
世界基準のエンジニアと、日本の現状。私が海外で「エンジニアだ」と名乗って冷や汗をかいた話【序章-2|ITエンジニアの卵に贈る、就活の書】
【お知らせ】本連載は、2026年9月20日に全記事を全面アップデートしました。
この記事は本気でITエンジニアになりたい! という学生さんたちに向けて就活プロセスを伝える「ITエンジニアの卵に贈る、就活の書」シリーズの一本です。シリーズ全体の目次はこちら(扉記事)からご覧いただけます。
エンジニアを目指す学生のみなさん、こんにちは。クオリティアーツの池田です。
ITエンジニアの卵に贈る、就活の書・序章-2の記事です。前回の序章-1では、エンジニアとは公衆の福祉に対する責任を負う、高潔な高度専門職業である、という私の実感をお話ししました。その実感が、技術士法、技術士倫理綱領、そして世界の2つの学会の倫理規定と、正確に重なっていたという話です。今回はもう一段深いところ、世界基準のエンジニアと、日本の現状のギャップをお話しします。
今回の話は、私が若い頃、海外で「エンジニアだ」と自己紹介したときに冷や汗をかいた実体験から始まります。この一つのエピソードが、私の中の「エンジニアという言葉の重み」を、決定的に変えました。日本のエンジニア文化と、世界のエンジニア文化の間には、想像以上に大きなギャップがあります。この違いを知っているかどうかで、「エンジニアになる」という言葉の重みが変わります。私が渡したいのは、その重みのほうです。
「エンジニアになりたい」と言うとき、その言葉が世界でどれだけの重さを持っているのかを知らないまま、名刺にその肩書きを刷られる。本記事は、それを避けるための1本です。
この記事のポイント
世界の多くの国で、エンジニアという名前には審査がついています。日本では、入社した日から誰でも名乗れます。
著者は2007年、ソウルの国際カンファレンスで「I'm an engineer」と名乗り、その場で「論文を見せてくれないか」と返されました。
会社選びで見るのは技術士の人数ではなく、答え方です。令和7年度の情報工学部門の第二次試験合格者は全国18人。いませんという答えは、異常ではありません。
1. 世界の多くの国では、「エンジニア」という名前に、審査がついています
まず、多くの学生さんが知らない事実からお伝えします。
世界の多くの国では、「エンジニア」という名前の使い方に、法律が関わっています。資格のない者が名乗ると法律違反になる国があります。
ただし、ここは正確に置きます。国によって、守っているものが違います。次の4つの形があります。
語そのものを守る:engineer という語の使用に免許が要る(カナダ、ドイツ)
称号だけを守る:engineer は誰でも名乗れるが、Chartered Engineer のような称号は登録者しか使えない(イギリス)
業務そのものを登録制にする:名乗る/名乗らないの前に、登録なしにその仕事をしてはいけない(オーストラリアのクイーンズランド州)
証明書として運用する:法律の独占ではなく、力量の証明として発行される(EUのEur Ing)
どれも、審査する主体があって、通らなければ何かができない、という形は同じです。順に見ていきます。
1-1. アメリカ:Professional Engineer(PE)
アメリカにはProfessional Engineerという制度があります(PE)。州ごとの試験に合格した者だけが「Engineer」を名乗れる分野があります。土木、機械、電気、化学など、公衆の安全に直接関わる分野が中心です。PEの資格がないと、公共インフラの設計文書に署名することができません。「Engineer」の使用は州法で規制されている分野があるのです。
ただし、ソフトウェアは、この制度の中心にはいません。試験を運営するNCEESは、2018年3月にPE試験のソフトウェアエンジニアリング部門の廃止を発表し、2019年4月の実施を最後に取りやめました。受験者数が少なかったためです。いまアメリカで、ソフトウェアのPEという試験科目は存在しません。
1-2. カナダ:P.Eng.(Professional Engineer)
