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役割はどこへ消えた?―日本社会1400年の構造史②

    第1章 逃げられない場所

    第1節 水をためる場所が人を集める

    大和平野では、農業に必要な水を、必要な時に十分な量だけ得られるとは限りませんでした。だから平野には、多数の溜池と井堰が築かれました。川から取り入れた水を蓄え、耕地へ送る。この水利が、長い時間をかけて形づくられました。小河川を井堰でせき止め、その水を溜池へ導いてから灌漑に使うことが、この地域の水利の一つの基本形だったとみられます。

    水は、雨が降った時にそこにあるだけでは足りません。必要な時期まで貯め、必要な場所へ運べなければ、作付けを安定して続けることができないからです。年間降水量がおよそ一三〇〇ミリとされる大和平野では、田の中に「隠し井戸」を掘り、地下水をくみ上げて用水を補う方法も使われました。これほど設備が多いということは、用水供給がそれだけ不安定だったことをうかがわせます。

    農業水利は、耕作に後から添えられた便利な設備ではありませんでした。水を確保しなければ生産を続けられない。この物理的な条件が、まず存在していたのです。

    ただし、溜池や井堰が存在するだけでは、水田に水は届き続けません。水利施設を使うには、取水、配水、維持管理という異なる仕事が必要になります。川から水を入れる仕事と、取り入れた水を耕地へ分ける仕事は同じではありません。水路や溜池を維持する仕事も、取水の時だけ行えば済むものではありません。

    奈良盆地の井出郷や池郷では、水量だけでなく、水利労役についても取り決めが作られていました。水量と水利労役の双方に取り決めがあったのですから、水の利用と共同負担は、別々には扱われていなかったと考えられます。一つの施設を利用し続けるには、複数の仕事を、異なる時期に反復しなければなりません。その仕事が互いに依存している以上、一部だけが止まっても、水利全体が働かなくなる可能性があります。

    つまり水利施設を使い続けるには、水を運ぶだけでなく、維持管理の仕事を反復して行う必要があったと考えられます。では、その反復する仕事を、利用者の間で毎回どのように決めていたのでしょうか。

    奈良盆地では、一つの井堰を複数の村が利用する井出郷が作られていました。調査時点では、井出郷が九六数えられ、その参加村は実数二三〇村に対して延べ二八六村でした。同じ村が複数の井出郷に加わる場合もあったことになります。

    井出郷は、村の境界だけでは水利を処理しにくい場合があったことを示しています。一つの取水口を使う村々は、水の流れを通じて実務上結びつけられました。そこでは、取水のたびにすべてを話し合い直すのではなく、水量や水利労役をあらかじめ定める取り決めが置かれました。

    たとえば大泉井出郷では、配水比率が大泉三五%、大西三五%、味間三〇%と定められていました。集団に入った水は、まず参加村ごとの配分量が決められ、その後に村の内部で農家へ分けられました。こうした配分規則は、反復のたびに交渉を最初からやり直す負担を小さくした可能性があります。同時に、配水や水利労役を村を介して調整する枠組みにもなったと考えられます。ただし、事前の取り決めがあることと、利用者が次の作業にも関わり続けることは、同じ問題ではありません。

    その継続的な関与を考える手がかりになるのが、同じ溜池を利用する池郷です。奈良盆地では、調査時点で池郷が四〇数えられていました。池郷では、同じ溜池を利用する複数の村が、池の利用に関わる取り決めを持っていました。

    石川池を利用する池郷では、池の利用や水路敷に関わる負担として、米や酒の定期的な納付が定められていました。納付の内容は村ごとに異なり、同じ形の負担ではありませんでした。それでも、利用が一回で終わらず、次の取水期にも続くなら、施設の状態は次回の受益に関わります。

    取水、配水、維持管理の仕事が互いに依存するため、利用者同士の関係も一回限りでは終わりにくかったと考えられます。水を受けることが、次の共同負担へ関わる理由になった可能性があります。ただし、ここから共同体意識や自発的な協力を読み取ることはできません。確認できるのは、水の利用と水利労役についての取り決めが、同じ水利集団の中に置かれていたことです。では、その反復に参加する者は、同じ条件で水を利用していたのでしょうか。

    答えは、単純ではありません。

    同じ水を使うことは、同じ権利を持つことを意味しませんでした。奈良盆地の水利集団には、水利権の差と階層が存在していました。水量と水利労役について取り決めが作られていても、集団の内部で利用者の位置が同じだったわけではありません。

    広大寺池では、最下流の稗田村が、上流の美濃村や今市村など四村より先に池水を使う権利を持っていました。水の流れる方向と、取水の優先順位は一致していなかったのです。一つの溜池につながっているという事実だけでは、誰が先に水を得るかは決まりません。その順序は、水利権として定められていました。

