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そのJDは、接続の入口として書かれていますか。9つの危険信号で確かめる 【フェーズ3-2|ITエンジニアの卵に贈る、就活の書】

    【お知らせ】本連載は、2026年9月20日に全記事を全面アップデートしました。

     この記事は本気でITエンジニアになりたい! という学生さんたちに向けて就活プロセスを伝える「ITエンジニアの卵に贈る、就活の書」シリーズの一本です。シリーズ全体の目次はこちら(扉記事)からご覧いただけます。


     エンジニアを目指す学生のみなさん、こんにちは。クオリティアーツの池田です。

     ITエンジニアの卵に贈る、就活の書・フェーズ3-2の記事です。前回のフェーズ3-1では、なぜ双方のポートフォリオが接続するのか、その思想の土台をお話ししました。プロフェッションと企業JD、有名と良いの区別、世界基準、ポートフォリオの対等性、スクリーニングの対等性。6つの視点から、対等な接続の意味を降ろしました。

     今回はフェーズ3「接続する」の5つの観点のうち、1つ目の観点・JDの実践に入ります。フェーズ2「作る」で1年以上かけて積み上げてきたみなさんのポートフォリオを持って、いよいよ企業のJDを丁寧に読み込む時期です。

     JDや求人票は、多くの学生さんにとって、就活で初めて丁寧に読む文書です。使われている言葉、給与欄の書き方、応募プロセスの流れ。何を、どう読めばいいのか、迷う場面も多いと思います。この記事では、よりよいJDを見分けるための9つの危険信号を、前半で一気にお渡しします。とりわけ給与欄には、額面の数字だけでは見えない大切なことが隠れています。「業界標準に見せて実質を落とす書き方」は、本当に何度も目にしてきました。後半で、この点も丁寧に扱います。

    この記事のポイント

    • JDは、その会社の採用への本気度を映す一次資料です。9つの危険信号は、書き方の技術に欺かれないための道具になります。

    • 山場は給与欄です。月給25万円の内訳が基本給20万円+固定残業代5万円なら、賞与と退職金の算定基礎まで低く抑えられます。

    • 危険信号5だけは扱いが違います。発注元から遠い位置にいる会社は、重なりを数える前に候補から外してください(5-5-1)。

    1. 前提1:良い会社は、JDの1行1行に姿勢を滲ませる

     大事な考えを、先にひとつ共有します。

     良いIT企業は、入社前の新卒に対しても、一人のエンジニアとしてリスペクトを持って向き合います。だから、JDや採用情報がしっかり書いてあります。

     前回のフェーズ3-1でお話しした「対等な接続」の姿勢と、そのままつながる話です。誠実な会社は、まだ入社していない相手に対しても、対等な人格として接します。応募者を「頭数」や「志望動機の熱意で測る対象」としてではなく、これから一緒に技術で歩む可能性のある仲間として扱います。その姿勢は、JDの一文一文に自然と滲みます。

    2. 前提2:JDや求人票は、その会社の採用への本気度を映す一次資料

     JDと求人票は、単なる労働条件の一覧ではありません。その会社の採用への本気度を、いちばん正直に映す一次資料です。

     本気でチームメンバーを迎え入れたい会社は、JDの情報量と丁寧さに、その熱量を注ぎます。担当するプロダクトの具体、使う技術、チームの構成、育成の設計、給与の内訳、応募プロセスの流れ。1行1行に、社内で採用のことをどれだけ真剣に考えているかが表れます。JDの情報量と丁寧さは、その会社が新卒に注いでいる時間・エネルギー・意思の総量を映します。

     そして、JDはみなさんがフェーズ2で積み上げてきた成果物を、その会社がどう受け止める設計になっているかを、最初に確かめる場所でもあります。応募フォームにGitHub URL・ポートフォリオ URL・Speaker Deck URLの記入欄が用意されているか。応募資格の書き方に、そこで積んだ経験の粒度が反映されているか。JDを読むということは、みなさんの成果物と、その会社の受け止め方が対等に交わる場を、書類選考の前に確かめることでもあります。

    3. 前提3:あなたの誠実さは、相手の誠実さの証明にならない

     もうひとつ、大切なことをお伝えします。フェーズ3総論でお話ししたとおり、あなたの誠実さは、相手の誠実さの証明にはなりません。みなさんが誠実にJDを読もうとしても、相手の書き方の技術に欺かれることがあります。この記事で扱う9つの危険信号は、その書き方の技術に欺かれないための道具です。

     この記事でお渡しする9つの危険信号は、次の4つの機能を持つ道具です。

    1. 入口のスクリーニング道具:膨大な数の企業から応募先を絞り込む道具

    2. 書き方の技術への対抗手段:応募者に誤解を与える書き方の技術を見抜く道具

    3. 企業ポートフォリオでの裏取り視点:9つの信号を、企業のポートフォリオで一つずつ確かめる道具

    4. 接続の入口の質を測る物差し:JDが接続の入口として機能するかを測る物差し

     企業が書類選考で応募者をスクリーニングするのと同じ論理で、みなさんもJDで企業を入口でスクリーニングする。この双方向のスクリーニングの対等性は、フェーズ3総論とフェーズ3-1で扱った考え方です。応募先を絞ることに、罪悪感を持つ必要はありません。

    4. そもそも、JDや求人票って、なに?

     危険信号を見る前に、基礎を確かめておきます。JDや求人票は、多くの学生さんにとって、人生で初めて「じっくり読む」ことを求められる公式文書です。契約書や重要事項説明書と同じように、正しく読むための最低限の型があります。ここで、丁寧に確かめておきます。

    4-1. なぜ、この文書は存在するのか

     JDや求人票は、単に「募集している」ことを知らせるためだけの文書ではありません。企業が、労働基準法・職業安定法という法律のルールに従って、応募者に対して労働条件を約束するための文書です。書いてあることは、応募し、選考を経て入社した瞬間、労働契約の土台になります。だからこそ、企業は好き勝手に書いてよいわけではなく、法律で明示すべき項目が定められています。

     そしてもう一つ、法律とは別の側面があります。JDは、企業からみなさんへの、最初の自己紹介の手紙でもあります。どんな仕事を、どんな技術で、どんな人と、どんなチームで担当するのか。入社後にみなさんが過ごす日常を、応募の段階で想像できるように書く。これが、良いJDが本来目指している役割です。「読み終えたときに、その会社で働く自分の一日がイメージできるかどうか」が、JDの出来を測る、いちばんシンプルな物差しです。

    4-2. 求人票とJDは、何が違うのか

     求人票は、職業安定法に基づく募集告知です。企業が求職者に対して、労働条件を明示する法的な文書。ハローワークや大手就活サイトで見かける定型フォーマットは、この求人票にあたります。労働条件を定めた、いわば「契約の骨組み」です。

     JD (ジョブ・ディスクリプション)は、職務記述書です。担当する仕事の内容・責任範囲・求める経験を詳しく記述したもの。海外では、JDが採用文書の中心にあります。その会社で働くことの、いわば「輪郭を描く物語」です。

     求人票が「いくらで、何時間、どんな条件で働くか」という契約的な骨組みを示すのに対し、JDは「どんな課題に、どんな技術で、どんな仲間と向き合うか」という働く姿そのものを描きます。骨組みだけがしっかりしていて物語がない求人票、逆に物語だけが饒舌で骨組みが曖昧なJD、どちらも要注意です。良い会社の募集情報は、契約の骨組みと、働く姿の物語の両方が、揃って書かれています。

     新卒求人では、求人票の中にJDの要素が組み込まれている形が一般的です。企業採用ページ、Wantedly、Green、Findyなどでは、求人票とJDが融合した形で提示されています。この記事では、両者をあわせてJDと呼びます。

    4-3. 良いJDの完成形。読み終えたときに、何が分かっているべきか

     9つの危険信号に入る前に、良いJDを読み終えたときに、みなさんの頭の中に何が残っているべきかを、先に示しておきます。

     良いJDを読み終えると、次の5つが、具体的な言葉で頭に残ります。

    1. どんな課題に向き合う仕事か:「Webサービスの開発」ではなく、「月間◯◯万ユーザーが使うECサイトの、決済基盤のリプレイス」のように、担当するプロダクトと課題が具体的に像を結ぶ