カナダの制度はさらに厳格です。カナダ各州の資格がP.Eng.(Professional Engineer)で、「Engineer」という呼称の使用は法律で保護されています。2022年7月には、カナダの12の州・準州の規制団体すべての代表が、連名で声明を出しました。「software engineer」「computer engineer」といったITの職名も、免許を持たない者は使えないという内容です。声明には、職名やウェブサイト、SNSからその語を削除するよう裁判所が命じた例、罰金が科された例があると明記されています。
ただし、アルバータ州だけは事情が変わりました。州の規制団体APEGAが起こした訴訟の途中で、州政府が法律を改正し、「software engineer」を名称保護の対象から外したのです。2024年7月、控訴裁判所は法改正によって争点が失われたと判断し、APEGAも「これ以上の法的措置の予定はない」と表明しました。除外されたのはこの1語だけで、他のengineerの用法は、いまも保護されています。
1-3. イギリス、EU、ドイツ、オーストラリア
残りの4つは、守っているものが、それぞれ違います。ここがいちばん誤解されやすいところなので、分けて書きます。
イギリス:engineer は誰でも名乗れます。守られているのは、称号のほうです
意外に思われるかもしれません。規制主体である Engineering Council 自身が、「anyone in the UK may describe themselves as an engineer」(イギリスでは誰でも自分をエンジニアと表現してよい)と明記しています。engineer、engineering という語が何世紀も一般語として使われてきて、法的な定義がないためです。
守られているのは、Chartered Engineer(CEng)などの称号のほうです。Engineering Council の Royal Charter と Bye-laws によって法的に保護されていて、登録した者しか使えません。CEngになるには、UK-SPECという力量の基準を満たすことを示します。認定された学士に修士かEngineering Doctorateを重ねる道と、学位がなくても実務に基づく個別審査を通る道の両方があります。審査するのは、認可を受けた専門工学協会です。
EU:Eur Ing は、法律の独占ではなく、力量の証明書です
発行しているのは ENGINEERS EUROPE(旧FEANI)。登録者はおよそ35,000名です。域内を移動するときに、工学の資格を相互に認めあうための証明書として運用されています。要件は、高等教育機関の工学資格に加えて実務経験。学修レベルに応じて2〜5年から7〜10年まで幅があります。学位の経路を持たない人のために、Career Learning Assessment という個別審査の道も用意されています。
ドイツ:職業名称そのものが、州法で守られています
「Ingenieur/Ingenieurin」という職業名称が、各州の技術者法(Ingenieurgesetz)で保護されています。たとえばノルトライン=ヴェストファーレン州には、2021年9月22日制定の法律があります。
オーストラリア(クイーンズランド州):名乗る前に、仕事ができません
ここがいちばん強い形です。Professional Engineers Act 2002 に基づき、登録した技術者(RPEQ)でなければ、州内で、あるいは州のために、professional engineering services を行うことができません。名乗りの話ではなく、業務そのものの話です。規制主体であるBoard of Professional Engineers Queenslandは、無登録での業務と、RPEQという保護された称号の不正使用の両方を訴追できます。2023年には、称号の使用をめぐって実際に提訴された例があります。
なお、ソフトウェアやITがこの規制の対象分野に入るかどうかは、私が確認した範囲では分かりませんでした。ここは、分からないと書いておきます。
1-4. 共通する思想
これらの制度に、共通する思想があります。
