【ホテル再生&リノベ事例】ホテル利益率30%は実現できる。儲かる宿と儲からない宿の決定的な違い
ホテルや旅館を経営していると、一度はこんな経験があるのではないでしょうか。
「今月は稼働率が良かった。」
「客室単価も上がった。」
ところが決算を見ると、思ったほど利益が残っていない。
宿泊業では珍しい話ではありません。
人件費は毎年上昇し、食材費や光熱費も高騰しています。さらにOTAへの販売手数料も加わり、「売上は伸びているのに利益が増えない」という施設が数多く存在します。
一般的なホテルや旅館の営業利益率は5〜10%程度と言われています。
一方で、30%近い利益率を維持している宿泊施設もあります。
この差はどこから生まれるのでしょうか。
私はこれまで100施設以上のホテル・旅館・ヴィラ・グランピング施設の開業や運営に携わってきました。その中で強く感じるのは、「儲かる宿」は稼働率が高い宿ではなく、利益が残る仕組みを持っている宿だということです。
利益率を左右するのは「業態」の違い
宿泊業と一口に言っても、利益構造は大きく異なります。
例えば、フルサービス型の旅館では、
・フロント
・レストラン
・宴会場
・大浴場
・売店
など、多くの部門を運営する必要があります。
当然、人件費や設備維持費も膨らみます。
一方で、
・ビジネスホテル
・貸別荘
・ヴィラ
・グランピング
といった業態は、少人数で運営できるため、利益率を高めやすい構造になっています。
だからこそ、近年はホテル業界全体で「省人化」と「高付加価値化」が同時に進んでいるのです。
利益率30%のホテルは何が違うのか
代表例としてよく挙げられるのがアパホテルです。
もちろん全国展開というスケールメリットもありますが、それだけではありません。
運営を徹底的に仕組み化し、「利益を残す構造」を作っています。
例えば、
レストランをテナント運営にする。
客室清掃を効率化する。
設備を標準化する。
ITを活用して少人数で運営する。
こうした積み重ねが、高い利益率につながっています。
利益率の高い宿は、「豪華だから儲かる」のではなく、「利益が残る設計」をしているのです。
食事提供も「仕組み」で利益は変わる
宿泊施設で最も利益率に影響する部門の一つが食事です。
料理人を常駐させ、
厨房設備を維持し、
食材ロスも抱える。
規模が小さい施設ほど、この負担は重くなります。
そこで近年注目されているのが、セントラルキッチン方式です。
星野リゾートでも一部施設で導入されていますが、弊社グループでも、高級宿の厨房で仕込んだ料理を半加工・冷凍し、各施設へ配送する仕組みを取り入れています。
現地では最後の仕上げだけを行うため、
料理品質は安定し、
料理人の常駐も不要になり、
食材ロスも大幅に減少しました。
さらに、これまでBBQ中心だった貸別荘やグランピングでも、食事付きプランを販売しやすくなり、2名利用や平日利用の獲得にもつながっています。
単にコストを削減するだけではありません。
「売上を増やしながら利益率も改善する」という点が、この仕組みの大きな強みです。
「持たない経営」が利益率を高める
もう一つ重要なのが、「何を持たないか」という発想です。
従来のホテルでは、
レストラン、
宴会場、
大浴場、
この三つは当たり前のように存在していました。
しかし現在では、これらが利益を圧迫するケースも少なくありません。
人件費、
清掃費、
修繕費、
光熱費。
稼働率が落ちると、固定費だけが残ってしまいます。
そのため近年は、あえて付帯施設を持たないホテルも増えています。
「全部そろえる」のではなく、「本当に必要なものだけ残す」。
この考え方は、これからの宿泊業でますます重要になっていくでしょう。
しかし、利益率を劇的に改善した施設を見ると、さらに大胆な発想で施設そのものを生まれ変わらせている事例もあります。
私がこれまで100施設以上のホテル・旅館・ヴィラ・グランピング施設の開業や運営に携わる中で実感しているのは、「売上を伸ばすこと」と同じくらい、「コスト構造を見直すこと」が重要だということです。
思い切ったリノベーションが利益率を変える
数年前、弊社グループで運営を引き継いだ京都市内のホテルがあります。
以前は修学旅行を中心に受け入れるホテルでしたが、低価格帯の団体需要に依存し、厨房や大浴場などの維持コストが経営を圧迫していました。最終的には運営会社が撤退し、ホテルは破綻してしまいました。
その後、オーナー様からご相談をいただき、再建に取り組むことになりました。
まず行ったのは、「何を残し、何をやめるか」をゼロから見直すことです。
立地や市場環境を分析し、家賃条件を見直した上で、約3億円を投じて客室を全面リニューアルしました。
一方で、維持費の大きかったレストランと大浴場は思い切って廃止しました。
