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図解 決算書の読み方入門:PL・BS・CFを、KDDIの決算で読む

    この記事で得られること

    読み終えたとき、次のことが自分の言葉で説明できるようになります。

    • 決算書は「PL・BS・CF」の3つの表でできていて、それぞれ何を表しているのか

    • 売上100円のうち、いくらが利益として残るのか(PLの読み方)

    • 会社の財産の中身と、「借金が多い=悪い」とは限らない理由(BSの読み方)

    • 利益が出ているのに、現金が増えないことがあるのはなぜか(CFの読み方)

    • 決算書を開いて、最初にどこを見るか(読む順番)

    • 決算書でつまずきやすい5つの落とし穴と、実際の会社での例

    想定読者:業界研究を始める就活生、決算資料を読めるようになりたい社会人、ニュースの「増収増益」「最高益」の中身を自分で確かめたい人。簿記や会計の知識は要りません。

    この記事は、KDDIの2026年3月期の決算(2026年5月12日発表の決算短信)を実際に読みながら進めます。数字はすべて同社の決算短信からです。決算の読み方の解説であり、株式の売買をすすめるものではありません。


    第1章 決算書は「3つの表」でできている


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    上場している会社は、年に1回(と、3か月ごと)に、成績を公開します。その中心になるのが、次の3つの表です。

    • PL(損益計算書):1年間の成績表。いくら売って、いくら使って、いくら利益が残ったか

    • BS(貸借対照表。IFRSの会社では「財政状態計算書」):ある1日時点の財産の一覧。何を持っていて、そのお金をどこから集めたか

    • CF(キャッシュ・フロー計算書):1年間の現金の出入り。現金がどこから入り、何に使われたか

    たとえるなら、PLは学期末の成績表、BSは持ち物リスト、CFはお小遣い帳です。同じ会社でも、見える面が違います。

    3つの表は、次のようにつながっています。

    • PLの「当期利益」は、BSの「純資産(資本)」に積み上がる

    • PLで費用にした「減価償却費」(設備の代金を使う年数に分けて費用にしたもの)は、実際にはその年にお金が出ていかない。だから、CFでは足し戻される

    • CFの最後の「現金の残高」は、BSの「現金及び現金同等物」と同じ数字になる

    つながりを1つ覚えておくだけで、数字が合わないときに「どこを見落としているか」が分かるようになります。

    なお、この記事で使うKDDIは、日本の会社の決算書の書き方のうち、国際的な会計ルール(IFRS)を使っています。IFRSの決算書には、日本の会計基準にある「経常利益」の項目がありません。「経常利益がない!」と焦らなくて大丈夫です。


    第2章 PLで読む:売上100円のうち、いくら残るか


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    KDDIの2026年3月期のPLは、上から順に次のように進みます(億円未満は四捨五入)。

    • 売上高:6兆0,719億円(売上100円あたり100円)

    • 売上原価:3兆4,813億円(売上100円あたり57.3円)

    • 売上総利益(粗利):2兆5,906億円(売上100円あたり42.7円)

    • 販売費及び一般管理費:1兆5,294億円(売上100円あたり25.2円)

    • その他の収益・費用、持分法の損益:+379億円(売上100円あたり+0.6円)

    • 営業利益:1兆0,991億円(売上100円あたり18.1円)

    • 金融収益・費用、その他の営業外損益:+188億円(売上100円あたり+0.3円)

    • 税引前当期利益:1兆1,179億円(売上100円あたり18.4円)

    • 法人所得税:3,372億円(売上100円あたり5.6円)

    • 当期利益:7,807億円(売上100円あたり12.9円)