守っているものは、語だったり、称号だったり、業務そのものだったりと、ばらばらでした。それでも、真ん中にあるものは1つです。
エンジニアは、公衆の福祉に対する責任を負う、高潔なプロフェッション。だから、責任を負う覚悟と能力を、誰かが審査する。審査を通らなければ、その名前か、その称号か、その仕事のいずれかが、使えない。どこに線を引くかは国ごとに違っても、線そのものは、どの国にもあります。
ここで、正確に置いておきたいことがあります。ソフトウェアという分野に限ると、どの国も揺れています。アメリカは試験そのものをやめ、カナダのアルバータ州は法律から外しました。ソフトウェアの仕事の速さと広がりに、免許の仕組みが追いついていない、というのが実際のところです。
それでも、名前に責任を伴わせるという思想のほうは、動いていません。「エンジニア」という一つの言葉に、国家や社会がこれだけの重みを認めている。その重みの置き方が、日本のIT業界の感覚とは違う。私がみなさんにお伝えしたいのは、制度の話ではなく、こちらの重みの話です。
2. そして、日本では
日本ではどうか。日本には技術士という国家資格があります。序章-1でお伝えしたように、日本のエンジニアの最高位の国家資格です。技術士は、公益確保の責務を法律で明示的に課せられた、高潔なプロフェッションです。
ところが、「エンジニア」という呼称そのものは、日本では自由化されています。誰でも名乗れる。IT企業に入社した瞬間から「エンジニア」と呼ばれ、名刺に「エンジニア」と印字されます。新卒として入社した学生さんが、その日から「新卒エンジニア」と呼ばれる。
これは、世界的に見ると異例のことです。多くの国では、制度的にありえません。
そして、ここで得をしているのは、名乗る側ではありません。審査も、貢献の実績も、継続的な研鑽も求めずに、「エンジニア50名在籍」と会社案内に書ける側です。名前だけを配るのに、費用はかかりません。中身を育てるほうには、費用も年月もかかります。日本の「エンジニア」という語が軽いおかげで、その差が外から見えにくくなっています。
そして、この軽さは、学生の側にも効きます。「IT企業に入れば、自分もエンジニアになれる」と思っている方へ。半分は当たっています。名刺にはそう刷られます。ただ、それは1章で見た世界の制度が扱っている「Engineer」とは、別のものです。序章-3で詳しく書きますが、まだ何も引き受けていない段階で自分に「エンジニア」の語を付けることは、この業界でいちばん軽く見られる振る舞いの一つです。
日本の慣行そのものは、日本の歴史と社会構造の中で育ってきたもので、私はそれを一律に否定しません。ただ、この現状を知らないまま就活すると、みなさんは、世界のエンジニアたちが持っている「エンジニア」の重みを、身につけないまま社会に出ることになります。
この重みを、私自身の実体験を通してお伝えしたいのです。
3. 私が海外で「エンジニアだ」と名乗って、冷や汗をかいた話
2007年10月、韓国のソウルで開かれた ASTA International Conference。日中韓のソフトウェアテスト関係者が中心の国際カンファレンスです。世界各国から、テスト分野の実務家と研究者が集まっていました。私はNPO法人ASTER(ソフトウェアテスト技術振興協会)から、日本代表の発表者の一人として派遣されました。マインドマップをテストに使う話で登壇しました。私にとって、はじめての海外発表です。
セッションの合間、ネットワーキングの場で、海外の参加者の方と名刺を交換して雑談する時間がありました。
隣にいた海外の方が、名刺交換のあとに、私にこう聞きました。「What do you do?(あなたのお仕事は?)」
私は、日本での感覚のまま、こう答えました。
「I'm an engineer.(私はエンジニアです)」
相手の方は、私の目を見て、即座にこう返しました。
「Oh, that's great! Can you show me your papers?(それはすごいね! 君の論文を見せてくれないか?)」
私は、内心で冷や汗をかきました。
「エンジニア」と名乗った瞬間に、論文を求められる。この反応は、日本では想像できないものです。日本で「エンジニアです」と自己紹介して、「論文教えて」と即座に返される場面は、まずありません。
