
第8話 教育の方法は、科学によって検証できるのか――数字の事実と、事実の数値。教育に求められる正確さと誠実さ
教育の世界には、さまざまな教育方法があり、さまざまな教材があり、そして、それぞれに異なる教育効果が語られています。
「学力が向上する」「能力が伸びる」「記憶力が高まる」「短期間で成果が出る」。
こうした言葉は、教育に携わる人たちだけでなく、子どもの成長を願う保護者にとっても、大変魅力的に聞こえるものでしょう。
しかし、私は以前から、教育の世界で語られる効果や成果について、一つの疑問を持っていました。
それは、その根拠となっている事実や数字は、どのようにして導き出されたものなのだろうか、ということです。
教育は、人間を育てる営みです。だからこそ、そこには正しさが求められる。事実を伝えること、正直に向き合うこと、そして、子どもたちの成長に責任を持つことが必要なのではないでしょうか。
今回は、教育の方法を科学的に検証することの意味と、教育の世界で使われている数字について考えてみたいと思います。
1.教育の効果は、何を根拠に語られているのか
私たちの身の回りには、さまざまな教育効果をうたう広告がある。
例えば、ある教育方法によって学力が向上した、ある教材を使うことで記憶力が高まった、ある指導法によって短期間で能力が伸びた、といったものです。
もちろん、実際に効果があった事例もあります。長年の教育実践によって、その方法の有効性を確信している指導者もいるはずです。
しかし、ここで考えなければならないのは、一つの成功事例と、その教育方法が一般的に効果を持つという科学的な証明は、同じではないということです。
一人の子どもが成長したという事実は大切です。しかし、その成長が本当にその教育方法によってもたらされたのか、それとも家庭環境や本人の成長、他の学習経験などが関係していたのかは、別に検討する必要があります。
教育の効果を語るのであれば、少なくとも、何を対象に、どのような方法で、どのくらいの期間調べたのかを明らかにしなければなりません。
そして、得られた結果が、どこまで一般化できるのかを考える必要がある。
教育における科学的な検証とは、自分の教育方法が正しいことを証明するためのものではありません。
自分の考えや実践を、事実に照らして確かめ、必要であれば見直すためのものなのです。
2.数字には、それぞれ異なる意味と根拠がある
今回、特に取り上げたいのが、教育の世界で使われている数字の問題です。
私は、数字そのものが問題だとは思ってはいません。むしろ、教育においても、正確な数字を知り、それを適切に活用することは非常に重要だと考えています。
ただし、数字には、その根拠や性質によって違いがあります。
例えば、国や公的機関が一定の調査基準に基づいて公表する統計があります。大学や研究機関が、研究方法を明らかにして発表する調査結果もあります。
一方で、教育事業者や個々の教室が、在籍者や受講者を対象に独自に集計した数字もあります。
それらは、すべて数字として表示できる。しかし、同じように扱ってよいわけではありません。
例えば、ある教室が「受講者の90%に学力向上が見られた」と公表したとする。
その数字を理解するためには、いくつか確認しなければならないことがある。
調査対象は何人だったのか。
受講者全員を対象にしたのか、一部だけなのか。
学力向上とは、何を基準に判断したのか。
受講前と受講後を同じ方法で測定したのか。
途中で退会した子どもは含まれているのか。
他の教育方法と比較したのか。
調査を実施したのは誰なのか。
こうした条件が明らかになって初めて、その数字が何を意味しているのかを判断できるのです。
仮に10人中9人に何らかの変化があったとしても、それをもって、その教育方法が一般的に高い効果を持つと結論づけることはできません。
反対に、規模の小さな調査であっても、対象や方法、結果が正確に記録されていれば、教育実践を考えるうえで貴重な資料になります。
大切なのは、数字の大きさや見栄えではないのです。
その数字が、どのような事実を表しているのかを明らかにすることです。
3.科学的に効果を検証するということ
では、教育の効果は、どのように検証すればよいのでしょうか。
科学的な効果検証の方法の一つに、ランダム化比較試験(RCT)があります。
