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「主役」は誰を客席に座らせてきたのか|読売社説「AIの利用 英語の学びは教員と子供で」を読み直す

    1. 誰も反対できない正しさ

    読売新聞は2026年7月5日の社説で、次期学習指導要領の外国語に関する報告素案を批判した。AIの誤りやバイアスへの理解が不十分なまま安易な利用が広がってはならない。教育の主役は子どもと教師であり、AIは道具にすぎない。義務教育段階での積極的活用は避けるべきだ。要約すればそういう主張である。

    一文ずつ読めば、反対できる箇所はほとんどない。AIは誤る。子どもと教師は主役である。道具は道具である。すべて正しい。

    だが私は、この種の「誰も反対できない正しさ」に出会うと、いつもの問いに立ち戻りたくなってしまう。誰が、そして何が、その埒外に置かれているのか。

    本稿はその問いに沿って、この社説を読み直す試みである。あらかじめ述べておけば、私は読売社説の懸念のすべてを退けるつもりはない。だが社説の論の立て方には、看過できない非対称性があるように思う。言い換えるなら、「教室」という舞台の中央を守ろうとする言葉が、誰を客席に座らせたままにしているのか。その問いが抜け落ちている。

    2. 「道具にすぎない」は争点ではない

    社説は「AIは道具にすぎないことを忘れてはならない」と説く。あたかも文科省や、その他のAIを利用したい教育関係者が、AIを道具以上の何かに祭り上げようとしているかのような書きぶりだが、実際はどうか。

    文部科学省の生成AIガイドライン(Ver2.0)は、生成AIを「人間の能力を補助、拡張し、可能性を広げてくれる有用な道具にもなり得るもの」と位置づけ、最終判断と成果物への責任は人間が持つという基本姿勢を明記している(文部科学省, 2024)。さらに同ガイドラインは、教育が「教師と児童生徒との人格的な触れ合いを通じて行われるもの」であり、学びの専門職としての教師の役割は生成AIが社会インフラとなる時代に「より重要なものになる」とまで述べている。

    つまり「AIは道具、主役は人間」という命題は、共有前提であって、対立点ではない。争点はそこにない。共有前提を対立点であるかのように提示する論法は、相手を「AIを主役にしようとする者」として造形することで、自説を戦わずして勝たせるストローマン論法である。私自身、批判記事を書くときにこの誘惑を知らないわけではないから、これは自戒を込めて指摘しておく。

    本当の争点は別の場所にある。すなわち、どの子どもに、どの道具が、どうやって届いているのかという分配の問題である。

    3. エビデンスの非対称性

    社説は「使い方への理解が不十分なまま」の活用拡大を懸念する。だが文科省は、令和6年度補正予算事業として「AIの活用による英語教育強化事業」を実施し、英語教育におけるAI活用の事例集を公開している(文部科学省, 2026a)。また外国語WGの資料では、46団体・326校での実証事業を踏まえ、授業内外の学びの充実や「話すこと」「書くこと」の力の向上などに一定の成果が見られた一方、AIからのフィードバックを教師が指導に生かせていない事例もあり、活用はなお道半ばであると整理されている(文部科学省, 2026b)。

    もちろん、モデル事業の成果報告を無批判に受け取るべきではない。実施主体には成果を示す動機があり、効果検証のデザインにも吟味の余地はあるだろう。この点は留保しておく。

    しかし社説の側はどうか。「優秀な子はAIで力を伸ばし、そうでない子はAIに依存して考えなくなると言われている」。この一文の主語は誰なのか。「と言われている」。出典なき伝聞である(あるいは根拠なき推測)。学校現場にはエビデンスへの理解を求めながら、自らの重要な懸念は伝聞で済ませる。この非対称は、少なくとも「AIの回答には誤りやバイアスが含まれる」ことへの警戒を説く社説としては、居心地が悪いのではないか。誤りとバイアスは、AIだけのの専売特許ではない。

    4. ノルウェーという再輸入品

    社説はノルウェーの首相が小中学校での生成AI利用を実質的に禁止・制限すると表明したことを引き、「デジタル化の行き過ぎを是正する潮流」の証左とする。

    この論法については、私は既に、北欧言説を単に反対のための記号として消費している「雑な輸入論」であるとして批判した。ノルウェーの政策転換は、少なくとも報道を見る限り、生成AIだけを狙い撃ちにした話ではない。小学生段階では生成AI利用をほぼ禁止する一方、13〜16歳では教師の監督下での慎重な利用を認め、高校段階では適切な利用そのものを学ばせる方針だとされる。その背景には学力テストの成績低下対策、スマートフォンの利用制限、紙の本を増やす政策があると報じられており、スマートフォン、タブレット、紙の本、読み書き計算の基礎学力をめぐる、より広い学習環境の再設計の一部として読むべきだろう(Reuters, 2026)。ノルウェー内部の基礎学力対策と、日本の英語教育における発信機会の確保とを、「デジタル化の是正」という一つのパックに詰めて輸入する。そこに、この議論の雑さがある。