幸い、その頃までに私は共著で技術書を出版していました。ソフトウェアテストの分野の書籍です。「I have technical books.(技術書があります)」と答えました。相手の方は「Oh, nice!」と応じ、会話はそれで自然に成立しました。
でも、あの一瞬のやり取りが、私に強い衝撃を残しました。
4. 海外の「Engineer」の重みを、身体で理解した瞬間
なぜ、あの海外のエンジニアは、即座に論文を求めたのか。
海外では、「エンジニア」と名乗れば、業界への学術的貢献や、公表された成果物を持っているのが当然という感覚があります。それが、世界の「Engineer」という呼称の重みです。プロフェッションとして認められた者は、業界に対して何らかの貢献をしているはず。だから、名前を聞いたら、まずその貢献の中身を尋ねる。それが自然な会話の流れになっている。
これに対して日本では、2章で見たとおり、入社した瞬間から誰もが「エンジニア」と呼ばれます。業界に対する貢献をまだ持たない状態でも、名乗れるのです。
この感覚の差に、あの日私は、身体で気づかされました。
日本の「エンジニア」と、世界の「Engineer」は、同じ言葉でも、まったく違う重みを持つのです。
5. 同じ言葉が、島の内と外で違う意味を持つ
このギャップのことを、私は自分の中で「ガラパゴスエンジニア」と呼んでいます。技術の水準の話ではありません。言葉の意味の話です。
ガラパゴス諸島の生き物たちは、閉じた環境の中で独自進化を遂げました。その進化は、その環境の中では非常に高度で洗練されています。ただし、外の世界に出たときに、そのまま通用するかどうかは、別問題です。
日本のIT業界でも、「エンジニア」という言葉が、独自の意味と使い方を持つようになりました。日本の中では、それで十分に機能しています。ただ、同じ言葉が、外では違う意味で受け取られる場面が、これから増えていきます。
グローバル企業への転職で、経歴書を出す場面
海外のオープンソースプロジェクトに、はじめてPRを送る場面
国際カンファレンスに、発表を申し込む場面
海外のエンジニアと、共同でプロジェクトを組む場面
転職の面接で、海外出身の面接官と話す場面
こうした場面では、「エンジニアです」の一言で伝わるものが、日本の中とは違います。相手は、その言葉の次に、貢献の中身を尋ねてきます。知らずに立つと、会話がそこで止まります。私自身がそうでした。
みなさんには、あの一瞬を先に知っておいてほしい。だから、この序章-2を書いています。
6. 世界基準を持って、日本で働くという選択
「じゃあ、日本で働くことをやめて、海外に出ろということですか?」と受け取られたら、それは私の意図と違います。そうではありません。
私が伝えたいのは、世界基準の「エンジニア」感覚を持ちながら、日本で働く、という選択です。日本のIT業界にも、この世界基準の感覚を持って働いている素晴らしいエンジニアはたくさんいます。そして、そういうエンジニアが、日本のIT業界を少しずつ、良い方向に変えていっています。
技術書を書く
国際カンファレンスで発表する
オープンソースに貢献する
論文を書く
業界コミュニティで登壇する
後進を育てる
技術士取得を目指す
こういう活動をするエンジニアは、世界基準の「Engineer」に相応する重みを、自分の中に築いているエンジニアです。日本で働きながら、世界基準の感覚を持っている。この生き方が、これからの日本のエンジニアには求められています。
7. 私自身、技術士取得のために勉強しています
私は、25年歩いてきて、品質の責任者(CQO)や技術の責任者(CTO)も経験しました。でも、私はまだ技術士取得のために勉強を続けています。来年以降の受験を目指して。
なぜか。世界の多くの国では、技術士に相当する資格を持ってはじめて、堂々と「Engineer」を名乗れるからです。PE、P.Eng.、CEng、Eur Ing、Ingenieur。1章で見た制度のことです。私は、世界のどこに行っても、「I'm a professional engineer」と言える位置に、自分を持っていきたいのです。