これは、対象者を無作為に分け、一方には特定の教育的な働きかけを行い、もう一方には行わない、あるいは別の方法を行い、その後の結果を比較する方法です。
例えば、ある学習方法によって算数の力が伸びるかを調べたい場合、その方法を取り入れたグループと、比較対象となるグループの結果を調べる。
ただし、単純に実施後の点数を比べるだけでは不十分です。開始時点での学力や年齢、学習環境などにも配慮しなければなりません。
また、教育現場では、子どもを無作為に分けることが難しい場合もあります。そのため、条件をできるだけそろえた比較研究や、継続的な観察、複数の研究結果を統合するメタ分析なども重要になります。
文部科学省の教育政策に関する研究資料でも、教育施策の効果を検証するための指標や、効果量という考え方が取り上げられています。
ここで知っておきたいのが「効果量」です。
効果量とは、ある教育的な働きかけによって、どの程度の変化が生じたのかを、単に点数の増減だけでなく、統計的に評価するための指標です。
例えば、平均点が5点上がったという結果だけでは、その変化がどれほど大きな意味を持つのかは判断しにくい。もともとの点数のばらつきや比較対象との違いなどを考慮する必要がある。
さらに、対象人数が多ければ、小さな差であっても統計的に有意と判定されることがある。だからこそ、統計的に有意であることと、教育的に大きな意味があることは区別しなければなりません。
科学的に検証するということは、都合のよい数字だけを取り出すことではないのです。
調査方法、比較条件、測定方法、そして結果の限界まで含めて、正直に示すことなのです。
4.教育の世界に、誇張された数字が氾濫していないだろうか
ここで、改めて教育の広告について考えてみたいと思います。
私は、教育の世界における数字の使われ方に、以前から違和感を感じていました。
例えば、合格率、成績向上率、満足度、能力向上率、IQの数値、全国順位など、さまざまな数字が広告に使われています。
しかし、その数字がどのような調査によって得られたものなのか、誰が調べたのか、どのような条件で比較したのかが、必ずしも明確にされているとは限らない。
もちろん、独自調査を公表すること自体が問題なのではありません。問題は、その数字が何を意味するのかを十分に説明せず、あたかも客観的に証明された教育効果であるかのように伝えてしまうことです。
例えば、合格率100%という表示があったとしても、受験者全員を対象にしたのか、合格可能性の高い子どもだけを対象にしたのかによって、意味はまったく異なります。
満足度95%という数字も、誰に、どのような質問をし、何人が回答したのかによって、その信頼性は変わってきます。
消費者庁が示している景品表示法では、商品やサービスの品質について、実際よりも著しく優れていると誤認させる「優良誤認表示」などが禁止されています。
教育サービスも、サービスの内容や効果を表示する際には、こうしたルールと無関係ではありません。
特に、効果や性能をうたう表示には、合理的な根拠が求められます。
私は、ここに教育界が改めて考えなければならない問題があると思うのです。
食品であれば、原材料や栄養成分などの表示、添加物の有無、添加物の量等には、一定の基準や根拠が求められます。もし、根拠のない数値を表示し、消費者に誤解を与えるようなことがあれば、社会的な問題になるでしょう。
それでは、子どもの成長や将来に関わる教育の世界では、なぜ数字の根拠や表示の正確さが、もっと厳しく問われないのでしょうか。
教育は、商品を売るためだけのものではありません。子どもの人生に関わる営みです。
だからこそ、数字を使うのであれば、その根拠に対して、より高い誠実さが求められるのではないでしょうか。
5.数字で測れるものと、数字だけでは測れないもの
ただし、ここで誤解してほしくないことがあります。
私は、教育のすべてを数字で評価できるとは考えていません。
学力テストの点数、語彙数、計算の正答率、読書量、学習時間など、数値化できるものはあります。
一方で、子どもが何かに興味を持った瞬間、初めて自分の考えを言葉にできたとき、友達の気持ちを理解しようとしたとき、失敗しても再び挑戦しようとしたとき。
そうした成長のすべてを、一つの数値に置き換えることはできません。
子どもの成長(人の成長)には、認知的な能力だけでなく、意欲、好奇心、感情、社会性、他者への思いやりなど、さまざまな側面があります。