    むしろ注意すべきは、ノルウェーの首相が強調したのが「学校で最も重要なのは読み書きと計算を学ぶことだ」という点だったことである。これは正しい。だが日本の英語教育の文脈で問われているのは、読み書き計算の基礎を犠牲にしてAIに遊ばせるかどうかではない。話す・書くという発信技能の練習機会を、教師一人あたり40人の教室でどう確保するかである。ちょっと考えればわかることだが、問いが違うのだから、答えを流用することはできない。

    5. 「それは教育と言えるのか」という修辞疑問

    社説の中で最も重い一文は、おそらくこれだ。素案が教師の役割を「授業設計、学習意欲の向上、学び方の指導」に見出すことに対し、「教師は支援に回るだけになる。それは果たして教育と言えるのか」と問う箇所である。

    言えるのか、と問われれば、言える、と答えるほかない。授業を設計し、動機づけを行い、学び方を指導することが「支援に回るだけ」と呼びならわすことにされるなら、学習科学が明らかにしてきた教師の働きは、ほぼすべて「支援に回るだけ」に分類されることになる。

    ヴィゴツキーの最近接発達領域の概念が示したのは、子どもが独力で到達できる水準と、他者との協働によって到達できる水準の間には隔たりがあるということである(佐藤, 2022などを参照)。そして、その隔たりをどう埋めるかという問いは、その後の足場かけ、形成的評価、協働学習の設計へと引き継がれてきた。足場かけは支援である。形成的評価は支援である。協働の設計は支援である。つまり、教師は「説明する人」である以前に、生徒が自分ではまだ届かないところへ届くための環境を組む人でもある。それらを「支援だけ」と呼ぶとき、社説が暗黙に擁護しているのは、教壇からの伝達こそが教育の本体だという、かなり特定の、100年前から変わらぬ教師像ではないか。

    教師の中心性は、教壇に立って話している時間の長さによってではなく、学習者が何に出会い、どこでつまずき、どの言葉を自分のものにしていくのかを設計し、見取り、引き受ける責任によって担保される(と少なくとも私は思っている)。私はこれまでも、AIを自動車ではなく自転車として捉えるべきだと書いてきた。自転車は漕ぐ者の力を増幅するが、行き先を決めるのは漕ぐ者である。そして生徒にどの坂を漕がせるか、どこで休ませるかを判断するのは、依然として教師の仕事だ。AIの導入によってこの仕事は軽くなるのではなく、むしろ知的に重くなる。WG素案の教師像は、その重さを正しく記述しているように私には読める。

    6. 「主役」の埒外に置かれているもの

    さて、冒頭の問いに戻る。「子供と教師が主役」という言葉のもとで、誰が、そして何が、その埒外に置かれているのか。

    第一に、発話機会をほとんど持たない生徒である。週数コマの英語授業で、40人学級の一人の生徒が英語を口にする時間は、合計しても数分に満たないことが珍しくない。ALTの配置にも、学校外の英会話塾へのアクセスにも、地域差と経済格差が厳然とある。文科省の2025年度調査では、英検3級相当以上の中学3年生は過去最高の54.6%ではあるが、政府目標である60%にはなお届いていない(文部科学省, 2026c)。もちろん、この数字だけから発話機会の不足を直接証明することはできない。だが少なくとも、「子供が主役」(「子ども」ですらないことにも、読売の姿勢が見て取れるのだが)と唱えるだけでは、英語を実際に使う機会が十分に分配されているとは言えない。その問いは、「主役」と呼ばれながら十分に声を出す時間を与えられてこなかった生徒たちとともに、なお教室の中に残っているではないか。

    これは抽象論ではない。教室では、英語を話したいのに話す順番が回ってこない生徒がいる。間違えるのが怖くて黙る生徒もいる。一方で、教師の問いに答える数人の生徒だけが、いつも「授業に参加している子」として可視化される。その陰には、発音を試す前に時間切れになる子がいる。英文を直してもらう前に提出期限を迎える子がいる。彼らもまた、「主役」と呼ばれてきた。