    共同利用は、複数の村が同じ施設を使う枠組みを作りました。しかし、それは受益を均等にする仕組みとは限りません。維持管理の共同負担が存在しても、得られる水量や取水条件まで等しくなるわけではありませんでした。

    だから、水利集団が機能していることは、不均衡がないことを意味しません。むしろ、水が不足しやすい環境では、限られた水を誰がどの条件で使うかを定める必要がありました。その水利秩序は、利用者の間にある階層を含んだまま成り立っていたのです。

    ここまでの範囲では、水利共同管理には、施設と農業用水を継続して使うという明確な利点がありました。溜池、井堰、水路を利用し続けるには、取水、配水、維持管理を反復し、その共同負担を調整する必要がありました。井出郷や池郷の取り決めは、複数の村や利用者を、そのための継続的な関係へ結びつけた可能性があります。水利施設の利用は、一回限りの動員ではなく、反復する作業によって支えられていたと考えられます。

    他方で、その秩序には水利権の差と階層が併存していました。共同管理が成立したことと、受益や負担が平等だったことは、分けて考える必要があります。さらに、水を使う必要があり、協力関係が反復されたというだけでは、誰を一つの負担単位として数えたのかは説明できません。誰が水利労役の担い手を定め、その負担を実行させたのかも、別の問題として残ります。

    必要な仕事は人々を結びつけることがありますが、それだけで特定の人や地域に負担が定まるとは限りません。次に問うべきなのは、共同作業を実際の人員指定へ変えた仕組みです。

    第2節 人を数え、負担を割り当てる

    水利施設の維持には、取水、配水、補修などの仕事が必要でした。けれども、仕事が必要だという事実だけでは、誰がその負担を引き受けるかまでは決まりません。水量や水利労役の取り決めがあっても、その取り決めの対象となる人員を、どの単位で把握するかは別の問題です。

    古代日本の雇役制は、この問題を行政的に処理する仕組みでした。養老賦役令は、正丁一人につき年十日の力役を定めていました。庸布による代納と、別人による代役も規定されていました。つまり国家は、必要な労働を日数で示し、その負担を、人員として把握した人びとへ結びつけようとしていたのです。

    六三九年の百済宮・百済寺造営では、西方の人々を宮殿、東方の人々を寺院の造営へ振り分けた記事もあります。水への依存が共同作業を生んだとしても、その作業を特定の人員へ指定するには、別の仕組みが必要でした。

    その仕組みを広い範囲で動かそうとした主体が、国家でした。日唐の律令力役編成を比較した研究は、日本古代の雇役制が国家主導を志向していたと整理しています。国家には、宮殿や寺院などの造営に必要な労働を確保する必要がありました。そのためには、地域ごとの人員を把握し、担当する仕事へ振り向けなければなりません。

    大規模造営では、役夫散帳に担当が記され、人数が弾正台へ報告されました。検査役が郡司らに私的使役の有無を問いただす仕組みもありました。伊勢神宮の造営では、伊勢、美濃、尾張、参河、遠江の五国から役夫が出されました。各国の集団は、国司一人と郡司一人が率いました。帳面、報告、点検、指揮者の配置。こうした一連の処理が、人員を広域動員へ組み込んでいたのです。

    ただし、国家主導とは、中央の役所が一人ひとりを直接集め、移動させ、現場で働かせたという意味ではありません。国家が労働を必要としたことと、現地で人を動かすこと。この二つのあいだには、まだ埋めるべき距離がありました。

    その距離を埋めたのが、郡司と在地共同体による直接指揮や支援でした。古代日本の雇役制は、国家主導を志向しながらも、実際の運用を在地の仕組みに依存していました。郡司は、中央の規定と地域の人員を結ぶ位置にいました。在地共同体は、役夫を集めるだけでなく、移動や就労を支える役割も担っていました。

    往還中に病気になった丁匠は、所在地の郡司から村里へ引き渡され、宿泊と療養を受ける規定になっていました。七一二年には、帰還する役夫が道中で食料を買えるよう、各地に郡稲が取り分けて置かれました。広域動員は、命令だけで完了しません。移動中の食料や療養を含む支援を必要としたのです。

    別の研究は、古代の郷や村で、郷長、村落首長、富豪層が一般農民を直接支配していたと分析しています。これらの在地仲介者は、収奪機構の末端も担っていました。鉢ヶ谷遺跡では、約八万平方メートルの調査範囲から、七世紀から九世紀の竪穴住居跡三百軒以上と掘立柱建物跡二百棟以上が確認されています。この大規模な居住群は、郷と村の構造を考える手がかりとされています。

