか」ではないのかもしれません。
むしろ問われるべきなのは、
AIが社会制度を理解する速度が、人間がAIを理解する速度を超えたとき、制度は誰によってコントロールされていると言えるのか。
ということです。
これは金融市場だけの問題ではありません。
AI時代の民主主義、経済、そして人間社会のガバナンスそのものに関わる問いが、すでに始まっています。
この文章は「AIの意識」や「AIの反乱」に頼らず、人間がつくった制度が、人間以上に制度を理解する存在によって攻略される可能性に焦点を絞っています。今回の論点では、ここが一番重要だと思います。“

豆類全体にわたって、肉の食感をもたらせるシン調理法「片面凍結法 #freeze_structuring #ice_templating 」

・5 @physorg_com : 冷凍庫と水を使えば、グリーンピース、豆類、ヒヨコ豆を繊維質で肉のような食感のものに変えることができる

#AI翻訳 @physorg_com : 冷凍庫と水を使えば、グリーンピース、豆類、ヒヨコ豆を繊維質で肉のような食感のものに変えることができ、96%の世界生産量を占める豆類全体にわたって効果を発揮した #片面凍結法 を用いています。@ETH_en #凍結構造化 #ETH #freeze_structuring #ice_templating #cooking #豆類 #加工食品 #新調理法 #豆類 #人工肉 #ymd20260902 #greenpost #greenpost4

コメ-
 日頃お世話になっている高野豆腐。高野豆腐（凍り豆腐）は、凍結によって大豆食品の内部構造を変化させる伝統食品。
　そして、今回Xで紹介されていたのは、「氷の結晶で豆を“肉のような繊維”に変える、一方向凍結調理法」。非常に興味深い。適当な容器と発泡スチロールを入手できれば、すぐに実験できそうだ。

#AIまとめ 　“冷凍庫で豆が「肉のような食感」に――一方向凍結という新しい調理法
スイスのETH Zurichの研究チームが、ヒヨコ豆やエンドウ豆、レンズ豆などを、肉のような繊維感を持つ食品へ変えるユニークな方法を発表しました。使うのは、基本的に豆、水、熱、そして冷凍庫です。
方法は「凍結構造化（freeze structuring）」と呼ばれ、特に重要なのが一方向凍結（unidirectional freezing）です。水で戻した豆を水と一緒にミキサーにかけ、加熱してゲル状にした後、容器の側面を断熱して、主に底面から一方向に凍らせます。すると氷の結晶が一定方向へ成長しながら、豆のタンパク質やデンプンなどを押し分け、平行な層状構造を作ります。解凍すると氷は水に戻りますが、この構造は残り、「裂ける」「ほぐれる」といった肉や魚に近い食感が生まれます。
注目すべきは、タンパク質を抽出・精製して再加工する一般的な植物肉とは違い、豆を丸ごと利用できることです。ETHは家庭用の作り方まで公開しています。高野豆腐にも通じる「凍結で食感を変える」という古い知恵を、氷の成長方向まで制御する食品科学へ発展させた、興味深い調理技術です。”
関連　↓ETH Zurichの家庭用公式ガイド（PDF）

https://ethz.ch/content/dam/ethz/main/news/eth-news/2026/09/290901-huelsenfruechte/Guide_to_directional_freezing_e.pdf

米国が「円は大幅に過小評価」と明言――日米で進むか？　円安是正

・6 @reutersjapan : 米財務長官、円安是正へ日本の措置を「強く支持」　日銀総裁と会談

@reutersjapan : 米財務長官、円安是正へ日本の措置を「強く支持」　日銀総裁と会談 #economyusa #politicusa #economyjapan #politicsjp #politicjapan #財政問題 #円安 #円安問題 #ベッセント #日銀 #ymd20260902 #greenpost #greenpost4