    2. どんな技術で、どんなチームと働くか:言語・フレームワーク・インフラの名前と、チームの人数・役割分担が、固有名詞で分かる

    3. 入社後、どう育っていくか:最初の数ヶ月に何を学び、1年後・3年後にどんな役割を担うようになるかの見通しが持てる

    4. その仕事にふさわしい人物像:「やる気のある人」ではなく、どんな経験や関心を持つ人に向いているかが、輪郭を持って分かる

    5. 働く条件の実質:給与・賞与・残業・休日の実質が、内訳まで含めて分かる

     この5つが、読んだ後にすべて具体的な言葉で説明できるなら、そのJDは良いJDです。逆に、5つのうちいくつかが「なんとなくの雰囲気」でしか説明できない場合、そこに危険信号が隠れている可能性があります。これから紹介する9つの危険信号は、この5つのどこかが、抽象語や情報の欠落によって埋められていない状態を、具体的に見分けるための道具です。

     JDの主要項目は、次の8つです。

    1. 職種名

    2. 仕事内容

    3. 応募資格・求める経験

    4. 使用技術・開発フロー

    5. 給与

    6. 賞与・昇給

    7. 職場情報(残業時間・有給取得率・離職率など)

    8. 選考プロセスと提出物

     これから紹介する9つの危険信号は、この8つの主要項目のどこにも登場する可能性があります。項目ごとに丁寧に見ていきます。

     そして、法・規制の骨格として、ひとつ知っておいてください。日本の法律では、JDの記載事項について、以下のルールが定められています。

    • 職業安定法(第5条の3):労働者の募集に当たって、業務の内容、賃金、労働時間その他の労働条件を明示する義務。明示が不十分な場合はまず行政指導、次いで改善命令・勧告の対象となり、従わなければ企業名が公表されます。改善命令違反や、虚偽の広告・虚偽の条件の提示にあたる場合は、6ヶ月以下の拘禁刑または30万円以下の罰金が定められています(第65条)

    • 固定残業代の明示:法律の条文ではなく、厚生労働省の指針(告示)で求められています。新卒の募集については2015年10月1日から、すべての求人については2018年1月1日から適用されています

    • 募集時の明示事項の追加:2024年4月1日施行の改正職業安定法施行規則で、3つが募集の時点で明示する事項に追加されました。従事すべき業務の変更の範囲/就業場所の変更の範囲/有期労働契約を更新する場合の基準です(いわゆる配属ガチャへの、制度的な応答です)

    • 労働条件通知書の明示事項の追加:こちらは労働基準法施行規則第5条の改正です(令和5年3月30日厚生労働省令第39号)。労働契約を結ぶときに書面で渡す事項に、「就業の場所及び従事すべき業務の変更の範囲」が加わりました

    • 若者雇用促進法(2015年):職場情報の3類型(募集・採用の状況/職業能力の開発・向上/職場への定着)について、学生が求めた場合は提供が義務です(第13条第2項)。ただし義務の範囲は3類型それぞれ1項目以上なので、こちらが項目を名指ししないと、出しやすいものだけが返ってきます

     法律・省令・告示は、別のものです。この記事で「義務」と書いてあるものは、上のどれかに根拠があります。書かれていないものを見つけたら、「これは義務のはずですが」と聞いてかまいません。

    5. 注意深く読みたい、9つの危険信号

     前置きが長くなりました。ここから、9つの危険信号をお渡しします。JDや求人票を開いたときに、この9つのうち1つでも見えたら、いったん立ち止まって、他社と比べる材料にしてください。

    5-1. 危険信号1:JDそのものがスカスカ(熱量の欠如)

     情報量が薄い、テンプレそのまま、他社と入れ替え可能な文言だけで構成されている。

     JDの情報量と丁寧さは、その会社が新卒に注いでいる時間・エネルギー・意思の総量を映します。スカスカなJDは、採用の本気度そのものが薄いシグナルです。JDに注げない時間が、面接や内定式や入社後の育成に急に注がれる。そんな例外は、これまで見てきたなかで、ほとんどなかったと思います。

     厚生労働省が毎年公表している統計があります。「ハローワークにおける求人票の記載内容と実際の労働条件の相違に係る申出等の件数」です。令和6年度は3,297件でした。

     要因の内訳を見ると、「求人票の内容が実際と異なる」が1,478件、「求人者の説明不足」が932件です。合わせて2,410件。申出の大半が、求人票そのものか、その説明に原因があります。

     ここで、大きな例外を1つ。

     大学や高専のキャリアセンターに届く求人票は、学校指定の定型フォーマットで書かれていることがほとんどです。 項目が決まっていて、書ける分量も限られています。この形式の求人票を「スカスカだ」と判定するのは、おかしな話です。書式がそうなっているだけだからです。

     学校経由の求人票を見るときは、そこで判定を終わらせないでください。 会社名で検索して、採用ページ、技術ブログ、中途採用の募集要項を見てください。中途の募集要項は、新卒向けより具体的に書かれていることが多く、その会社が実際に何をやっているかが読み取れます(この観点はフェーズ3-4で扱います)。

     判定するのは「求人票」ではなく「会社」です。 入口がどの形式かで、会社を測らないでください。

     Wantedlyの公式ガイドは、良いJDの書き方として、機会・頻度・誰がを明示することを推奨しています。そこで求められているのは、抽象的な言葉ではなく、具体的な仕組み(週次1on1、月1回の技術共有会など)です。

    5-2. 危険信号2:一見「業界標準の初任給」に見えるが、内訳に固定残業代が組み込まれている

     JDを開いて、月給欄に「月給25万円」と書いてあると、みなさんは「業界平均くらいだな」と感じるかもしれません。

     まず、相場を正確に押さえてください。

     厚生労働省「令和7年賃金構造基本統計調査」によると、新規学卒者の賃金は、大学卒で262.3千円(前年比5.6%増)です。専門学校卒 230.7千円、高専・短大卒 235.5千円、大学院卒 299.0千円。2026年入社の民間調査でも、労務行政研究所(東証プライム上場205社)が大学卒 265,708円、産労総合研究所(294社)が250,880円です。

     つまり、大卒の初任給の相場は、いま26万円前後です。

     そして、ここがいちばん大事なところです。労務行政研究所の調査は、こう注記しています。

    初任給は原則として時間外手当と通勤手当を除く、諸手当込みの所定内賃金である。また、固定残業代(時間外労働等一定分の定額支払い)は除いて集計している。

     平均のほうは、固定残業代を除いた数字なのです。 だから、固定残業代込みの「月給25万円」を、この平均と並べて比べてはいけません。

     その内訳が「基本給20万円+固定残業代5万円(30時間分)」だったとします。比べるべきは、20万円のほうです。 相場が26万円前後だとすると、6万円ほど下ということになります。額面で他社と横並びに見せて、内訳で実質を大きく落としている書き方です。

     この書き方の問題は、私の経験則だけの話ではありません。最高裁が、くり返し判断してきた論点です。

     最高裁は一貫して、ひとつのことを求めてきました。「通常の労働時間の賃金に当たる部分と、割増賃金に当たる部分とを、判別することができること」。判決は次のとおりです(高知県観光事件・最高裁第二小法廷 平成6年6月13日判決、テックジャパン事件・最高裁第一小法廷 平成24年3月8日判決、医療法人社団康心会事件・最高裁第二小法廷 平成29年7月7日判決)。

     判別できないなら、それは割増賃金を支払ったことにならない、という判断です。

     さらに、日本ケミカル事件・最高裁第一小法廷 平成30年7月19日判決は、こう述べています。

    雇用契約においてある手当が時間外労働等に対する対価として支払われるものとされているか否かは、雇用契約に係る契約書等の記載内容のほか、具体的事案に応じ、使用者の労働者に対する当該手当や割増賃金に関する説明の内容、労働者の実際の労働時間等の勤務状況などの事情を考慮して判断すべきである。