    上から順に、何を引いているのか

    • 売上高:商品やサービスを売って得た金額の合計。KDDIでは、携帯電話の料金、端末の販売、法人向けサービス、金融サービスなどが入る

    • 売上原価:売るために直接かかった費用。売上から引いた残りが売上総利益(粗利)で、「売るだけでいくら残るか」を表す

    • 販売費及び一般管理費(販管費):営業活動と会社の運営にかかった費用。広告、人件費、代理店への手数料など

    • 営業利益:本業の利益。「この会社は本業でどれだけ稼ぐ力があるか」を見るときに、いちばん使われる数字

    • 税引前当期利益から当期利益へ:金融収益・費用などを足し引きし、法人所得税を引くと、最終的な利益になる

    決算書の「営業利益÷売上高」が 営業利益率 です。KDDIは18.1%で、100円売って約18円が本業の利益として残る計算になります。ここが、会社どうしを比べるときの最初の物差しです。

    設備の費用が大きい業界

    通信は、基地局や回線などの設備を持つ必要がある業界です。KDDIの2026年3月期の減価償却費及び償却費は6,883億円で、売上の約11%にあたります(筆者の計算)。設備の代金は、買った年に全額を費用にするのではなく、使う年数に分けて少しずつ費用にします。これが減価償却です。

    設備を多く持つ業界では、減価償却費の重さが利益を左右します。一方で、設備の代金を払ったのは過去のことなので、次に見るCFでは、減価償却費は現金が出ていかない費用として扱われます。

    「当期利益」にも種類がある

    KDDIのPLの最後は、当期利益7,807億円です。このうち、親会社の所有者に帰属する当期利益が7,071億円、非支配持分(子会社の株を親会社以外の人が持っている分)に帰属する分が735億円です。ニュースで「純利益」と言うとき、多くは前者の7,071億円を指します。


    第3章 BSで読む:会社の財産の中身


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    BSは、決算日(KDDIは3月31日)時点の持ち物リストです。左側に「何を持っているか(資産)」、右側に「そのお金をどこから集めたか(負債と純資産)」が並び、左右の合計は必ず一致します。

    • 資産:会社が持っているもの。現金、売掛金、設備、投資など

    • 負債:他人から借りているもの、これから払う約束のもの。借入金、社債、預金など

    • 純資産(IFRSでは「資本」):株主のお金。株主が出したお金と、これまでの利益の積み上げ

    KDDIの2026年3月末は、次のとおりです。

    • 資産合計:19兆0,634億円

    • 負債合計:13兆4,707億円

    • 資本合計:5兆5,927億円(うち、親会社の所有者に帰属する持分が5兆0,767億円)

    「自己資本比率」で財務の厚さを見る

    資産のうち、返さなくてよい自分のお金がどのくらいあるかを表すのが自己資本比率です。KDDIは、親会社の所有者に帰属する持分を資産合計で割った26.6%を「親会社所有者帰属持分比率」として開示しています。前の期は30.1%でした。

    一般に、この比率が高いほど、借金への依存が小さいといえます。ただし、業界によって普通の水準が違います。設備が重く、安定して稼げる通信の会社は、他の業界より低めでも成り立ちます。

    BSは「その会社が何の会社か」を映す

    KDDIの資産の中身を見ると、意外なことが分かります。

    • 金融事業の貸出金と有価証券:7兆1,073億円(資産の37.3%)

    • 有形固定資産と使用権資産(通信設備など):3兆5,213億円(18.5%)

    • 営業債権(売上のうち、まだ回収していない分):3兆2,271億円(16.9%)

    • 無形資産とのれん:1兆6,384億円(8.6%)

    • 現金及び現金同等物:1兆0,788億円(5.7%)

    負債の側も、金融事業の預金が5兆6,670億円(資産に対して29.7%)と、通信の設備のための借入金・社債・リース負債(あわせて有利子負債5兆3,754億円、28.2%)と同じくらい大きな額になっています。

    売上の中心は通信でも、BSは「通信の設備を持つ会社」と「銀行・カードを持つ会社」の2つが重なった姿をしています。PLだけでは見えにくい事業の広がりが、BSで見えてきます。