    第二に、その格差を埋めようとしている現場である。外国語WGの取りまとめ案は、AI活用が「指導要領に位置づけられていないことが活用格差を生み、学習の『量』や『質』の差につながる」と指摘している(文部科学省, 2026b)。つまり、ナショナルスタンダードである指導要領に書かないという選択は、もはや、まったくもって中立ではない。それでは、いわゆる「意識の高い」学校や家庭だけが便益を享受し、そうでない環境の子どもが置き去りにされる現状の追認である。社説はこの格差の論点に一言も触れない。触れないことによって、格差の中にいる子どもたちは、社説の風景から静かに消えている。

    「主役の座を守れ」と言いながら、少なくない数の、観客席から立ち上がろうとする者の前に立ちはだかる。それが、この社説の構図であるように思われてならない。

    7. それでも残る懸念について

    公平を期すために、社説の懸念のうち私が共有するものを記しておく。

    手段の目的化への警戒は正当である。「AIを使うこと」自体が目標に化けてしまう倒錯は、教育ガジェット言説の中で私自身が繰り返し批判してきた現象であり、指導要領への明記がその倒錯を加速させる可能性は否定できない。どの学年の、どの活動で、どんな教育効果を狙うのかという問いを欠いた導入は、社説の言う通り避けるべきだ。

    発達段階への配慮も同様である。小学校低学年の子どもに生成AIとの対話を無制限に行わせることを、私はけっして望ましいものとは考えていない。関係性の代替物としてのAIが思春期の承認欲求に及ぼす影響について、私は別稿で懸念を書いた。その懸念は今も撤回していない。

    そして最後に、自己含意を一つ。もとより、本稿自体も、AIとの対話を活用して書かれており、私はこの技術の便益を日常的に享受し、その環境負荷にも加担している当事者である。当事者の議論には利害が混入する。だから私の主張も反証可能な形で置いておく。もし今後、より統制された効果検証によって、発信技能へのAI活用が学力下位層の学習を阻害するという知見が積み上がるなら、私は本稿の議論を躊躇なく修正しよう。だが、それと同じ態度を、今では死語になってしまったような言葉だが、社会の公器たる読売の社説にも望みたいものだ。「と言われている」の出典を示すこと。それが、エビデンスを説く者の最低限の作法だろう。

    「主役」を守るという言葉は否定しようがない。だが、教室における主役とは、舞台の中央にすでに立っている者だけを指すのではない。まだ一度も十分に声を出す機会を与えられていない生徒を、どう舞台に上げるのか。なぜその場にAI活用があってはならないのか。その問いを抜きにした、100年前の教室の焼き直しのような「主役」論は、教育の名を借りた、思い込みの再生産にすぎない。

    参考文献

    佐藤公治 (2022). 『ヴィゴツキー小事典 思想・理論・研究の構想』新曜社.

    文部科学省(2024). 初等中等教育段階における生成AIの利活用に関するガイドライン Ver.2.0。文部科学省初等中等教育局。https://www.mext.go.jp/content/20241226-mxt_shuukyo02-000030823_001.pdf

    文部科学省 (2026a). 英語教育におけるAI活用の事例集(AIの活用による英語教育強化事業). 文部科学省初等中等教育局教育課程課。https://www.mext.go.jp/content/20260424-mxt_kyoiku01-000039753_0001.pdf

    文部科学省(2026b)【資料1】「AIを含むデジタル学習基盤の活用の在り方」について。中央教育審議会教育課程部会外国語ワーキンググループ(第9回)配付資料。文部科学省。https://www.mext.go.jp/content/20260220-mxt_kyoiku01-000047536_03.pdf

    文部科学省 (2026c). 令和7年度「英語教育実施状況調査」概要。文部科学省。https://www.mext.go.jp/a_menu/kokusai/gaikokugo/1415043_0007.htm

    Reuters. (2026, June 19). Norway imposes near ban on AI in elementary school. https://www.reuters.com/technology/norway-imposes-near-ban-ai-elementary-school-2026-06-19/

    読売新聞. (2026年7月5日). 社説 AI活用:教員と子供が主役の英語学習に。読売新聞オンライン。https://www.yomiuri.co.jp/editorial/20260704-GYT1T00295/


     
     
    情報×英語クラスタの教員・大学生 教師&研究者としての交差点を探究中。 学びとは、誰かの心が動く瞬間。生成AIと心理学や教育学などの隙間から、現場に根ざし、未来にひらく教育を(所属組織の見解とは関係ありません)。 Google&Gemini Certified Educator

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