     「説明の内容」が、判断の材料になると最高裁が言っています。これは、学生のみなさんにとって実務的な意味を持ちます。固定残業代について会社に質問し、その回答をメールなど文字の形で残しておくことは、後になって効いてくる可能性がある、ということです。

     熊本総合運輸事件・最高裁第二小法廷 令和5年3月10日判決は、さらに踏み込みました。手当の名称や算定方法だけでなく、「賃金体系全体における当該手当の位置付け等にも留意して検討しなければならない」。そのうえで、会社の説明が「一応の説明がされたにとどまり」「十分な説明がされたともうかがわれない」ことを問題にしています。

     過去の事案では、「初任給19.4万円」と求人しながら、実際の労働契約は「基本給12.3万円+役割給7.1万円(80時間の固定時間外労働手当を含む)」となっていました。この賃金体系について、裁判所は、給与条件を実際以上によく見せるためだけに作用するに過ぎず無効、と判断しています。ここで無効とされたのは、固定残業代という制度そのものではなく、基本給と手当の区分が実質を伴わないまま、長い時間数を組み込んでいた運用のほうです。

     数字の裏には、実際に困っている人の相談があります。前掲の厚生労働省の統計では、内容別で最も多いのが「賃金に関すること」で929件、20.2%でした。ちなみに「就業場所に関すること」も207件あります。

     見分ける観点は次の3つです。

    • 月給の内訳が、基本給・諸手当・固定残業代に分けて明示されているか

    • 固定残業代が含まれる場合、その時間数が明記されているか(例:30時間分)

    • 固定残業代の時間数を超えた分の残業代の扱いが明記されているか

     3つのうち1つでも欠けている場合、そのJDは額面と実質のズレを、みなさんに伝えない設計になっています。

     あわせて、時間数そのものも見てください。新卒の給与に組み込まれた固定残業代の時間数は、その会社が新卒の業務量を、何時間の残業を前提に敷いているかを、給与欄で先に映しています。同じ固定残業代でも、内訳を明示したうえでの20時間分と、45時間分や80時間分とでは、意味がまったく違います。内訳・時間数・超過分の3つを明示したうえで、時間数を短く抑えている会社は、給与欄の書き方に誠実さが表れている会社です。そして、額面を大きく見せて実質を小さく落とす書き方の先に、あとから丁寧な実態が待っていた例は、これまでほとんど記憶にありません。ある意味、だまし討ちに近い、というのが正直な実感です。

    5-3. 危険信号3:「アットホーム」「家族的な雰囲気」の一語だけで職場を語っている

     「アットホームな職場です」「家族的な雰囲気」だけで、職場の紹介が済んでいる。

     見るべきは、その空気を支える具体的な仕組みの有無です。良い会社なら、「月1回の全社員技術共有会」「週1回のメンター1on1」「毎期の1on1でのキャリア設計」といった具体が並びます。仕組みなしで空気だけを語る書き方からは、社内で仕組みが育っていないことが透けて見えます。

     「アットホーム」の一語に、具体的な仕組みが添えられていれば、話は変わります。ただ、一語だけで済ませる書き方は、書かれた言葉と現場の実態が乖離しているケースを何度も見てきました。Wantedlyの公式ガイドが、業界標準として、アットホームな職場という一語だけの書き方を避けるように明言しているのは、この背景があります。

    5-4. 危険信号4:「未経験歓迎」「やる気重視」「成長できる環境」の抽象語で応募資格や業務内容が語られている

     「経験不問・やる気重視」「成長できる環境」「若手が活躍できる」「裁量の大きい仕事」の抽象語で、応募資格や業務内容が語られている。

     抽象語の後ろに続く言葉を、確かめてください。

    • 未経験歓迎の場合:入社後の研修設計(3ヶ月集中研修、成果物レビュー体制、メンター制度)が具体的か

    • 成長できる環境の場合:技術選定に若手が加わる場、四半期ごとの1on1、社外カンファレンス派遣制度が具体的か

    • 裁量の大きい仕事の場合:どの範囲まで意思決定できるか、承認プロセスがどう設計されているか

     抽象語だけで応募資格や業務内容が語られる書き方からは、社内で書ける具体がまだ育っていないか、開示できる具体がないことがうかがえます。若者雇用促進法では、「職業能力の開発・向上に関する状況」を職場情報として開示することが求められています。育成の設計を書けない書き方は、この法の趣旨も反映できていないことになります。

    5-5. 危険信号5:「幅広い技術」「最新技術」「色々な言語」の抽象語で技術スタックが語られている(+SES警戒)

     「幅広い技術に触れられます」「最新技術を扱っています」「色々な言語を経験できます」の抽象語で、技術スタックが語られている。

     注目したいのは、技術スタックが言語名・フレームワーク名・インフラ名・CI/CD名まで踏み込んで書かれているかどうかです。現場でよく使われている道具立てが、自然に登場する。Java、Python、TypeScript、Go、Rust、Kubernetes、Terraform、Datadog、Snowflake、GitHub Actions、GitHub Copilot、Claude Code。こうした名前が並ぶ会社は、技術文化を持っていて、それを外に出しています。テストツール(Jest、pytest、Playwrightなど)やQAエンジニアという職種名まで具体的に書かれている会社は、品質への投資が言葉だけで終わっていないシグナルです。

     抽象語だけで済ませる書き方は、開示できる技術文化がまだ育っていないか、開示に耐える一貫性がまだないシグナルです。実際、noteの体験記では、Pythonの案件と聞いていたが実際は古いPHPの保守だった、という失敗が繰り返し語られています。クラウド寄りと聞いていたが、実際はオンプレ運用中心だったという事例も数多くあります。

     そして、この危険信号にはSES警戒も含まれます。SES(システムエンジニアリングサービス)とは、エンジニアを客先に常駐させる形態です。求人票に次のような書き方があれば、SES企業の可能性が高いシグナルとして立ち止まってください。

    • 「プロジェクトによる」の記載

    • 「帰社日」の記載

    • 「幅広い業界に関われる」の記載

    • 「正社員」と書きつつ、「正社員型派遣」「無期雇用派遣」の注記

    • 取引先がIT企業しか記載されていない(多重下請け構造の下流のシグナル)

     この5つは、重みが同じではありません。雇用形態の注記(「正社員型派遣」「無期雇用派遣」)と「帰社日」の2つは、SESに固有のシグナルです。残りの3つは、受託開発の会社が自社の実態を正直に書いた結果としても現れます。担当する案件が決まっていない時期に「プロジェクトによる」と書くのは、事実として正確な記述でもあります。単独では判断せず、雇用形態の注記と組み合わせて読んでください。

     あわせて、応募前のカジュアル面談で確かめておきたいことがあります。「待機時の給与保証」「業務外フォロー体制」に加えて、新卒の初回配属が自社内の開発か客先常駐か、その割合はどれくらいか、配属先が本人に伝えられるのはいつか。この3つは、入社後の毎日をいちばん大きく左右します。良い会社は、この3つを応募段階で数字と時期で答えられます。

    5-5-1. ここだけは、はっきり書きます

     9つの危険信号のなかで、この項目の扱いだけが違います。ほかの8つは「重なっていたら確かめてください」という書き方をしてきました。ここは違います。

     本気でエンジニアになるつもりなら、エンドユーザー(発注元)から遠い位置にいる会社は、候補から外してください。

     少し言葉を補います。IT業界の仕事は、発注元から元請けへ、元請けから二次請け、三次請けへと流れていくことがあります。この仕事とお金が流れていく道すじを商流と呼び、発注元から遠いほうを下流と言います。下流に行くほど、何を作るかを決められなくなります。フェーズ1-1の3-4に、図表つきで説明があります。

     理由は、フェーズ1-1の3-4に、公正取引委員会の調査とあわせて書きました。要点だけ引きます。4次下請として参加した案件で、エンドユーザーへの質問が途中の業者で止まっていた。これは同調査のヒアリングに収録されている声です。