「ホテルなのにレストランも大浴場もなくして大丈夫なのか」と驚かれることもありましたが、その代わりにゲームコーナーなど、ファミリー層が楽しめる設備を導入し、客室そのものの魅力を高めました。
その結果、以前とはまったく異なる収益構造へと生まれ変わり、稼働率が20%台でも損益分岐点を超えられる体制を実現できました。
もちろん、すべてのホテルが同じ方法を取るべきではありません。
しかし、「従来のホテルの常識」に縛られず、自社に合った収益モデルを考えることが利益率改善の第一歩になります。
客室を減らして売上を伸ばすという発想
「客室数を増やすほど売上は伸びる。」
以前はその考え方が一般的でした。
しかし近年は、あえて客室数を減らし、一室あたりの価値を高めるリノベーションが増えています。
弊社グループが手掛けた「レイクサイドテラス琵琶湖」も、その一例です。
もともとはホテル棟10室、コテージ6室、テニスコートを備えた保養施設でした。
これを全面的にリニューアルし、
・ホテル棟は10室から5室へ
・コテージは6室から3室へ
・遊休地にはグランピング施設を新設
という大胆な再構築を行いました。
客室数だけを見ると減少しています。
しかし、一室あたりの付加価値が大きく向上したことで宿泊単価は上昇し、施設全体のブランド力も高まりました。
現在では滋賀県内でも人気の高いリゾート施設へと成長し、年間売上は3億円を超えるペースで推移しています。
「部屋数を増やす」ことではなく、「利益を生み出す客室をつくる」ことが重要なのです。
固定費は「当たり前」を見直すだけでも変わる
利益率改善というと、人件費ばかりに目が向きがちです。
しかし、固定費にはまだまだ見直せる部分があります。
例えば、
・照明のLED化
・空調設備の更新
・井戸水の活用による水道料金削減
・太陽光発電など再生可能エネルギーの導入
こうした取り組みは、一つひとつの効果は小さく見えても、長期的には大きな利益改善につながります。
また、近年ではテレビを設置せず、動画配信サービスを楽しめる環境を整える施設も増えてきました。
施設のコンセプトやターゲットによっては、お客様の満足度を維持しながら設備コストを見直せる可能性もあります。
「今まで当たり前だったから続ける」のではなく、「本当に必要か」という視点で考えることが大切です。
OTA依存から抜け出すことも利益率改善につながる
利益率を考える上で避けて通れないのが、OTAへの販売手数料です。
OTAは非常に優れた集客チャネルですが、予約が増えるほど手数料も増えていきます。
だからこそ、自社予約を少しずつ増やしていく取り組みが重要になります。
公式サイトの改善。
Googleビジネスプロフィールの充実。
InstagramやYouTubeなどのSNS運用。
Google広告やMeta広告の活用。
こうした施策を組み合わせることで、自社サイトへの流入を増やし、利益率を改善することができます。
私自身、多くの宿泊施設の広告運用に携わっていますが、成果を大きく左右するのは広告費ではなく、「泊まってみたい」と思わせるクリエイティブです。
魅力的な写真や動画、滞在イメージが伝わるコンテンツは、自社予約率を高める大きな武器になります。
利益率を高める宿は「引き算」が上手い
利益率を改善しようとすると、新しいサービスを追加しようと考えがちです。
もちろん、それも一つの方法です。
しかし、高収益の宿泊施設を見ていると、「何を増やすか」よりも、「何をやめるか」の判断が非常に上手です。
利益の出ないサービスを見直す。
維持費の大きい設備を再検討する。
運営を仕組み化し、人手に頼りすぎない体制をつくる。
そして、その分の経営資源を、本当に価値を生む部分へ集中させる。
この積み重ねが、利益率5%の宿と30%近い利益率を実現する宿との差になって表れてきます。
まとめ
ホテルや旅館の利益率は、稼働率だけでは決まりません。
食事提供の仕組み化、付帯施設の見直し、高付加価値リノベーション、固定費の最適化、自社予約の強化――。
こうした施策を一つずつ積み重ねることで、「売上はあるのに利益が残らない経営」から、「利益が積み上がる経営」へと変えていくことができます。
人件費や物価の上昇が続く今後の宿泊業界では、「どれだけ売るか」だけではなく、「どう利益を残すか」がこれまで以上に重要になります。
利益率30%という数字は、すべての宿泊施設で実現できるものではありません。しかし、自社の業態や強みを見つめ直し、利益が残る仕組みを構築することで、経営体質を大きく改善できる可能性は十分にあります。
利益率を改善する第一歩は、新しい設備を導入することではなく、「自社の利益構造を見える化すること」なのかもしれません。