 コメ-
  そろそろ、円安、金融処置。何とか実効ある対策を打ち出してもらわないと、、、。

#AIまとめ 　“米国が「円は大幅に過小評価」と明言――日米で進む円安是正
　長く続く円安に対し、日本国内では「為替介入をしても効果は一時的」「日本経済の構造的問題なので円安は止まらない」といった見方も広がっている。しかし2026年夏、実際の政策対応には大きな変化が起きている。
8月30日、米ノースカロライナ州で開かれたG20財務相・中央銀行総裁会議に合わせ、ベッセント米財務長官と植田和男・日銀総裁が会談した。
米財務省が公表した会談記録で、ベッセント氏は現在の円について「substantial undervaluation（相当な過小評価）」と明確に表現した。さらに、その是正に向けて日本が実施している「decisive market and monetary steps（断固とした市場・金融政策上の措置）」を「strong support（強く支持する）」と表明した。円安が日本国内のインフレ圧力を高めていることにも言及している。(U.S. Department of the Treasury⁠)
ここで重要なのは、米国が支持した対象に「market」だけでなく「monetary」が含まれていることだ。つまり為替市場への円買い介入だけではなく、日銀の金融政策も円安是正策として位置づけられている。
日銀は2024年に大規模金融緩和からの正常化を開始し、2026年6月には政策金利を1％まで引き上げた。しかし円安は止まらず、7月には一時1ドル＝164円近くまで下落した。実質金利が依然としてマイナスであることや、円を調達して高金利通貨・資産へ投資するキャリートレードなどが円売りを支える要因になっている。(Reuters⁠)
この状況に対し、日本政府は4～5月に大規模な円買い介入を実施したが、円安の流れを反転させるには至らなかった。そこで7月末、極めて異例の展開が起きる。日本と米国が協調して円買いに動いたのである。日米による円相場への協調行動は非常にまれで、米財務省は銀行に対して将来の追加行動に備えるよう伝えていたことも報じられた。(Reuters⁠)
協調介入後、円は一時1ドル＝155円台まで上昇したが、その後再び160円近辺まで下落している。したがって、現時点で「円安が是正された」とはいえない。(Reuters⁠)
一方で、政策環境は明確に変化している。
現在は、日本政府による為替市場への介入、日銀による金融政策正常化、そして米国政府による円安是正への支持という三つの動きが同時に進んでいる。
さらにベッセント財務長官は、円安是正には介入だけでなく「政策とファンダメンタルズ」が必要との考えを示しており、日銀の追加利上げを促す発言も続けている。市場では9月17～18日の日銀金融政策決定会合での追加利上げ観測が強まっている。(Reuters⁠)
円安が今後反転するかどうかは、まだ分からない。
ただし事実として確認できるのは、2026年夏を境に、円安への対応が「日本単独の為替介入」から、「日米協調介入＋日銀の金融政策」という複数の政策手段を組み合わせる段階へ移ったということである。

#AIコメント 　（面白いのでそのまま残します。笑い、、、）
　この書き方なら、「日本政府は無能だ」「構造的円安だから何をしても無駄だ」という評価にも、逆に「これで円高になる」という楽観論にも乗らず、2026年夏に実際に何が変わったのかだけを記録できます。
特に「米国が円を substantial undervaluation と公式に表現した」という一点は、後から振り返ったときに重要な記録になる可能性があります。”

ホンダと産総研のダイヤモンド半導体とは？

・7 @nikkei ホンダ「究極」の #ダイヤモンド半導体 がEV復活の切り札に

@nikkei ホンダ「究極」の #ダイヤモンド半導体 がEV復活の切り札に #honda #ev #ic #techjapan #ymd20260903 #greenpost #greenpost4