    ここで重要なのは、国家と地域を、対立する二つの仕組みとして切り離さないことです。上位には、労働を指定する国家がありました。現場には、人をまとめて直接指揮する郡司、郷長、村落首長、富豪層がいました。指定主体と実行主体は、同じではありませんでした。国家の規定は、在地の人間関係、資源、支援を通じて、現場の労働へ移されていたと考えられます。こうした力役編成は、国家か共同体かのどちらか一方ではなく、両者の接続によって動いていたのです。

    この接続によって、負担の指定は、孤立した個人だけを相手にする方式ではなく、地域単位と仲介者を介する方式になったとみることができます。六四二年の飛鳥板蓋宮造営では、遠江から安芸に及ぶ地域から木材と作業者が集められたとされています。これほど広い範囲の人員と資材を、中央が一件ずつ処理するには、大きな行政負担がかかります。地域ごとに人をまとめ、地域側の指揮者を介して現場へ送る。この方式には、中央の直接処理を減らす働きがあった可能性があります。

    実際、大造営では、各国造が番を組み、管下の民を率いて役所へ赴き、現地で監督したと復元されています。ただし、この復元は、すべての地域と時期で同じ運用が行われたことを示すものではありません。「百姓身役」の運用については、二十日を超えると公粮を支給し、最長四十日まで使役したと整理されています。日数に応じて庸や調を免除する処理もあったとされています。

    こうした事例では、人員が地域単位で集められる一方、労働日数、給食、免除は行政上の基準で調整されていました。地域単位を介する方式は、国家の命令を現場で実行できる形へ移す媒介として働いたとみる余地があります。その場合、国家が負担を指定し、仲介者が人をまとめ、現場の条件に合わせて実務へ接続したと考えられます。もっとも、その地域単位が、いつでも同じ境界と構成を持っていたわけではありません。

    人を数える行政単位と、生産や共同作業を回す単位は、同じ形に固定されていませんでした。自治村落論の通史的検討は、古代から近代まで、行政単位と生産単位が分裂と統合を繰り返したと整理しています。行政は、徴収や命令のために一定の境界を必要とします。生産や共同作業のまとまりは、水、耕地、居住など、その時々の条件に応じて形づくられます。両者は重なることもあれば、ずれることもありました。

    同じ郷や村という名称が使われていても、行政上の範囲と実際の生産関係が一致するとは限りません。したがって、国家が郡、郷、村などの単位を用いたことから、全国に一様で永続的な村落構造があったとはいえません。単位が分かれれば、命令を伝える相手と、実際に協力する相手がずれることがあります。単位が統合されれば、それまで別々だった人員や負担を、一つに扱う必要が生じます。

    人員配分の仕組みは、固定された容器に人を入れる作業ではありませんでした。変化する行政単位と生産単位を、つなぎ直す運用だったとみることができます。この可変性を見落とすと、古代国家が個人へ一律に直接命令したという単純な像へ戻ってしまいます。

    地域単位を介する方式には、限定された合理性があったと考えられます。中央がすべての人を直接把握しなくても、郡司や在地仲介者を通じて人員を集め、広域動員へ接続できた可能性があるからです。同時に、その方式は地域への依存を残しました。動員対象の選定、指揮、移動中の食料や療養の支援。こうした事例では、これらが現地の関係を介して処理されていました。

    国家の制度は負担を指定しましたが、制度だけで現場の協力が自動的に生まれたわけではありません。必要な仕事は、行政が把握した人員へ割り当てられ、その人員は在地の指揮と支援によって実務へ結びつけられました。水利の必要だけでは説明できなかった負担者の指定には、国家と在地単位の接続が関わっていたとみることができます。

    しかし、なお問題が残ります。国家が人を数え、日数を定め、仲介者を置くことができたとしても、配水、耕地、権利、補完関係についての知識まで、中央が持てたとは限りません。では、制度が人を動かした後も、なぜ地域に蓄積された知識と関係が、実務上の力を持ち続けたのでしょうか。

    第3節 領主だけでは、水は配れない

    国家が労働の規則を定めても、その規則だけで人が動くわけではありません。古代日本の雇役制は、国家主導を志向しながら、郡司や在地共同体による直接の指揮と支援に依存していました。上位の規定を作る者と、地域で人員を把握する者と、実際に作業へ出る農民。この三者は、同じ位置にはいませんでした。

    国家は必要な労働を指定できます。しかし、誰を集め、どのように現場へ送り、作業中の支援をどう整えるかは、在地の仲介者を通じて処理されました。郷や村では、郷長、村落首長、富豪層が一般農民を直接支配する関係も確認されています。こうした関係が、国家の命令と地域の実行を結ぶ経路になったと考えられます。

    ここで重要なのは、命令する力と、仕事を実際に回す能力を分けて見ることです。この違いは、中世の灌漑水利を考えると、さらに明瞭になります。

    中世の平野部では、在地領主が灌漑施設を建設し、開墾を進めた事例があります。領主は、すでにある水路へ命令を出すだけの存在ではありませんでした。取水の位置を押さえ、耕地を広げ、施設と土地の配置そのものを変えることができました。