    「借金が多い=悪い」とは限らない

    有利子負債(借入金、社債、リース負債)は5兆3,754億円で、前の期の4兆4,376億円から増えました。数字が大きく見えますが、借金の重さは、その会社の稼ぐ力と比べて判断します。

    目安として、営業利益に減価償却費を足した額(1年の稼ぐ力の目安。約1兆7,854億円)と比べると、有利子負債は約3倍です(筆者の計算。金融事業の借入も含むため、あくまで目安です)。稼ぐ力の何年分を借りているかを見ると、借金の大きさを「金額」ではなく「重さ」で判断できます。

    前の期と比べて「変化」を読む

    BSは、1つの時点だけを見ても判断がつきにくい表です。前の期と比べて、何が増え、何が減ったかを見てください。KDDIの資産は、前の期より2兆3,487億円増えています。増えた主な要因は、金融事業の貸出金の増加です。


    第4章 CFで読む:お金は、どこから入り、どこへ出ていったか


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    CFは、PLとBSではつかみにくい「現金の動き」を見る表です。決算書の中で、いちばん「ごまかしにくい」表とも言われます。3つの活動に分けて書かれています。

    • 営業CF(営業活動によるキャッシュ・フロー):本業で稼いだ現金。プラスが基本

    • 投資CF(投資活動によるキャッシュ・フロー):設備や株式などに使った現金。成長している会社では、マイナスが普通

    • 財務CF(財務活動によるキャッシュ・フロー):借入・返済、配当、自社株買いなど、お金の集め方・返し方。ここが大きくマイナスなら、借金を返しているか、株主にお金を返している

    KDDIの2026年3月期は次のとおりです。

    • 営業CF:+1兆7,889億円(本業で稼いだ現金)

    • 投資CF:△1兆0,805億円(設備などへの支出)

    • 財務CF:△5,531億円(配当・自社株買いなど)

    • 現金の増減:+1,576億円(期首9,212億円 → 期末1兆0,788億円)

    現金の増減は「足し算」で合う

    営業CF、投資CF、財務CFを足して、為替の影響(+24億円)を加えると、現金の増減(+1,576億円)になります。期首の現金に足すと、期末の現金、つまり第3章のBSの現金と一致します。3つの表がつながっていることが、数字で確かめられます。

    KDDIのお金の流れを読む

    • 設備投資に約6,790億円:投資CFのうち、有形固定資産の取得に4,048億円、無形資産(ソフトウェアなど)の取得に2,742億円を使いました

    • フリーキャッシュフローは約7,084億円:営業CFと投資CFを足した額で、「本業で稼いだ現金から、設備投資を引いた、自由に使える現金」の目安です(筆者の計算)

    • 株主への還元が約7,016億円:配当3,015億円と、自社株買い4,000億円を合わせた額です。フリーキャッシュフローとほぼ同じ規模を、株主に返しています

    「稼いだ現金を、設備と株主に振り分けている」という、成熟した会社に典型的なパターンです。営業CFがプラス、投資CFがマイナス、財務CFがマイナスの組み合わせは、基本形として覚えておくと便利です。

    利益と現金は、同じではない

    PLの税引前当期利益は1兆1,179億円でしたが、営業CFは1兆7,889億円です。差の主な理由は次のとおりです。

    • 減価償却費(+6,883億円):PLでは費用ですが、その年にお金が出ていかないので、CFでは足し戻される

    • 営業債権の増加(△2,621億円):売上のうち、まだ現金になっていない分。売上は立っていても、現金はこれから入る

    • 法人所得税の支払い(△3,269億円):PLにも費用として載っているが、支払うタイミングは別

    • 金融事業の貸出金・預金の増減:銀行やカードの事業で貸したお金、預かったお金の動きも、営業CFに入る

    「利益が出ているのに現金が足りない」「利益は小さいのに現金は増えている」ということが、決算では起こります。だから、PLとCFは必ず並べて見ます。

    金融事業の動きが営業CFに入る点は、通信だけの会社と比べるときに注意が必要です。銀行を持つ会社では、営業CFに「貸出金の増加」(お金が出ていく)や「預金の増加」(お金が入ってくる)が混ざるためです。KDDIも同様で、金融事業の貸出金の増加(△1兆2,507億円)は、預金の増加(+1兆1,036億円)や金融事業の借入金の増加(+4,853億円)などで、多くが打ち消されていました。