     質問が届かない場所では、何を作るか、なぜ作るかに責任を持てません。序章-1の10章で見た「作業者」と「エンジニア」の線が、構造として引かれているということです。本人の意欲では動きません。

     そして、この位置だけは、入ってから動きません。研修の厚みも、レビューの文化も、入社後に変わることがあります。事業構造は、会社が事業そのものを変えないかぎり、3年後も同じです。だから、入る前にしか決められません。

     念のため、切る基準を明確にします。規模でも、地理でも、受託かどうかでもありません。 フェーズ3-3の4章のとおり、情報通信業で働く人の63.2%は中小企業です。規模で切ったら、この業界のほとんどが消えます。切る基準は、仕様を決める側にいるかどうか、ただ1つです。地方の中小企業でも、自社製品を持ち、エンドユーザーと直接向き合っている会社は、むしろ強い候補です。

     なお、これは禁止リストではありません。 ここまでの理由を理解したうえで、それでもその会社を選ぶなら、それは意思のある選択です。候補から外してくださいと書いたのは、JDの上っ面だけを見て、気づかないまま入ってしまう道を断つためです。詳しくはフェーズ1-1の3-4-7に書きました。

    5-6. 危険信号6:職種名が「SE」の一言で括られている

     職種名が「SE」「システムエンジニア」「開発職」の一言で括られていて、扱う技術に合わせた呼び分けがない。

     バックエンドエンジニア、フロントエンドエンジニア、SRE、モバイルアプリエンジニア、DevOpsエンジニア、MLエンジニア。世界基準では、扱う技術で職種を呼び分けるのが標準です。呼び分けは、社内で技術ごとの役割設計と評価軸が整っている証拠です。

     「SE」の一言で括る書き方は、扱う技術に合わせた職務設計と評価軸が、社内でまだ育っていないシグナルです。

     この呼称が広く使われてきた背景には、多重下請けの構造があります。上流から降りてきた仕事を、人数の単位で割り当てる働き方では、ひとりひとりが何の技術を担うかより、何人出せるかのほうが先に決まります。そうなると、職種を技術で呼び分ける必要が、社内に生まれません。裏返すと、呼び分けができている会社は、技術ごとに人を配置する設計を、社内に持っているということです。

     ひとつ、丁寧に見てほしいことがあります。組込みやメーカー系のように、社内の等級表で「ソフトウェア技術者」という呼称が長く使われていて、Web系の職種区分をそのまま持ち込む必然がない領域もあります。ですので、呼称そのものより一段深く、職種ごとの評価軸とキャリアラダーが、言葉になって公開されているかを見てください。呼称が1つに束ねられていても、等級ごとに求められる技術と役割が具体的に書かれていれば、職務設計は育っています。逆に、呼称も1つ、等級の中身も書かれていない場合は、社内に言語化された物差しがまだない、ということです。

    5-7. 危険信号7:業務・就業場所の「変更の範囲」が抽象的、または雇用形態に注意点がある

     2024年4月1日施行の改正職業安定法施行規則で、募集の時点で明示する事項に、次の3つが追加されました。

    • 従事すべき業務の変更の範囲(=配属ガチャ対策)

    • 就業場所の変更の範囲(=転勤の範囲)

    • 有期労働契約の更新基準

     この3つは、募集の時点で明示することが求められている事項です。 書いていない、あるいは「業務全般」「全国」とだけ書いてあるJDを見つけたら、「業務と就業場所の変更の範囲を教えてください」と聞いてかまいません。聞かれる前提の項目だからです。

     そして、返ってきた答えが具体か、曖昧なままかを見てください。 そこに、その会社が応募者をどう扱うかが表れます。

     配属ガチャの問題は、新卒エンジニアの間で長年の課題でした。この法改正は、その課題への行政の応答です。良い会社は、この法改正を先取りして、業務の変更範囲を具体的に書いています。例えば、「(雇入れ直後)バックエンドエンジニア(変更の範囲)当社バックエンド系業務全般」のように、変更の範囲を絞って書きます。

     また、雇用形態にも注意してください。「正社員」と書きながら、注記で「正社員型派遣」「無期雇用派遣」となっている場合、SES企業の可能性があります。試用期間中に雇用形態が変わる(「入社後3ヶ月アルバイト」「その後半年契約社員」など)ケースもあります。noteの体験記には、こういう事例も報告されています。「正社員採用で月給18万円と求人票にあったが、入社日に渡された労働条件通知書には『入社後3ヶ月アルバイト、その後半年契約社員』と書かれていた」。

    5-8. 危険信号8:職場情報・賞与実績・応募プロセスの開示が薄い

     以下の項目のいずれかが、書かれていない、または抽象的にしか書かれていない。

    • 職場情報:残業時間の月平均、有給取得率、離職率、平均勤続年数

    • 賞与・昇給の実績:「業績連動」「実績による」だけで、過去実績の数字(例:「前年度実績3.5ヶ月」)が開示されていない

    • 応募プロセスの入口:GitHub URL・ポートフォリオ URL・Speaker Deck URLの記入欄が応募フォームに用意されていない

     若者雇用促進法の3類型(採用状況・能力開発・雇用管理)の開示制度で、応募者から求められれば開示することが、義務になりました。良い会社は、求められる前から求人票に書きます。ユースエール認定制度では、直近3事業年度に新卒者などとして正社員に就職した人の離職率が20%以下であること、月平均所定外労働時間、有給休暇の平均取得日数などが基準になっています。

     賞与を数字で書ける会社は、業績配分ロジックが社内で言語化されている会社です。「業績連動」だけで終わる書き方は、開示できる実績がないか、開示すると過去の分配設計の一貫性が問われる状況にあるか、そのどちらかです。数字を開示する会社は、5年後・10年後のみなさんの手取りにも、責任を持とうとしています。

     そして、応募プロセスの入口。フェーズ2で1年以上かけて積み上げてきたみなさんの成果物を、書類選考の入口で受け止める設計になっているかを見てください。成果物のURLを書く欄がある応募フォームは、フォームの1画面で姿勢を表明しています。新卒を「技術で語り合える仲間」として迎える気がある、ということです。

    5-9. 危険信号9:企業ポートフォリオが実質ゼロ(技術ブログ・登壇実績・GitHub Organizationの活動が一切ない)

     JDの書き方そのものは整っていても、その会社の技術ブログを探しても見つからない。社員のカンファレンス登壇履歴が検索しても出てこない。GitHub Organizationを開いても活動がない、あるいはOrganizationそのものが存在しない。

     これは、フェーズ3総論・フェーズ3-1でお話しした対等性に、直接かかわる危険信号です。学生さんに1年以上かけたポートフォリオの提示を求める以上、企業側も自らのポートフォリオを示すのが、対等な関係の前提です。技術ブログを書く、登壇履歴を残す、GitHub Organizationを動かす。いずれも、いまの時代、決して高いコストを要求するものではありません。それを1つも示せていない会社は、エンジニアという職能に、日常的に時間を割いていない可能性が高いのです。

     企業ポートフォリオが実質ゼロであることは、単に「情報が少ない」という以上の意味を持ちます。技術発信を1本世に出すには、現場のエンジニアの時間が10時間から20時間かかります。その承認が、これまで一度も下りていないということでもあります。JDの言葉がどれだけ丁寧でも、それを裏付ける企業ポートフォリオが何もなければ、書かれていることの検証しようがありません。

     確かめる手順は、次の3つです。

    • 技術ブログ:会社名・サービス名+「テックブログ」「tech blog」で検索する。Qiita Organization、Zenn Publicationも確認する

    • 登壇実績:会社名+「カンファレンス」「登壇」で検索する。connpass、Speaker Deckの会社アカウントも確認する

    • GitHub Organization:会社名でGitHubを検索する。Organizationの有無と、直近1年以内の活動(Publicリポジトリの更新、Contributions)を確認する

