
「運動しましょう」だけでは変わらない―座りっぱなしの働き方を、職場の仕組みから見直すーPRESIDENT記事より考察
PRESIDENT Onlineに掲載された、青栁幸利氏の「ストレスでも残業でもない…WHOが『年200万人の死因になる』と発表した日本人が世界一長時間行う“NG行動”」を拝読しました。
青栁氏は、現代の働き方が身体を動かす機会を減らし、健康に影響を及ぼしていると指摘しています。パソコンを中心とした業務やオンライン会議、在宅勤務の普及によって、仕事の効率や利便性が高まった一方、長時間座り続けることが日常的になりました。記事によると、日本人が平日に座っている時間は平均約7時間で、国際的にも長い傾向にあります。

長時間の座位は、下半身の筋肉を動かす機会を減らし、血液循環や代謝に影響するとされています。肩こりや腰痛、疲労感だけでなく、生活習慣病や心血管疾患などのリスクとの関連も研究されています。また、身体活動量が少なく、座位時間が長い生活習慣は、脳卒中や認知機能の低下とも関連する可能性があります。
記事では、仕事の種類によって身体を動かす機会が大きく異なることにも触れています。デスクワーク中心の職種では、本人が意識しなければ、長時間座り続ける状態になりやすいという問題があります。
その一方で、健康づくりのために必ずしも激しい運動が必要なわけではありません。日常生活の中で歩く機会を増やし、少しずつ身体を動かすことにも意味があります。青栁氏は、歩行習慣が将来の健康を支える可能性を示し、日々の活動量を意識することの大切さを伝えています。
健康づくりを「個人の努力」だけで考えない
ここからは、企業人事や組織運営の視点から考えてみたいと思います。
従業員の健康づくりというと、運動習慣の定着や食生活の改善、睡眠時間の確保などが話題になることがあります。健康診断の結果を踏まえて生活習慣を見直すよう促したり、ウォーキングイベントを実施したりする企業もあるでしょう。
こうした取り組みには意味があります。健康を維持するためには、一人ひとりが自分の生活習慣に関心を持ち、できる範囲で行動することも大切です。
一方で、今回の記事を読んで改めて考えたのは、従業員の健康状態が、本人の生活習慣だけで決まるわけではないということです。
朝から夕方まで会議が続く。パソコンに向かって資料を作成する。オンライン会議が終わると、すぐに次の会議が始まる。こうした働き方では、本人が身体を動かしたいと思っていても、その機会を確保しにくくなります。
仕事の進め方そのものが、身体を動かす時間を減らしている側面があるのです。
健康づくりを個人の意識や努力だけに委ねるのではなく、日々の仕事の中で無理なく身体を動かせる環境を整える。その視点も大切にしたいところです。

「座りっぱなし」が当たり前になっていないか
デスクワークが中心の職場では、長時間座って仕事をすることが当たり前になっています。
資料作成、データ分析、メール対応、オンライン会議など、ほとんどの業務を自席で完結できるようになりました。以前であれば、会議室への移動や他部署への確認などで自然と歩く機会があったものの、現在ではチャットやオンライン会議で済ませられる場面も増えています。
こうした変化は、仕事の効率を高めるという意味では歓迎すべきものです。移動時間が減り、場所にとらわれず働けるようになったことは、大きな利点でしょう。
しかし、その利便性の裏側で、身体を動かす機会が減っていることにも目を向ける必要があります。
例えば、午前中に2時間の会議があり、その後も自席で資料を作成し、午後にはオンライン会議が続く。気づけば昼休み以外、ほとんど席を立っていなかったということもあるかもしれません。
こうした状態を、単に本人の運動不足として片づけてしまうと、働き方そのものにある課題を見逃してしまいます。
仕事の効率化を進める一方で、身体を動かす機会まで減らしていないか。業務の進め方を見直す際には、そのような視点も持っておきたいと思います。
会議のあり方を見直すことも健康づくりになる
今回、Xでこの記事について投稿したところ、長時間の会議で座りっぱなしになるというコメントをいただきました。
確かに、2時間、3時間と続く会議では、途中で席を立つことが難しい場合があります。オンライン会議でも、画面の前に座ったまま参加し続けることが一般的です。
会議の途中で身体を動かしたいと思っても、参加者の一人だけが立ち上がることには、心理的な抵抗を感じるかもしれません。
こうした状況では、本人の意識だけで改善することは難しいでしょう。
例えば、長時間の会議では途中に短い休憩を設ける。会議の目的と議題を事前に明確にし、必要以上に時間を延ばさない。情報共有だけで済む内容は、資料やチャットで代替する。
こうした工夫によって、身体を動かす機会を確保すると同時に、会議そのものの効率を高めることも考えられます。
もちろん、議論を深めるために一定の時間が必要な会議もあります。すべての会議を短くすればよいという話ではありません。
大切なのは、長時間座り続けることを当たり前とせず、会議の進め方に改善の余地がないかを考えることです。
健康づくりのために新しい活動を増やすだけでなく、すでに行っている仕事の進め方を少し変える。そのような取り組みも有効な一手になると思います。