これは、これだけ歩いてなお、「私はまだ真のエンジニアではない」と自覚している、ということでもあります。技術士取得というゴールに、私自身、まだ到達していない。私も、みなさんと同じように、エンジニアという道の途中にいます。
だから、この連載でみなさんに向けて書いていることは、私自身への戒めでもあります。先に道を歩き始めた者として、これから歩き出すみなさんに、少し先を歩く者からの並走の言葉を届けたい。その気持ちで、書いています。
7-1. 技術士第一次試験は、学生でも受けられます
ここが、この記事でいちばん、みなさんが今日動けるところです。技術士第一次試験には、年齢・学歴・国籍・業務経歴による制限がありません。学生でも受けられます。
令和7年度の情報工学部門は、受験者547人に対して合格者245人、合格率44.8%。全部門の合格率33.8%より高く出ています
合格すると「修習技術者」になります。登録すれば「技術士補」です
JABEE(日本技術者教育認定機構)が認定した課程を修了すると、第一次試験そのものが免除されます
自分の学科がJABEE認定かどうかは、大学のサイトで確かめられます。まずそこからで十分です。
8. 世界のテック企業の経営層に、一級のエンジニアがいる
名前の重みは、経営の席にも表れます。世界で成功しているIT企業の経営層には、技術を自分の言葉で語れる人が座っています。Googleのサンダー・ピチャイも、Microsoftのサティア・ナデラも、工学の学位を持つ人です。任天堂の第4代社長、故・岩田聡氏は、プログラマーとして仕事を始めた人でした。
これは偶然ではありません。技術で価値を生み出す会社では、技術を自分の身体で理解する人が、経営の中枢にいる。日本のIT企業にも、この構造で成長してきた会社はたくさんあります。
みなさんが応募先を選ぶとき、その会社の経営層のなかに、エンジニアとしての生き方をしてきた人がどれだけいるかを、確かめてみてください。CEOのプロフィール、CTOの技術発信、取締役会の構成、経営メッセージの言葉遣い。ここから読み取れます。
9. 会社を選ぶとき、世界基準の育成環境を見る目を持つ
みなさんが就活で会社を選ぶとき、いま一つの物差しをお渡ししたいと思います。その会社が、世界基準のエンジニアを育てる場所かどうか、という物差しです。
日本のIT業界の中にも、世界基準の感覚を持ってエンジニアを育てている会社は、たしかに存在します。そういう会社を選ぶことが、みなさんが将来どこに立っても「私はエンジニアです」と言えるようになるための、いちばん確かな道です。
会社を選ぶとき、次のような観点で見てみてください。
経営層や部課長は、業界に対する学術的貢献や公表された成果物を持っているか。論文、書籍、技術ブログ、国際カンファレンスでの登壇など
技術士取得を社内で応援する制度が、用意されているか
若手エンジニアの国際カンファレンス発表を、会社が支援しているか
オープンソース活動を、業務時間で行うことが認められているか
論文執筆や書籍執筆が、キャリアの一部として評価されているか
海外のエンジニアと日常的に協業する場(海外拠点との共同開発、海外OSSへのコード貢献、英語での技術ドキュメント運用など)が用意されているか
経営層や技術リーダー自身が、国際カンファレンスや海外OSSに自分の名前で立ち会っているか
これらの観点で「YES」が多い会社は、世界基準のエンジニアを育てる意識を持っている会社です。募集要項、技術ブログ、経営層のインタビュー、社員のSNS発信などから、こうした情報は意外と読み取れます。フェーズ3の記事で、具体的な読み解き方を丁寧にお話しします。
9-1. 制度の名前ではなく、直近1年に使った人の数を聞く
いま挙げた7つは、どれも制度として書けます。採用ページの福利厚生の欄に「カンファレンス参加支援」「資格取得支援」「OSS活動推奨」と1行ずつ足すのに、費用はかかりません。だから、確かめるのは制度の有無ではなく、使われた実績のほうになります。次の5つは、みなさんが家で調べられます。
「カンファレンス参加支援制度あり」と書いてあるのに、直近1年で社外登壇した社員の名前が、技術ブログにも、勉強会の告知サイト(connpassなど)にも見当たらない
「資格取得支援」の対象一覧に情報処理技術者試験は並んでいるが、技術士は入っていない