     この3つのいずれか1つでもあれば、ゼロではありません。ただし、3つとも見当たらない場合は、いったん立ち止まってください。創業間もない会社や、まだ発信の土壌が育っていない会社を、この一点だけで機械的に切り捨てる必要はありません。SES企業や受託開発中心の会社では、契約上、技術内容を対外的に発信しにくい事情がある場合もあります。ただ、そうした事情がある場合でも、カジュアル面談で「なぜ技術発信をしていないのか」を、直接尋ねてみてください。その問いに、具体的な理由を正直に答えられる会社と、はぐらかす会社とでは、対等性への姿勢がはっきり分かれます。

    6. JDを開いたら、合わせて見ておきたい企業ホームページ

     JDを読むとき、多くの学生さんは、JDが載っている募集サイトの画面だけで完結させがちです。でも、JDの隣には、たいていその会社のコーポレートサイト(ホームページ)があります。JDと合わせて、5分だけ、ホームページにも目を通してみてください。JDより短い時間で、その会社の姿勢がもう一段はっきり見えてきます。

     見ておきたいのは、次の6か所です。

     1つ目、会社概要・事業内容のページ。事業内容が「幅広い事業を展開しています」のような一語だけで終わっていないか。取引先の業種、扱っているサービスやプロダクトの名前、事業の実際の中身が、具体的に書かれているかを見てください。JDの技術スタックが具体的でも、事業内容の説明が抽象語だけで終わっている場合、会社としてどんな事業に技術を使っているのかが、外からは見えにくい状態です。

     このとき、書かれている中身の「種類」にも注目してください。「◯◯を行っています」「△△に対応できます」「創業◯年、豊富な実績があります」。事業内容・対応力・実績年数の3点だけで語られているページがあります。一方で、「どんな技術で」「どんな課題を」「どう解決したか」と、価値提供の中身まで踏み込んで語られているページもあります。会社が学生さんや社会に向けて何を見せたいのかが、ここで違って見えてきます。実績年数の長さそのものは、悪いことではありません。ただ、具体的な技術名もエンジニア個人の名前も一度も出てこないまま、実績年数と対応範囲の広さだけで押し切るページ。そこで前に出しているのは、技術ではなく、受注力です。

     2つ目、代表メッセージ・経営理念のページ。「人材が最大の資産です」のような定型文だけで終わっていないか、技術やエンジニアという言葉が一度も出てこないかを見てください。代表メッセージに、技術やエンジニアへの言及が一度もない会社は、経営がエンジニアという職能をどう位置づけているかの、ひとつの手がかりになります。JDの内容とホームページの言葉のトーンが揃っているかも、あわせて見てください。

     3つ目、沿革・ニュースリリースのページ。会社の沿革やお知らせの更新が、何年も止まっていないか。直近1年以内の更新があるかを見てください。何年も動きのないページは、その会社が自社の情報発信そのものに、日常のなかで時間を割けていないことを映します。

     4つ目、テックブログへの導線の有無。採用ページやフッターに、テックブログや開発者ブログへのリンクがあるかを見てください。テックブログとは、社内のエンジニアが開発現場の知見を発信するブログのことです。探すときは、会社名と「Tech Blog」「開発者ブログ」「エンジニアブログ」を組み合わせて検索するか、採用ページのフッターを見るのが早い方法です。

     見るのは、あるかないかだけではありません。直近の更新がいつか、書いているのが特定のひとりだけか複数人か。複数の書き手が、継続して書いている状態は、発信に時間を割くことが個人の趣味ではなく、会社として認められていることを示します。

     ただし、テックブログがないことを、技術力がないことの証明として読まないでください。受託や組込みの領域では、顧客との守秘義務があって、書きたくても書けない会社が数多くあります。発信がないのは、書けない事情があるからなのか、書く時間が社内で認められていないからなのか。どちらなのかは、説明会や面談で聞けば分かります。

     なお、会社によっては、カンパニーデッキ(採用ピッチ資料)をSpeaker Deckなどで公開している場合もあります。事業内容や組織の全体像を、スライド形式でまとめて把握できる資料です。すべての会社が作っている・公開しているわけではないので、ないからといって即座にマイナス評価とする必要はありません。ただ、もし公開されていれば、JDだけでは分からない事業の全体像を短時間で掴める、有用な補助資料になります。

     5つ目、技術コミュニティ・OSSイベントへのスポンサーや登壇の実績。全国規模のカンファレンスに限らず、みなさんが住んでいる地域で開催される技術コミュニティの勉強会やカンファレンスにも、企業がスポンサーとして協賛したり、社員が登壇したりする文化があります。会社のホームページの採用ページやニュースリリースに、こうした活動の記録があるかを見てください。

     技術コミュニティやOSSコミュニティのイベントへのスポンサーは、多くの場合、企業にとって直接の受注につながるものではありません。それでもスポンサーする会社は、エンジニアという層に向けて、日頃から時間とお金を使っている会社です。「技術を大切にしています」と語る会社が、こうしたイベントに一度もスポンサーしたことがなく、社員の登壇実績も見当たらない。そのとき、その言葉を裏付ける行動は、外からは確かめられません。

     6つ目、認定マーク・受賞バナーの「種類」に注目してください。ホームページのフッターや採用ページに、認定マークや受賞ロゴがいくつも貼られている会社があります。ここで見てほしいのは、マークの数ではなく、マークごとの審査の仕組みです。

     ISO9001(品質マネジメントシステム)やISO27001(情報セキュリティマネジメントシステム。ISMSとも呼ばれます)は、審査の重い認証です。企業から独立した第三者の審査機関が、書類審査に加えて現地審査を行います。しかも、認証後も毎年1回以上の維持審査(サーベイランス審査)を受け続けなければ、維持できません。マネジメントやプロセスの整備・運用を、外部の目で継続的に検証され続けている、ということです。技術力は、コーディングの手法だけではありません。こうしたマネジメント・プロセスの整備も含む力です。そう捉えると、これらの認証は、その会社が体制づくりにどれだけ投資してきたかの、具体的な手がかりになります。※ただし、ISO認証は官公庁の入札条件や元請けの取引要件として取得されることも実務上は多くあります。「認証がある」で止めず、カジュアル面談で「どんな場面で運用が効いていますか」と尋ねてみると、形だけの認証か、日常に根付いた運用かが見えてきます。

     一方、自治体が運営する「働き方改革推進企業」「働きやすい職場」といった認定・登録制度は、事情が違うことがあります。申請書類の上で「◯◯という制度を導入している」「△△という取組をしている」と自己申告し、一定数の項目に該当すれば認定される。そういう仕組みのものがあります。例えば埼玉県の「多様な働き方実践企業認定制度」は、5つの認定項目それぞれについて、用意された選択肢のうち2つ以上に該当すれば基準を満たす仕組みです。取組の有無を申告する制度自体に問題があるわけではありませんが、ISO等の第三者現地審査・継続審査とは、審査の仕組みが異なります。

     つまり、認定マークは「取っているかどうか」ではなく「どういう審査を経て、どう維持されているマークか」で、意味の重さが変わります。マークの数が多いことは、それだけでは技術力や職場環境の良さを保証しません。気になるマークがあれば、その認定制度がどんな審査を行っているか、一つずつ調べてみてください。

     これらは、危険信号のように断定できる話ではありません。ただ、JDだけを読んで応募を決める前に、ホームページに5分立ち寄る習慣を持っておくと、JDの言葉と会社の実際の姿勢に、ズレがないかを確かめる材料が増えます。気になった点は、次のフェーズ3-3「技術発信」やフェーズ3-6「対面」で、あわせて確かめていってください。

    7. 反対側の姿:良い会社のJDが備えているもの

     9つの危険信号は、注意深く読みたい書き方の話でした。反対側の姿、良い会社のJDが備えているものを、5つに整理します。

    7-1. 備え1:応募フォームに、フェーズ2の成果物を持ち込む欄がある

     GitHub URL、ポートフォリオ URL、技術ブログ URL、Speaker Deck URL、カンファレンス登壇履歴の記入欄が用意されています。フェーズ2でみなさんが積み上げてきた成果物を、書類選考の入口で受け取る設計です。