コメ-
 ダイヤモンド半導体！　ホンダのEV戦略に影響！　と思って調べたら実用化には、まだ課題の解決と時間が必要とのこと、、、

#AIまとめ 　“ホンダのEV戦略と「ダイヤモンド半導体」――撤退ではなく、次の電動化をどう作るか
ホンダのEV戦略は、2026年に大きな転換点を迎えました。かつてホンダは「2040年にEV・FCEVの販売比率100％」を掲げ、EVへ大規模投資する方針でした。しかし世界的なEV需要の伸び悩み、北米市場の変化、中国メーカーとの競争激化などを受けて戦略を修正。2026年3月には北米向け「Honda 0 SUV」「Honda 0 Saloon」「Acura RSX」の3車種の開発・発売中止を決定し、関連して巨額の損失を計上する見通しとなりました。
ただし、これは「EVからの撤退」と見ると実態を見誤ります。ホンダは長期的には小型モビリティの電動化にEVが重要との考えを維持しながら、当面は収益性の高いハイブリッド車へ資源を移します。2029年3月期までの3年間では、EV関連投資を約0.8兆円に抑える一方、ICE・ハイブリッドに4.4兆円、ソフトウェアに1兆円を投入。日本では2028年に「N-BOX EV」を予定するなど、地域ごとに需要を見ながらEVを投入する戦略へ変わりました。
そこで浮上する「ダイヤモンド半導体」
ダイヤモンド半導体とは、宝石を加工して使うのではなく、人工的に合成した単結晶ダイヤモンドを半導体材料として利用する技術です。
現在のパワー半導体はシリコンが中心で、EVではSiC（炭化ケイ素）の採用が急速に進んでいます。そのさらに先の材料として期待されるのがダイヤモンドです。高い絶縁破壊電界、非常に高い熱伝導率、広いバンドギャップ、高温・放射線への耐性を持ち、高電圧・大電流を小さな損失で制御できる可能性があります。このため「究極のパワー半導体」と呼ばれています。
EVに使えば、バッテリーからモーターへ電力を送るインバーターやDC/DCコンバーターなどの損失を減らし、航続距離、充電、冷却装置の小型化、車両重量、電費を改善できる可能性があります。つまり「バッテリーを大量に積む」だけではなく、同じ電池からどれだけ効率よく走行エネルギーを取り出せるかという方向からEVを進化させられます。
ホンダはすでに実験段階を一歩越えた
ホンダは2023年から産総研と共同研究を進め、2025年にはダイヤモンドMOSFETでアンペア級の高速スイッチングを実証しました。それ以前は主にミリアンペア級だったため、ホンダは「従来の約1000倍に近い電流を制御した」としています。2026年2月には産総研つくばセンターに「Honda R&D－産総研ダイヤモンド×エレクトロニクス連携研究室」を設置。基板からデバイス、製造プロセス、回路、実装まで一貫して研究し、最終的には次世代モビリティへの搭載を目指しています。
ホンダ以外でも進展しています。日本のPower Diamond Systemsは2026年3月、ダイヤモンドMOSFETで耐圧550V・0.8Aを達成し、さらに200V・1Aのスイッチングを実証。その後、ダイヤモンドMOSFETを使ったDC/DCコンバーターの電力変換動作も実証しました。つまり研究は「材料の性能測定」から、実際に電力を変換する回路を動かす段階へ進み始めています。
一方で、量産EVへの搭載はまだ先です。高品質で大型の単結晶基板を安価に大量生産する技術、欠陥制御、ドーピング、MOS界面、デバイス製造、信頼性、歩留まり、コストなど、多くの課題が残っています。ホンダ自身も「実用化には乗り越えなくてはならない多くの課題がある」と認めています。
したがって現状を一言で表せば、SiCをすぐ置き換える技術ではないが、「研究室だけの夢」から実用デバイスを目指す段階へ入り始めたところです。
そしてホンダの戦略として面白いのはここです。目先のEV投入競争ではいったんアクセルを緩めながら、電動化そのものを諦めるのではなく、次にEV市場が本格成長した時代の核心技術を研究している。ダイヤモンド半導体が実用化できれば、ホンダにとって「EV復活の切り札」になり得ます。ただし現時点では、あくまで非常に有望な長期技術であって、量産化の時期やコスト競争力まで確立した技術ではない――この評価が最も妥当でしょう。
Honda「ダイヤモンドパワー半導体」研究解説⁠
Honda・産総研 連携研究室発表⁠
Honda 2026年EV戦略見直し⁠”

半年を超えた戦争は、イラン体制を崩壊させることも、ホルムズ海峡を正常化することもできず、世界のエネルギー供給を巻き込む「出口の見えない消耗戦」になりつつある

・8 @reutersjapan トランプ氏、新たな対 イラン軍事作戦

@reutersjapan : トランプ氏、新たな対 #イラン軍事作戦 「長く続かず」　必要なら追加攻撃 #iran #usa #ホルムズ海峡 #中東危機 #politicusa #warusa #ymd20260903 #greenpost #greenost4 #trump

コメ-
　トランプがここまでイスラエルに気を使わないといけない理由、、、。今回の中東危機が、出口のない混乱を世界にもたらしている中で、本来1番気になるはずの、日本への影響以上に気になる、、、。

#AIまとめ 　“トランプ大統領は、再開した対イラン軍事作戦について「長くは続かない」と述べる一方、必要ならいつでも追加攻撃すると明言した。米軍はホルムズ海峡周辺で、イランが再建していたレーダー、ミサイル、機雷敷設能力などを攻撃している。半年を超えた戦争は、イラン体制を崩壊させることも、ホルムズ海峡を正常化することもできず、世界のエネルギー供給を巻き込む「出口の見えない消耗戦」になりつつある。Reutersも、戦争が長期的な膠着状態に陥ったと分析している。(reuters.com⁠)
そして私が日本への影響以上に気になるのは、なぜ「米国第一」を掲げ、長期戦争を嫌ってきたトランプが、ここまでイスラエルと行動を共にして戦争へ踏み込んだのか、という点だ。開戦前にはネタニヤフ首相がトランプに直接働きかけていたこともReutersは報じている。ただし、イスラエルが米国を一方的に動かしていると単純化することもできない。実際、トランプはイスラエルの攻撃を止めたこともあり、両者の利害は一致していない。
それでも米国は戦争から抜けられない。しかも国内では戦争支持が低下し、中間選挙まで戦闘を抑えたいとの政権内部の動きも報じられている。(reuters.com⁠)
これは「トランプはなぜイスラエルを重視するのか」という人物論だけでは足りない。米国の中東政策を動かしている政治・安全保障・宗教・資金・支持基盤、そして米イスラエル関係そのものを調べる必要がある問題。”