それらを理解するためには、数値による測定だけでなく、観察や対話、継続的な記録なども必要になります。
数字は、教育を理解するための大切な道具です。しかし、数字が教育そのものになるわけではないのです。
測定できるものだけを大切にし、測定しにくいものを軽視してしまえば、教育の本質を見失うことにもなりかねません。
近年の小学校入試では、数値化が難しいと言われる「非認知能力」についての評価比重が高まっています。
子どもを様々な角度から見る。
ペーパーテストの成績が良くても、この数値化しにくい「非認知能力」を見るための「行動観察」の範囲が広がっています。
科学的であるということは、何でも数字に置き換えることではありません。
何を測定できるのか、何は測定しにくいのか、その限界を理解したうえで、事実に向き合うことなのです。
6.正しい数字を伝えることは、誠実な教育を守ることでもある
私は、長年教育に携わってきた中で、地道に子どもたちと向き合い、日々の成長を大切にしている先生や教室を数多く見てきました。
大きな広告を出すこともなく、華やかな成果を掲げることもなく、一人ひとりの子どもの様子を見ながら、必要な働きかけを続けている。
そうした教育の価値は、必ずしも目立つ数字には表れません。
一方で、根拠が十分に示されていない数字や、印象を強めるために選ばれた数値が広告に使われると、保護者は、その数字の大きさや見栄えによって教育の価値を判断してしまうかもしれません。
その結果、誠実に教育と向き合っている人たちの実践が、蔑ろにされてしまうこともあります。
これは、教育界にとって決して小さな問題ではありません。
正しい数字を伝えることは、単に広告の表示を正確にするということではありません。
保護者が適切な判断をするために必要な情報を提供することであり、子どもたちに関わる教育の選択を、誤った印象や過大な期待から守ることでもあります。
そして、教育に携わる私たち自身が、自分たちの実践を正直に振り返る機会にもなるのです。
自分の教育方法に効果があると信じているのであれば、なおさら、その根拠を確かめる必要があります。
期待した結果が出なかったのであれば、その事実も受け止めなければなりません。
科学的な検証とは、教育者を評価するためだけのものではありません。子どもにとって、よりよい教育を考え続けるためのものなのです。
おわりに――教育に、事実と正直さを
今回、私は改めて、教育における数字の意味を考えてみました。
数字には力がある。
一つの数字が、保護者の判断を変えることがある。教育方法への期待を高めることもある。教室や教材の評価を左右することもある。
だからこそ、その数字には責任が伴うのです。
どこで調べたのか。誰を対象にしたのか。何を測ったのか。どのような条件で得られたのか。
それらを明らかにし、事実を事実として伝えることが必要なのではないでしょうか。
そして、もう一つ大切なことがあります。
科学は、教育のすべてを決めるものではないということです。科学的な知見は、子どもの発達や学びを理解するための大切な手がかりであり、教育方法を見直すための根拠でなのです。
しかし、子どもをどのような人間に育てたいのか、何を大切にして生きてほしいのかという問いまで、科学だけで答えられるわけではありません。
だからこそ、事実を知り、科学を学び、そのうえで人間として何を大切にするのかを考えなければならない。
私は、教育の世界にこそ、正確さと正直さが必要だと強く思っています。
子どもの未来を語るのであれば、誇張された数字ではなく、確かな事実を伝えたい。
教育の価値を語るのであれば、見せかけの成果ではなく、子どもたちの成長に誠実に向き合いたい。
教育に事実を。教育に科学を。そして、教育に正直さを。
それが、私がこのシリーズを通して伝えたいことの一つです。
次回は、最終話に向け、さらに一歩進めて考えてみたいと思います。
『教育は、学校や教室だけで行われるものではない。家庭での子育てもまた、子どもの発達と成長を支える大切な営みである。』
教育と子育てを、経験や思い込みだけに頼るのではなく、科学的な知見を生かして考えることはできないだろうか。
第9話では、「教育も、子育ても科学である」という視点から、改めて人間の成長を考えてみたいと思います。
長い文章、最後までお読みいただきありがとうございます。