    7-2. 備え2:職種名と、職種別のキャリアラダーが公開されている

     扱う技術で職種が呼び分けられます。バックエンド、フロントエンド、SRE、DevOps、データエンジニア、MLエンジニア。そして、それぞれの職種の育成パスと、入社1年目・3年目・5年目でどんなロールに就けるかの見通しが、採用ページに書かれています。

    7-3. 備え3:業務で扱う技術スタックが、バージョンまで書かれている

     「Java」ではなく、「Java 21、Spring Boot 3.x、PostgreSQL 16、GitHub Actions、Datadog」。言語名だけでなく、バージョンや周辺ツールまで書かれます。入社後にみなさんが実際に触れる技術の姿が、応募段階から具体的に見えます。

    7-4. 備え4:新卒1年目のオンボーディング設計が、月ごとに公開されている

     1〜3ヶ月目の集中研修、4〜6ヶ月目のメンター伴走の実務、7〜12ヶ月目の担当プロジェクト参画。1on1の頻度、フィードバックの方法まで、入社前のみなさんが自分の育ちの見取り図を持てるように、採用ページに書かれています。

    7-5. 備え5:受託・下請けの階層が、応募段階で見える

     受託開発を扱う会社の場合、応募するポジションで担当するプロジェクトが元請けか何次下請けか、どの企業と協業するかが、応募段階で明示されます。元請け側の会社では、協力会社のエンジニアを対等な同業者として扱う姿勢が、募集要項の言葉遣いに表れます。

     この備えは、もう一段具体的に書ける会社があります。良い会社の募集要項や採用ページには、次のような情報が数字で並びます。

    • 直近1年の売上に占める、エンドユーザーと直接契約している案件の比率

    • 新卒の初回配属が、自社内の開発か、客先常駐か。その割合

    • 配属先が本人に伝えられる時期(内定時か、入社前か、研修後か)

    • 客先常駐がある場合、常駐先の業種と、契約形態(請負・準委任・派遣のどれか)

     どれも、書こうと思えば書ける情報です。書いている会社は、入社後の毎日の姿を、応募の段階で確かめてもらうつもりで書いています。この4つが応募段階で分かる会社は、入社後の毎日の姿を、応募者に対して隠さずに差し出しています。

    7-6. 同じ項目を、良いJDと悪いJDで読み比べる

     ここまでの話を、具体的な文面で読み比べてみます。「仕事内容」という同じ項目を、悪い書き方と良い書き方で並べます。

     悪い例:

    幅広い技術に触れながら、やりがいのある開発業務に携わっていただきます。チームで協力しながら、成長できる環境です。

     この文面からは、4-3で挙げた5つのうち、どれも具体的に読み取れません。どんな課題か、どんな技術か、どう育つのか、どんな人物像か、すべてが「幅広い」「やりがい」「成長」という抽象語の中に隠れています。

     良い例:

    自社SaaS「◯◯」の決済基盤を、TypeScript(Node.js)・PostgreSQL・AWS(ECS, RDS)で開発します。現在4名のバックエンドチームに加わり、入社半年は先輩エンジニアとペアで既存機能の改修を担当し、1年目後半から新機能の設計を任せます。月1回の技術選定会議には、入社1年目から議事録係として参加し、2年目から提案側に回ります。

     同じ「仕事内容」という項目でも、後者は担当プロダクト・技術スタック・チーム構成・育成のステップが、すべて固有名詞と時間軸で書かれています。読んだ瞬間に、その会社で働く自分の1年目が思い浮かぶかどうか。これが、良いJDと悪いJDを見分ける、いちばん実感しやすい違いです。

     同じ読み比べを、給与欄でも行います。

     悪い例:

    月給25万円(経験・能力を考慮の上、決定)

     良い例:

    月給25万円(内訳:基本給22万円+固定残業代3万円/20時間分。20時間を超える残業分は別途全額支給)。前年度賞与実績3.5ヶ月分。

     悪い例は、額面の数字だけが書かれ、内訳が一切分かりません。良い例は、危険信号2(給与欄の内訳)で扱った基本給と固定残業代の分離、超過分の扱い、賞与実績の数字まで、具体的に開示されています。同じ「月給25万円」でも、内訳が書かれているかどうかで、実質はまったく違うことが、この読み比べからも分かります。

    8. この9つの危険信号の、使い方

     9つの危険信号をお渡ししました。ここで、フェーズ3-1でお話しした対等な確かめ合いの視座を、実践に落とし込みます。

     このコツは、応募先を減らすためではなく、その会社が新卒であるみなさんに、どんな姿勢で最初のドアを開いているかを読み取るためのものです。その視座を、JDという具体的な文書に落とし込む作業です。

     9つのうち、いくつも当てはまるJD、あるいはJDと合わせて確かめた企業ポートフォリオが薄い会社は、応募者を一人のエンジニアとして扱う仕組みを、まだ社内に持っていません。ただし、1つや2つ当てはまったからといって、その場で応募をやめる必要はありません。

     9つは、同じ重さではありません。確かめる優先度で、3つに分けておきます。

     第1群:契約の条件に直結するもの(危険信号2・7・8)。給与の内訳、業務と就業場所の変更の範囲、職場情報の開示。この3つは、入社後のみなさんの生活と、働く場所を直接決めます。当てはまるものがあれば、応募を続けるかどうかにかかわらず、必ず質問して、答えを文字の形で残してください。法令や告示で明示が求められている項目も含まれます。

     第2群:仕事の中身に直結するもの(危険信号4・5・6)。応募資格と業務内容、技術スタック、職種名。この3つは、みなさんが入社後の数年で何を身につけられるかを左右します。当てはまる場合は、説明会やカジュアル面談での質問で、具体が出てくるかを確かめてください。質問して具体が返ってくれば、書き方の問題だったと分かります。

     第3群:姿勢が表れるが、単独では判断材料にしないもの(危険信号1・3・9)。JDの情報量、職場の語り方、企業ポートフォリオ。この3つは会社の姿勢を映しますが、学校指定の様式や、守秘義務や、会社の規模といった事情でも説明がつきます。単独で応募をやめる理由にはしないでください。第1群・第2群と重なったときに、意味を持ちます。

     この分け方でいうと、危険なのは数ではなく組み合わせです。第1群に当てはまるものがあって、質問しても具体が返ってこない。この状態が、いちばん注意が必要です。

     そして、この3群の外に、1つだけ別枠があります。危険信号5に含めた、発注元からどれだけ近い位置で仕事を受けているか(=商流の位置。5-5-1)です。ここだけは、重なりを数える前に、候補から外すという扱いにしてください。ほかの8つは、入社後に状況が動くことがあります。事業構造は、動きません。

     手元で確かめられるよう、9つを一覧にしておきます。JDを開いたら、上から順に見てください。

    • 危険信号1(第3群):JDそのものがスカスカ

    • 危険信号2(第1群):初任給に固定残業代が組み込まれている

    • 危険信号3(第3群):「アットホーム」の一語だけで職場を語っている

    • 危険信号4(第2群):抽象語で応募資格や業務内容が語られている

    • 危険信号5(第2群):抽象語で技術スタックが語られている

    • 危険信号6(第2群):職種名が「SE」の一言で括られている

    • 危険信号7(第1群):「変更の範囲」が抽象的、または雇用形態に注意点がある

    • 危険信号8(第1群):職場情報・賞与実績・応募プロセスの開示が薄い

    • 危険信号9(第3群):企業ポートフォリオが実質ゼロ

     ただ、いったん立ち止まって、他社と比べる材料にしてください。気になる項目は、説明会・カジュアル面談・面接での質問に変えてみてください。9つのうち多くが揃っていないJDを書く会社が、面接や内定式で急に丁寧になる。そんな姿を、私はほとんど見た記憶がありません。JDに映る姿勢は、その会社の他のすべての場面にも、驚くほど正直に滲みます。