「自然と身体を動かせる環境」をつくる
Xでのやりとりでは、昇降デスクを導入したことで、日々のデスクワークに変化を感じたというお話もありました。
昇降デスクは、座った姿勢と立った姿勢を切り替えながら仕事ができる設備です。もちろん、立って仕事をすることだけで十分な運動になるわけではありませんが、同じ姿勢を長時間続けないための選択肢にはなります。
また、設備を導入する以外にも、職場環境を工夫する余地はあります。
例えば、短い打ち合わせであれば立ったまま行う。休憩時には席を離れやすい雰囲気をつくる。複数のオンライン会議を連続して設定しないよう、会議と会議の間に余裕を持たせる。
こうした小さな工夫であれば、大きな費用をかけずに始められる場合もあるでしょう。
ただし、立ち仕事を増やせばよいという単純な話でもありません。立ち続けることにも身体的な負担があり、従業員の健康状態や障害の有無、業務内容によって適した働き方は異なります。
座ることを禁止するのではなく、座る、立つ、歩くといった姿勢や動作を、無理のない範囲で切り替えられることが大切です。
健康づくりを特別な活動として切り離すのではなく、日常の仕事の中に自然に組み込んでいく。そのような環境づくりを考えていきたいところです。

健康経営を「イベント」で終わらせない
企業では、健康経営の一環として、さまざまな取り組みが行われています。
ウォーキングイベント、健康セミナー、運動習慣を促すキャンペーン、健康アプリの活用など、従業員が健康に関心を持つきっかけをつくる施策は数多くあります。
こうした活動は、健康づくりへの意識を高めるうえで意味があります。一方で、イベントへの参加だけで日常の働き方が変わるとは限りません。
例えば、ウォーキングイベントには積極的に参加していても、普段の勤務時間中はほとんど席を立たないということも考えられます。
大切なのは、健康づくりの取り組みが、日々の仕事の中で継続できるものになっているかということです。
健康セミナーで身体を動かすことの重要性を学んだのであれば、実際に身体を動かせる時間を職場で確保する。長時間座り続けることの影響を伝えたのであれば、会議の進め方や休憩の取り方も見直す。
知識を伝えることと、行動できる環境を整えることを、セットで考える必要があると思います。
健康経営を、従業員に健康的な生活を呼びかける活動だけでなく、健康を損ないにくい働き方を整える取り組みとして捉えることが重要ではないでしょうか。

管理職の行動が職場の空気をつくる
職場で身体を動かす機会を増やそうとしても、周囲の雰囲気によっては実行しにくいことがあります。
例えば、上司が休憩を取らずに仕事を続けている職場では、部下も席を立ちにくいかもしれません。会議中に休憩を申し出ることが、集中していないと受け止められるような雰囲気があれば、なおさらです。
こうした職場では、制度やルールを整えるだけでなく、管理職自身の行動も重要になります。
長時間の会議では、管理職から休憩を提案する。自分自身も適度に席を立つ。部下が休憩を取ることを、仕事への意欲の低さと結びつけない。
こうした日常の行動が、職場の空気を少しずつ変えていくことにつながります。
もちろん、管理職だけに責任を負わせることは適切ではありません。会議の時間設定や業務量、人員配置など、管理職の裁量だけでは変えられない問題もあります。
だからこそ、会社として働き方の方針を示し、管理職が取り組みやすい環境を整えることも必要です。
従業員の健康づくりを、個人と管理職だけの課題にせず、組織全体で考える。その姿勢を大切にしたいと思います。