    ある事例の宮荘殿屋敷は、一町四方ほどの居館でした。四周には、幅三・〇メートルから三・八メートル、各辺約百メートルの濠がめぐっていました。居館と濠は、生活の場であると同時に、取水の結節点でもありました。

    灌漑施設を築けば、そこから新しい維持管理が生じます。開墾を進めれば、配水する耕地も増えます。十四世紀には、在地領主が水利支配を強めた事例が確認されています。ただし、施設を握ることと、日々の配水をすべて単独で処理することは、同じではありません。

    施設と支配の配置が変わっても、人と土地のまとまりがただちに入れ替わるとは限りません。在地領主が水利支配を強めた事例では、その後に村落共同体が形成されたことも指摘されています。別の事例では、さらに古い関係が、後代の村落形成を制約しました。

    弓削島庄の研究では、古代の郷戸と房戸の関係や、房戸を吸収する動きが後代まで残ったと整理されています。新しい支配が加わっても、以前からの戸、土地、人の結びつきが、その下に重なっていたとみることができます。統治者が替わったからといって、現場の単位まで一度に作り替えられるわけではありません。

    弓削島庄の一一八九年の検注では、末久名が畠十三町四反を占めていました。これは庄全体の畠の、およそ四割に当たります。同じ庄の内部でも、土地のまとまりは均等ではなかったのです。また、一三一二年から一三一三年に確認される二十二の名は、その後も約百二十四年間存続しました。単位の名称が残ったというだけで、その内部がまったく変化しなかったとは言えません。それでも、土地と人をまとめる枠が長く持続した事実は、新しい支配だけでは現場の構成を説明しきれないことをうかがわせます。

    ここで見えてくるのは、自律的で平等な共同体の自然発生ではありません。権力の働きと、以前から続く人と土地の関係が、同じ場所に重なっていたという構造です。

    日々の配水には、施設と命令に加えて、地域内に保持された情報が必要だった可能性があります。水路がどの耕地へつながるのか。どの土地がどれほどの水を利用するのか。水利権にどのような差があるのか。維持管理の作業を誰と誰が補い合うのか。これらは、上位の規則だけを読んでもわかりません。

    中世居館の事例では、居館の東側から延びる約一キロメートルの水路が、後の幹線用水路とほぼ同じ経路を通っていたとみられています。水の経路が長く利用されるほど、取水、配水、耕地、負担を結びつける情報も必要になります。こうした地域情報が、誰に保持され、どのように伝えられたのかは、ここで確定できません。しかし、水量と水利労役の取り決め、水利権の差、旧来関係による村落形成の制約を並べると、配水が施設の操作だけでは済まなかったことはうかがえます。水が流れる経路と、人が動く経路。この二つを別々に扱うだけでは、配水の運用は説明できません。両者を合わせる在地運用があって、灌漑水利は反復できたと考えられます。

    これらの事例を機能ごとに並べると、三つの要素が見えてきます。第一は、水をため、引き、耕地へ送る施設です。第二は、労働や負担を指定する国家や在地領主の権力です。第三は、配水と維持管理を繰り返す在地運用です。
    施設がなければ、安定した取水はできません。権力による指定は、大きな施設の建設や、広い範囲の負担をまとめる機能を担ったとみられます。在地運用は、水路、耕地、利用権、補完関係を日々調整する機能を担ったと考えられます。一つの主体が、これらをすべて単独で担ったわけではありません。異なる要素が別の問題を処理し、その重なりによって反復作業が支えられたとみることができます。ただし、これは別々の地域と時代の研究を機能別に並べた暫定的な理解であり、古代から中世の日本全体に同じ組合せが連続していたと断定することはできません。

    この仕組みには、もう一つ時間の問題が残ります。灌漑施設は、一度造れば終わるものではありません。負担を指定する人が替わった後にも、水路と耕地の関係が残る場合があります。作業を担う人が交代しても、水利権の違いや補完関係を引き継がなければ、配水は続きません。

    行政単位と生産単位は、古代から近代まで分裂と統合を繰り返したと整理されています。弓削島庄では、郷戸と房戸の関係が後代まで存続し、村落形成を制約しました。単位が変わりながらも、土地、負担、人の関係の一部は持ち越されたとみることができます。

    では、施設、負担、地域情報を、人の交代後にも失わずに保つには、何が必要だったのでしょうか。土地と仕事と協力関係、そしてその中での人の位置を、時間を越えて結びつける仕組み。それが、次の問いになります。


     
     
    元海老名市議(3期)。技術者から政治家へ、そして今は生活と制度のあいだを言葉でつなぐ書き手。現場から社会を考えます。

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