    第5章 決算書を読む順番


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    3つの表を、どの順番で見るか。迷ったら、次の5ステップで読んでください。

    ステップ1:PLで「売上の伸び」と「営業利益率」を見る 売上は増えているか、営業利益率は上がっているか。KDDIなら、売上が4.1%増、営業利益が1.1%増、営業利益率18.1%(前年度は18.6%)です。

    ステップ2:売上の内訳(セグメント)を見る どこで稼いでいるかを確かめます。KDDIは、個人向けの「パーソナル」と法人向けの「ビジネス」の2つに分かれ、ビジネスの売上が8.7%増と伸びています。

    ステップ3:BSで「自己資本比率」と「有利子負債」を、前の期と比べる 財務は厚くなったのか、薄くなったのか。増えた理由は何か。

    ステップ4:CFで、営業CFが投資CFと配当をまかなえているかを見る 本業の稼ぎで、設備投資と株主への還元をまかなえているか。足りなければ、借入で埋めている可能性があります。

    ステップ5:会社が独自に出す指標を確かめ、定義を読む 通信なら契約数、ARPU(1契約あたりの収入)、解約率など、業界ごとに見る指標があります。会社ごとに定義が違うことがあるので、必ず注記を読みます。

    同じ通信の会社でも、数字はこんなに違う

    このシリーズの次の記事では、通信の4社(NTT、KDDI、ソフトバンク、楽天グループ)を同じ物差しで並べます。予告として、決算短信に載っている数字を、2つだけ並べてみます。

    • NTT(2026年3月期):営業利益率11.8%/自己資本比率(親会社の持分÷資産合計)20.8%

    • KDDI(2026年3月期):営業利益率18.1%/自己資本比率(親会社の持分÷資産合計)26.6%

    • ソフトバンク(2026年3月期):営業利益率14.8%/自己資本比率(親会社の持分÷資産合計)16.0%

    • 楽天グループ(2025年12月期、IFRS):営業利益率0.6%/自己資本比率(親会社の持分÷資産合計)3.4%

    ※NTTは決算短信で「株主資本比率」と呼んでいる比率です。

    どの会社も設備を持つ通信の会社ですが、稼ぎ方と財務の厚さは大きく違います。なぜ違うのかを、次の「実例編」で読み解きます。


    第6章 つまずきやすい5つの落とし穴


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    決算書を読み慣れていないうちは、次の5つでつまずきます。実際の決算にあった例で確認しましょう。

    落とし穴1:「営業利益」の種類を確かめる

    会社によっては、決算短信の営業利益(IFRSなどの会計ルールに沿った数字)とは別に、会社が独自に定義した利益を強調します。たとえば楽天グループの2025年12月期は、IFRSの営業利益が144億円でしたが、会社が独自に定義する「Non-GAAP営業利益」は1,063億円でした。差は、減損など一時的な損失(△711億円)や株式報酬などです。KDDIも、四半期の決算説明資料では会社独自の「調整後営業利益」を使っています。

    どちらが正しいというより、何を含み、何を除いた数字かを確かめて、比べるときは同じ種類どうしを並べます。

    落とし穴2:「比率が下がった理由」を分けて読む

    NTTの2026年3月期は、株主資本比率が前期の34.0%から20.8%へ下がりました。財務が悪化したように見えますが、大きな要因は、住信SBIネット銀行を連結子会社にしたことです。決算短信によると、銀行を連結したことなどで総資産が30兆円台から46兆円台に増えました。銀行の預金が資産と負債の両方に入るためです。