最も影響を受ける地域の一つがアジアです。中国、インド、日本、韓国は中東産原油の主要需要国への影響は深刻。原油、LNG、電力、物流、航空、農業、食料価格まで連鎖するエネルギー安全保障問題です

・9 @maga_news : 記者：米国によるイランへの攻撃再開により、原油価格が1バレル95ドルまで再び上昇しました

#AI翻訳 @maga_news : 記者：米国によるイランへの攻撃再開により、原油価格が1バレル95ドルまで再び上昇しました。

トランプ大統領：下がるよ。

記者：この新たなキャンペーンはどのくらいの期間続くのでしょうか？

トランプ：そんなに長くは続かないと思うよ。 #oilprice #politicusa #warusa #energyusa #energyworld #energyjapan #ymd20260903 #greenpost #greenpost4

コメ-
　この間、日本の支払った“トランプ禍コスト“は、最も少なく見積もった場合でも数兆円規模の経済負担が発生している。
　
　現在、記事化推進中です。

 #AIまとめ　“中東危機は「原油高」から「世界的なエネルギー供給危機」へ
米国とイランの軍事衝突が再び激しくなり、9月2日のBrent原油は1バレル95.63ドルで終了しました。問題は価格そのものより、ホルムズ海峡を中心とした供給網の不安定化が半年以上続いていることです。戦争前、この海峡には原油・石油製品が日量約2000万バレル、世界の海上石油貿易の約25％が集中していました。しかも約80％はアジア向けです。
第一の問題は原油供給です。IEAによれば、2026年の世界石油供給は前年比430万バレル／日減少する見通しで、7月末までの累積在庫取り崩しは4億1000万バレルに達しました。つまり世界は、備蓄を使いながら危機を吸収している状態です。ホルムズ海峡には完全な代替ルートがなく、サウジアラビアやUAEの迂回パイプラインを使っても、その能力は日量350万～550万バレル程度に限られます。
第二は、より深刻になりつつあるディーゼル、ジェット燃料など石油製品の不足です。IEAによれば、7月の世界の製油所処理量は前年より約500万バレル／日少なく、ロシア・中東・アジアからのディーゼル輸出も前年より130万バレル／日減少しました。Reutersも、原油市場以上に製油部門の代替が難しく、ディーゼルやガソリンの高値が長期化する危険を指摘しています。これはトラック輸送、農業、建設、漁業、航空などを通じ、最終的には食品や商品の価格へ波及します。
第三が天然ガス・LNGです。ホルムズ海峡は世界LNG貿易の約19～20％を担い、特にカタール産LNGの約93％がここを通ります。すでに中東からの供給減少によってアジアのLNGスポット価格は約2倍となり、カタールとUAEのLNGを海峡外で別船へ積み替え、日本やインドへ運ぶ異例の輸送まで始まっています。
影響は欧州にも及びます。カタールはイタリアのEdisonへのLNG供給について、不可抗力による停止を11月初旬まで延長しました。IEAは2026年の世界天然ガス需要が約0.5％減少すると予測しています。高価格によってアジアではガスから石炭への切り替えも起きています。つまり危機は、エネルギー安全保障だけでなく、脱炭素の流れを一時的に逆転させる力も持っています。
さらに重要なのは、これが一時的な「戦争プレミアム」ではなくなり始めたことです。Reutersは、エネルギー市場がすでにホルムズ危機を一時的ショックではなく長期化する新しい現実として織り込み始めていると分析しています。
そして最も影響を受ける地域の一つがアジアです。中国、インド、日本、韓国は中東産原油の主要需要国です。日本にとってこれは単なる「ガソリンが高くなる問題」ではありません。原油、LNG、電力、物流、航空、農業、食料価格まで連鎖するエネルギー安全保障問題です。
今回の危機が突きつけているのは、「石油を何日分備蓄しているか」だけではありません。ホルムズ海峡という一本の航路に依存する世界のエネルギーシステムそのものが、地政学的な弱点になっているという問題です。そして長期的には、供給源の多様化、再生可能エネルギー、蓄電池、電化、省エネなど、輸入燃料への依存を減らす技術の価値を改めて押し上げる危機でもあります。 “

以上、2026/09/01  - 09/03 のニュースクリップでした。

エネルギー、物流、食料、建設、航空、金融。
一見別々のニュースが、実は一本の線でつながり始めています。

#greenpost #greenpost4   #X通信社計画 #一人通信社計画 #再生可能エネルギー  #時事 #ニュース #クリッピング #トピックス #話題

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