     そして、危険信号を見つけたら、企業ポートフォリオで裏取りしてください。技術ブログにその技術の記事があるか、社員のカンファレンス登壇履歴で職種の呼び分けがあるか、有価証券報告書やユースエール認定で職場情報が開示されているか。JDの1行1行を、企業ポートフォリオの1つ1つで照合する視座。あなたの誠実さは、相手の誠実さの証明にはならない。だからこそ、裏取りの姿勢が、書き方の技術に欺かれないためのいちばん確かな道具になります。

    9. 給与欄を丁寧に読む:額面と実質のズレを見抜く

     危険信号2で扱った給与欄について、もう少し丁寧に扱います。この記事の山場です。給与欄は、私が特に大事にしたい論点です。

    9-1. 給与欄の基本構造

     給与欄には、次の要素が並びます。

    • 月給:毎月支給される給与

    • 賞与:年に1〜2回、まとめて支給される給与

    • 昇給:定期的な給与の見直し

    • 諸手当:住宅手当、通勤手当、食事手当など

    • 社会保険:健康保険、厚生年金、雇用保険、労災保険

    • 退職金:退職時に支給される金額

     学生さんが最初に見るのは「月給」ですが、実は「月給」は複数の要素の合成です。見るべきは、月給ではなく、基本給です。

    9-2. 固定残業代(見込み残業代・みなし残業)の仕組み

     固定残業代そのものは、違法な制度ではありません。ただし、求人に固定残業代を組み込む場合、次の3点を明示することが求められています。根拠は法律の条文ではなく、厚生労働省の告示と指針です。新卒の募集については、若者雇用促進法に基づく指針で、2015年10月1日から求められています。

    1. 固定残業代の計算方法(固定残業時間および金額)

    2. 固定残業時間を超える時間外労働・休日労働・深夜労働に対する割増賃金を追加で支払うこと

    3. 基本給と固定残業代を分けて明示すること

     「月給25万円」の中身が「基本給20万円+固定残業代5万円(30時間分)」だった場合、この5万円分は「働いた対価」ではなく、先に払われた残業代です。月30時間の残業をこなして、ようやく額面に見合う働きになります。

    9-3. 額面での横並び、内訳での実質切り下げ、賞与・退職金への波及。3つの構造

     額面での横並び構造:大学卒の初任給は、令和7年賃金構造基本統計調査で262.3千円です。この水準を知らずに「月給25万円」と書かれた求人を見ると、みなさんは「相場どおり、あるいは少し高い」と感じます。額面だけで期待値を設計する書き方が、ここで効いてきます。

     内訳での実質切り下げ構造:内訳を「基本給20万円+固定残業代5万円(30時間分)」にすると、比べるべき基本給は20万円。相場の26万円前後と比べると、6万円ほど下です。しかも、公表されている初任給の平均は、固定残業代を除いて集計されている調査があります。固定残業代込みの額と、平均の額を、そのまま並べて比べてはいけません。

     賞与・退職金への波及構造:賞与や退職金の算定基礎は、多くの場合、月給ではなく基本給です。基本給を低く抑えて固定残業代で嵩上げする書き方は、賞与と退職金にも、あとから効いてきます。「月給25万円」と「基本給25万円」では、5年後・10年後の手取りが、数十万円〜数百万円単位で違うことがあります。

    9-4. 良い会社の給与表記の姿

     良い会社の給与表記は、次のような姿をしています。

    • 基本給と固定残業代を分けて書く

    • 固定残業代を組み込む場合は、時間数と超過分の扱いを明記する

    • 新卒の給与に固定残業代を組み込まない会社もある

    • 賞与を「前年度実績3.5ヶ月」のように、具体的な数字で開示する

    • 昇給を「昇給実績年平均◯%」のように、具体的な数字で開示する

     サイバーエージェント、DeNA、メルカリ、SmartHR、freee、サイボウズ、はてな、LayerX、リクルート、CARTA HOLDINGS。こうした会社は、給与欄の書き方に姿勢を明確に映しています。応募する前に、これらの会社の新卒募集要項の給与欄を眺めてみると、良い書き方の基準感が掴めます。ただし、これらは知名度の高い会社の一例にすぎません。大多数の学生さんが実際に応募していく地元の中堅・中小企業にも、同じ基準で丁寧に書かれた給与欄を持つ会社はあります。ここで挙げた会社は、あくまで「良い書き方とはどういうものか」の具体的なイメージを掴むための参考例として使ってください。

    9-5. 学生さんへの、具体的な手順

     給与欄を見たら、次の手順で読んでください。

    1. まず「月給」の内訳が書いてあるかを確認する

    2. 内訳がない場合は、応募前にカジュアル面談で問い合わせる

    3. 「基本給」がいくらかを確認する

    4. 固定残業代が組み込まれている場合、時間数と超過分の扱いを確認する

    5. 賞与・退職金の算定基礎が「基本給か月給か」を確認する

     給与欄の内訳を分けて書くのに、追加の費用は一円もかかりません。書かないという判断が、誰かによってされている、ということです。

    10. すでに内定を持っている人へ

     ここまでの9つを、自分の内定先に当てはめて、いくつか当てはまってしまった。そういう方のために、この章を書きます。

     ここまでの章は、応募する前の人に向けて書いてきました。「カジュアル面談で確かめてください」「他社と比べてください」。すでに決めた人には、使えない言い方です。

     内定を持っている人には、応募前の人にはない、強い立場が1つあります。 それを先に書きます。

    10-1. 内定が出た時点で、労働条件の明示を求めることができる

     採用内定は、法律上、すでに労働契約が成立していると扱われることがあります。

     最高裁判所第二小法廷 昭和54年7月20日判決(大日本印刷事件)は、こう判示しています。

    企業の求人募集に対する大学卒業予定者の応募は労働契約の申込であり、これに対する企業の採用内定通知は右申込に対する承諾であつて、誓約書の提出とあいまつて、これにより、…就労の始期を大学卒業の直後とし、それまでの間誓約書記載の採用内定取消事由に基づく解約権を留保した労働契約が成立したものと認めるのが相当である。

     そして、労働基準法第15条第1項は、「労働契約の締結に際し」、労働条件を明示しなければならないと定めています。

     この2つをつなぐと、どうなるか。 厚生労働省が、まさにその点を文書にしています。

     「採用内定時に労働契約が成立する場合の労働条件明示について」(厚生労働省・都道府県労働局・労働基準監督署)。

    ① 採用内定によって労働契約が成立する場合には、採用内定に際して労働条件を明示しなければならないこと。

     入社まで待つ必要はありません。 内定の時点で、労働条件の明示を求めることができます。

     書面で渡さなければならない事項は、労働基準法施行規則第5条で決まっています。

    • 契約期間

    • 就業の場所、従事すべき業務(2024年4月からは、その「変更の範囲」も)

    • 始業・終業の時刻、所定労働時間を超える労働の有無、休憩、休日、休暇

    • 賃金の決定・計算・支払の方法、締切りと支払の時期

    • 退職に関する事項(解雇の事由を含む)

     「月給22万円」としか書かれていなかった求人票の内訳は、ここで分かります。

    10-2. 配属が「入社後に決定」だった場合

     配属先が決まっていない場合はどうするか。これも、同じ厚生労働省の文書に書かれています。

    ② 採用内定の際に、具体的な就業場所や従事すべき業務等を特定できない場合には、就労の開始時の就業の場所や従事すべき業務として想定される内容を包括的に示すこととしても差し支えないこと。
    (2) 上記(1)の②の場合には、以下の措置を実施することが望ましいです。
    ① 採用内定の際に、具体的に特定できなかった事項について、就労の開始前のできる限り早期に決定するよう努め、これを決定し次第改めて明示すること。
    ② 採用内定の際に、①の具体的な就業の場所等を改めて明示する時期についても明示すること。

     つまり、「入社後に決定します」で終わらせず、「いつ決まって、いつ教えてもらえるのか」を聞いてよいということです。厚生労働省が、そうすることが望ましいと書いています。