「OSS活動を推奨」とあるのに、会社名義のGitHub Organizationのリポジトリが、READMEだけで止まっている、あるいは最終コミットが2年前
技術書の執筆や翻訳をした社員がいるかを尋ねると、「昔いましたね」で終わり、名前が出てこない
英語の技術ドキュメントの話を向けると、「翻訳は外注しています」で会話が終わる
これらが重なっているなら、その制度は福利厚生の一覧に載っているだけで、使うための工数がまだ承認されていない状態です。社外登壇には、資料を作る時間が20時間から40時間かかります。OSSへのコード貢献には、レビューを受ける時間がいります。技術書の執筆には、半年から1年の週末が消えます。制度を作る決裁には費用がかかりませんが、使わせる決裁には工数がつきます。前者だけが通っている会社は、たくさんあります。
だから、みなさんが聞くのは「その制度はありますか」ではありません。「直近1年で、実際に使った方は何人いますか。差し支えなければ、お名前を教えてください」です。名前が出てくれば、あとはご自分で検索して確かめられます。
9-2. 「御社に、技術士の方は何人いらっしゃいますか」
もう一つ、みなさんに渡しておきたい問いがあります。ただしこれは、人数を比べて会社を格付けするための問いではありません。先に、事実を置きます。
技術士の登録者数は、令和7年12月末現在で全部門あわせて約10万4千名。そのうち約45%が建設部門です
令和7年度に、技術士第二次試験の情報工学部門に合格したのは、日本全国で18人です(受験者430人、合格率4.2%)
全部門の合格者2,752人のうち、情報工学部門は1%に届きません
日本技術士会は、部門別の登録者数を公表していません。国内に情報工学部門の技術士が何人いるかは、公表資料からはわからないのです
つまり、「うちには一人もいません」という答えは、まったく異常ではありません。年に18人しか新たに生まれない資格です。人数で会社を並べることには、事実として無理があります。
では、なぜ聞くのか。答えの中身ではなく、答え方のほうに、その会社の姿勢が出るからです。なお、ここで見ているのは技術系の役職者の答え方です。学生のみなさんがこの資格を知らなかったとしても、それは何の問題でもありません。次のような返り方をすることがあります。
「技術士、というのは何ですか」と聞き返される
「情報処理技術者試験なら、応用情報が◯人います」と、別の資格の話にすり替わる
「うちの業務には直接関係ないので」で終わる
「たぶんいないと思いますが、調べたことがないです」
一方で、「1人います。情報工学部門の者が1人」と即答できる会社は、その1人を、会社として把握しているということです。「いません。ただ、いま2人が第二次試験の準備をしています」も、同じくらい良い答えです。
制度の話を、一つだけ。第二次試験を受けるには、実務経験の要件があります。経路は3つです。
社内に登録技術士がいて、その方の指導のもとで技術士補になれる場合:通算4年を超える期間
技術士でない監督者の下で実務を積む場合:通算4年を超える期間
上のどちらにも当てはまらない場合:通算7年を超える期間
つまり「うちに技術士はいません」は、単にいまの人数の話ではありません。次にその道を歩こうとする若手が、いちばん短い経路を選べない、という話でもあります。
この問いは、人数で会社を切るためのものではなく、エンジニアという職業の最高位の国家資格を、その会社が把握しているかどうかを見るためのものです。把握するのに、費用はかかりません。社内の名簿を一度見るだけです。それすらされていないなら、技術者の資格が、経営の視野にまだ入っていない状態だと言えます。どう受け取るかは、みなさんに委ねます。
逆に、エンジニアが大切にされている会社では、この問いに対して、こちらが尋ねていないことまで返ってくることがあります。技術士の受験を支援する制度がある。受験料や登録免許税を会社が負担する。第二次試験の論文の添削を、社内の技術士が引き受けている。あるいは、社内に技術士会がある。部門を越えて有資格者が集まり、勉強会を開き、次に受ける人の面倒を見る。私が以前いた会社には、これがありました。若手が「受けてみようかな」と口にしたときに、行き先がある、ということです。