職種によって異なる健康課題にも目を向ける
今回の記事では、仕事の種類によって身体を動かす機会が大きく異なることも紹介されています。
デスクワーク中心の職場では、座りっぱなしによる身体活動量の不足が課題になりやすい一方、製造現場や販売、介護などの仕事では、長時間の立ち仕事や身体への負担が問題になる場合があります。
つまり、すべての従業員に同じ健康施策を実施すればよいわけではありません。
例えば、デスクワーク中心の部署では、長時間座り続けないための工夫が重要になるでしょう。一方、立ち仕事が多い部署では、適切に座って休める環境や、身体への負担を軽減する設備が必要になるかもしれません。
健康づくりを考える際には、職場ごとの働き方や業務特性を把握することが大切です。
健康診断やストレスチェックの結果、従業員から寄せられる意見、職場巡視で確認した状況などを参考にしながら、どのような課題があるのかを整理することが考えられます。
また、健康に関する情報は個人のプライバシーにも関わります。必要な情報を適切に扱いながら、個人を責めるためではなく、職場環境の改善につなげることが重要です。
健康経営においても、全社共通の施策と、職場ごとの実態に応じた取り組みを組み合わせることが有効ではないでしょうか。

健康づくりと生産性を対立させない
職場で休憩を増やしたり、身体を動かす時間を設けたりすることに対して、業務効率が下がるのではないかという懸念が出ることもあるでしょう。
確かに、仕事の途中で席を立てば、その間はパソコン作業が止まります。忙しい職場ほど、休憩時間を確保することに難しさを感じるかもしれません。
しかし、長時間座り続けることによる疲労や集中力の低下を考えると、休憩時間を単純な損失として捉えることにも慎重でありたいと思います。
短い休憩を挟むことで気分が切り替わり、仕事に取り組みやすくなる場合もあります。
また、会議の時間を見直したり、不要な業務を減らしたりすることは、身体を動かす時間の確保だけでなく、業務効率の改善にもつながる可能性があります。
健康づくりと生産性を、どちらか一方を優先する関係として考える必要はないのではないでしょうか。
従業員が健康的に働ける環境を整えることが、結果として安定した仕事の遂行や、長期的な組織の力につながることも考えられます。
目先の作業時間だけでなく、中長期的な視点から職場環境への投資を考えていきたいところです。

まずは小さな見直しから始める
健康づくりを職場の仕組みに組み込むといっても、最初から大規模な設備投資や制度改革を行う必要はありません。
例えば、会議が長時間になっていないかを確認する。オンライン会議を連続して設定しないようにする。休憩を取りやすい雰囲気があるか、従業員の声を聞いてみる。
こうした身近なところから始めることもできます。
重要なのは、施策を導入すること自体を目的にしないことです。
昇降デスクを導入しても、使われなければ意味がありません。休憩時間を設けても、仕事が忙しすぎて誰も休めないのであれば、実効性は高まりません。
実際に従業員が身体を動かす機会を確保できているか。仕事の進め方に無理が生じていないか。現場の意見を聞きながら、運用を見直していくことが大切です。
健康づくりに限らず、制度や仕組みは導入して終わりではありません。使いながら改善し、職場に合った形へ育てていくことが重要だと思います。
まとめ
今回の記事を通じて改めて考えたのは、長時間の座りっぱなしを、個人の運動習慣だけで捉えないことの大切さです。
もちろん、日常的に身体を動かす意識を持つことは重要です。しかし、会議やデスクワークが続く働き方そのものが、身体を動かす機会を減らしている側面もあります。
健康づくりを個人の努力だけに委ねるのではなく、仕事の進め方や職場環境から見直すことも必要でしょう。
長時間の会議に休憩を設ける。オンライン会議の間に余裕を持たせる。座る姿勢と立つ姿勢を切り替えられる環境を整える。職場ごとの業務特性に応じて、無理なく身体を動かせる方法を考える。
こうした取り組みは、一つひとつを見ると小さな改善かもしれません。しかし、日々の働き方の中に組み込まれることで、継続的な健康づくりにつながる可能性があります。
「運動しましょう」と呼びかけることから、「自然と身体を動かせる働き方をつくる」ことへ。
健康経営を特別なイベントだけで終わらせず、日常の仕事の進め方や職場環境に落とし込んでいく。そのような視点を大切にしていきたいと思います。

長時間の座りっぱなしが健康に及ぼす影響は、個人の運動習慣だけで考える問題ではないと思います。
— ひでまる@地方企業の人事・組織活性化の応援家 (@hidemaru1976) October 15, 2026
もちろん、日常的に身体を動かす意識は大切です。一方で、会議やデスクワークが続く働き方そのものが、身体を動かす機会を減らしている側面もあります。…
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