    10-3. 聞き方と、記録の残し方

     聞くこと自体を、ためらう必要はありません。 上に書いたとおり、明示は義務です。

     メールで、こう書けば足ります。

     そして、やりとりはメールなど文字の形で残してください。

     理由があります。最高裁判所第一小法廷 平成30年7月19日判決(日本ケミカル事件)は、ある手当が割増賃金にあたるかの判断について、こう述べています。契約書の記載内容だけでなく、「使用者の労働者に対する当該手当や割増賃金に関する説明の内容」も考慮する、と。

     会社がどう説明したかは、後で問題になったときの判断材料になります。 口頭で聞いて終わりにせず、文字で残しておいてください。

    10-4. 内定承諾書を出した後でも、辞退はできる

     ここは、多くの学生さんが不安に思うところです。

     厚生労働省の「確かめよう労働条件」には、こう書かれています。

    内定者側からの内定辞退は、基本的に問題ないものの、それがあまりに信義則に反するような場合は、損害賠償を求められる可能性もあり得るので、誠実と言えるか否かについて考えておかなければなりません。
    …しかし、労働者の意思に反して労働契約の履行を義務づけることはできないため、損害賠償責任に止まります。

     働くことを強制されることはない。それが、法律の建て付けです。

     そのうえで、辞退すると決めたなら、早く、文字で、誠実に伝える。これがいちばんの防御になります。「信義則に反する」と言われにくくなるからです。

    10-5. それでも、辞退すべきだとは書きません

     危険信号にいくつか当てはまったからといって、内定を辞退すべきだ、とは書きません。 それは、私が決めることではありません。

     この章で渡したかったのは、「確かめる権利がある」という事実だけです。

     確かめた結果、納得できるものだったなら、それでいい。納得できないものだったとしても、入社前に知っていることと、入社してから知ることとでは、まったく違います。知っていれば、最初の給与明細を見たときに慌てません。残業が固定残業時間を超えたときに、超過分が出ているかを確認できます。

     知っておくこと自体に、価値があります。

    11. JDの1行1行に、その会社の姿勢が出る

     9つの危険信号を裏返すと、良いJDの姿が見えてきます。

     プロフェッションとして育つ環境を持つ会社は、JDの1行1行に姿勢を示しています。

    • 職種名が扱う技術で呼び分けられている(サイバーエージェント、DeNA、メルカリ、SmartHRなど)

    • 使用技術スタックが、バージョンまで含めて具体的に登場する(Java、Python、TypeScript、Go、Rust、Kubernetes、Terraform、Datadog、GitHub Actions など)

    • 応募資格に、成果物の粒度(GitHub、技術ブログ、勉強会での登壇、OSSへのPRなど)が書かれている

    • 給与の内訳が分けて書かれ、固定残業代の扱いが明確

    • 賞与・昇給の実績が具体的な数字で開示されている

    • 職場情報(残業時間、有給取得率、離職率、平均勤続年数)が求人票または関連リンクに書かれている

    • 応募フォームに、GitHub URL・ポートフォリオ URL・Speaker Deck URLの記入欄が用意されている

     募集要項の早い段階で技術スタックが自然に登場するかどうか。給与欄の内訳が分けて書かれているかどうか。応募フォームに成果物URLの記入欄があるかどうか。この3つは、どれもJDを書く人の判断で決まります。そしてJDを書く人の判断は、その人にJDの書き方を指示した人の考えを映します。面接・内定式・入社後の育成にも、同じ姿勢が驚くほど一貫して現れます。

    まとめ

     厳しい話をたくさんしました。整理します。

     JDは、その会社の採用への本気度を映す一次資料です。1行1行に、その姿勢が滲みます。あなたの誠実さは、相手の誠実さの証明にはなりません。書き方の技術に欺かれないための道具が、9つの危険信号です。9つの危険信号は、次のとおりでした。スカスカ。給与の内訳。アットホームの一語。未経験歓迎の一語。幅広い技術の抽象語。SE呼称。業務・場所の変更範囲。職場情報・賞与・応募プロセスの開示。そして、企業ポートフォリオが実質ゼロであること。なかでも給与欄は山場で、額面と実質のズレ、賞与・退職金への波及を、内訳から読み解きます。JDと合わせて、会社概要・代表メッセージ・沿革のページに5分立ち寄る習慣も持っておいてください。技術コミュニティやOSSイベントへのスポンサー・登壇の実績も、技術への投資の具体的な手がかりです。認定マークやバナーは、数ではなく審査の仕組みで見てください。最後は、企業ポートフォリオで裏取りをします。JDの1行を、技術ブログ・登壇履歴・数字のいずれかで照合してください。企業がポートフォリオを何も示せないなら、それ自体が対等性を欠く危険信号だ、という視座も忘れないでください。

     このフィルターを通した先に、みなさんが本気で応募したい会社が残ります。そこにこそ、みなさんの時間とエネルギーを注いでください。

     次のフェーズ3-3では、2つ目の観点・技術発信のお話に進みます。JDに書かれていた技術スタックが、実際の技術発信で裏付けられているかを確かめる旅です。

    エンジニアの卵のみなさんへ、エール

     給与欄の話は、就活を始めたばかりのみなさんにとって、少し重い話でもあったと思います。でも、額面と実質のズレは、5年後・10年後のみなさんの手取りに、はっきり効いてきます。だからこそ、就活の入り口で、この判断の物差しを持っていてほしいのです。

     私が就活をしたのは、就職氷河期のど真ん中でした。当時の就活には、給与欄の内訳をどう読むかを教えてくれるものが、ありませんでした。額面の数字だけを見て、それが何でできているかを、一度も考えませんでした。

     今週、なにか一つ、始めてみてください。気になる会社の新卒募集要項を1つ開いて、9つの危険信号と照合してみる。給与欄の内訳(基本給、諸手当、固定残業代の有無と時間数)を確認してみる。応募フォームに、GitHub URL・ポートフォリオ URL・Speaker Deck URLの記入欄があるかを確認してみる。技術ブログや登壇実績、GitHub Organizationの活動を検索してみる。どれか1つで、本記事の1歩目です。

     そして、就活の途中で困ったら、以下の窓口に相談することもできます。

    • ハローワーク求人ホットライン:03-6858-8609(受付時間 8:30〜17:15、土日祝も受付。年末年始を除く)

    • 求人票と実際の労働条件が違う場合、事実確認と是正指導を受けられます

     みなさんが自分に合った会社と出会えることを、心から願っています。

     一緒に歩きましょう。ボン・ボヤージュ。素敵な旅を。


    次の記事は、フェーズ3-3「技術発信で、JDの裏取りをする。技術ブログ・登壇・GitHubから、技術文化の厚みを読む」です。


    この連載を読むにあたって

     事実の確認について。 法令・統計・制度の記述は、一次情報にあたって確認し、出典のリンクを各記事の末尾に置いています。それでも、誤りが混じっている可能性は、ゼロではありません。数字と法令は、リンク先の原典で確かめてから使ってください。確かめる手間ごと、この連載がお渡ししたいものです。

     調査の時点について。 記事中の法令・統計・制度は、2026年9月15日時点で確認したものです。法令は改正され、統計は毎年更新されます。読んでいる時点との差は、ご自身で埋めてください。

     生成AIの利用について。 この連載は、調査と推敲に生成AIを使っています。

     最後は、ご自身で判断してください。 就職活動は、みなさんの人生の大きな選択です。この連載がお渡しするのは、判断の物差しであって、判断そのものではありません。物差しを当てるのは、みなさん自身です。

     そして、一人で抱えないでください。 相談先があります。大学のキャリアセンター。新卒応援ハローワークは全国56か所にあり、すべて無料で、専任の就職支援ナビゲーターが担当者制でついてくれます。労働条件のことは、総合労働相談コーナー(都道府県労働局や労働基準監督署などに全国378か所)でも相談できます。


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    クオリティアーツ代表としてソフトウェア工学全般,特にQA分野の伴走支援しています. ソフトウェアテストや品質保証だいすき.ミュージカルやゴルフもだいすき. ※記事はすべて個人の立場での発信です