    あわせて、株主資本も4,940億円減っています(決算短信では「利益剰余金の減等」)。同じ年に、NTTデータグループの完全子会社化で、非支配持分からの子会社持分の取得に2兆3,957億円を支出しています。

    比率が下がったときは、分母(資産)が増えたのか、分子(自己資本)が減ったのかを分けて読みます。そして、数字が変わったら、まず「なぜ変わったか」を決算短信の説明文で確かめるのが、読む人の基本動作です。

    落とし穴3:黒字でも、現金が増えるとは限らない

    第4章で見たように、営業債権が増えれば、売上が立っていても現金はすぐには入りません。PLの利益とCFの現金の両方を見ます。

    落とし穴4:一時的な損益を見分ける

    KDDIのパーソナル事業は、2026年3月期に、過去に資産計上した短期解約者に係る契約コストの減損などがあり、営業利益が前年より2.1%減りました。決算短信によると、パーソナルの減損損失は534億円(前の期は73億円)でした。営業利益の減少額(180億円)より減損損失の増加額(461億円)のほうが大きく、この一時的な費用がなければ増益だったと読めます(筆者の計算)。減損とは、資産の価値が下がったと判断して、その分を費用にすることです。

    一時的な損益が入っている年は、その分を意識して前年と比べるようにします。

    落とし穴5:決算期と単位をそろえる

    NTT、KDDI、ソフトバンクは3月決算、楽天グループは12月決算です。同じ「4〜6月」が、前者は第1四半期、後者は第2四半期になります。また、決算短信は「百万円」単位、決算説明資料は「億円」単位のように、単位が資料ごとに違うこともあります。並べるときは、期間と単位を必ず確かめてください。


    第7章 決算資料の探し方

    決算の数字は、会社が公開している一次情報で確かめましょう。まとめサイトや個人のブログは、転記のミスがあることがあります。主な資料は次の4つです。

    • 決算説明資料:図が多く、会社が伝えたいことがまとまっている。まず、ここから読む

    • 決算短信:決算の数字(PL・BS・CF)が、決まった形式でまとまっている。決算発表と同時に、証券取引所の適時開示(TDnet)や会社のIRサイトで公開される

    • 有価証券報告書:年に1回の詳しい報告書。事業の内容やリスク、注記が詳しい。金融庁の「EDINET」で誰でも読める

    • 決算説明会の動画・書き起こし:経営陣が何を強調しているかが分かる

    多くの会社は、IRサイトの「IRライブラリ」に、これらをそろえています。今回のKDDIの決算短信も、同社のニュースルーム(IR)で公開されています。決算発表日は、各社の「IRカレンダー」で確かめられます。


    おわりに

    決算書は、最初は数字の羅列に見えますが、「PLは成績表、BSは持ち物リスト、CFはお小遣い帳」と分けて、順番に読めば、会社の姿が見えてきます。今回はKDDIの1社だけを読みました。次の記事では、通信の4社を同じ物差しで並べて、同じ業界でも稼ぎ方や財務の厚さが違うことを見ていきます。

    この記事について

    業界研究noteでは、1つの業界の構造を、公開情報と図解で整理する「業界地図」シリーズと、決算の読み方を扱うシリーズを書いていきます。取り上げてほしい業界や、読み方の解説のリクエストがあれば、コメントで教えてください。

    役に立ったら、スキやフォローで知らせてもらえると、次の記事づくりの参考になります。Xでは、海外の仕事とテクノロジーの話を紹介しています(@masapiro_tech)。


    出典

    筆者の計算について:「売上100円あたり」「資産に占める割合」「有利子負債が1年の稼ぐ力の何年分か」「フリーキャッシュフロー」など、本文で「筆者の計算」と書いた数字は、上の決算短信の数字から筆者が計算した値です。

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