こういう仕組みは、採用ページには、まず書かれていません。だから、聞かないとわかりません。
そして、これを聞く場としていちばん良いのは、面接の逆質問です。「御社では、技術士の資格をお持ちの方はいらっしゃいますか。取得を支援する仕組みはありますか」。ひと言で聞けます。相手が答えに詰まるか、目を輝かせるか、そこで大きく分かれます。逆質問の設計はフェーズ4の各記事で詳しく扱いますが、この1問は、序章を読んだ時点で、みなさんの手札に入れておいてください。
就活の場では、こういう言葉を経営層や部課長から聞くこともあります。「うちは国内案件が中心だから、国際カンファレンスは必要ない」「OSS活動は業務時間外で個人的にやるもの」「技術書執筆は評価対象にしていない」。
先ほどの観点に「NO」が並ぶ会社を選ぶかどうかは、みなさん自身の判断です。私からは、この物差しを渡すところまでです。
エンジニアとして学び続ける姿勢を、経営層自身が自分の日々で示している会社。そういう会社が、みなさんが世界基準のエンジニアに育つための、いちばん良い場所です。そういう会社を、就活で選び取ってほしいと、私は願っています。
10. この序章-2で、私がお伝えしたかったこと
本記事では、世界基準のエンジニアと、日本の現状のギャップをお話ししました。世界の多くの国では、「エンジニア」は法律で保護された名前です。日本では自由化されていて、入社した日から誰でも名乗れます。ソフトウェアという分野に限れば、どの国の制度も揺れています。それでも、名前に責任を伴わせるという思想のほうは動いていません。
だから会社を選ぶときは、その会社が、世界基準のエンジニアを育てる場所かどうかを見てください。制度の有無ではなく、直近1年で実際に使った人の数。そして、技術士という資格を会社が把握しているかどうか。この2つが、いちばん確かな入口です。
この視座を持って、次の序章-3に進んでください。そこでは、生き方としてのエンジニアと、職業役割としてのエンジニアの違い、エンジニアとして生き始めるとはどういうことか、をお話しします。序章の3本を読み終えたとき、みなさんは、エンジニアという職業への視座を、根本的に持ち直しているはずです。
エンジニアの卵のみなさんへ、エール
私の海外での冷や汗の話を読んで、「怖い」「重い」と感じられた方もいらっしゃると思います。でも、この重みを知っておくことは、みなさんの就活と、その先のキャリアで、確かに活きてきます。
今週、「Professional Engineer」「Chartered Engineer」「技術士」のいずれかを、一度検索してみてください。全文を読まなくていい、概要だけでいい。世界と日本のエンジニアの位置づけの違いを、少しだけ感じ取っていただければ、それで、本記事でいちばんお伝えしたかったことは届いたことになります。
そして、次の序章-3でお会いしましょう。エンジニアとして生き始める話をお届けします。
一緒に歩きましょう。ボン・ボヤージュ。素敵な旅を。
次の記事は、序章-3「エンジニアとして生き始める。ロックがジャンルではなく生き方であるように」です。
この連載を読むにあたって
事実の確認について。 法令・統計・制度の記述は、一次情報にあたって確認し、出典のリンクを各記事の末尾に置いています。それでも、誤りが混じっている可能性は、ゼロではありません。数字と法令は、リンク先の原典で確かめてから使ってください。確かめる手間ごと、この連載がお渡ししたいものです。
調査の時点について。 記事中の法令・統計・制度は、2026年9月15日時点で確認したものです。法令は改正され、統計は毎年更新されます。読んでいる時点との差は、ご自身で埋めてください。
生成AIの利用について。 この連載は、調査と推敲に生成AIを使っています。
最後は、ご自身で判断してください。 就職活動は、みなさんの人生の大きな選択です。この連載がお渡しするのは、判断の物差しであって、判断そのものではありません。物差しを当てるのは、みなさん自身です。
そして、一人で抱えないでください。 相談先があります。大学のキャリアセンター。新卒応援ハローワークは全国56か所にあり、すべて無料で、専任の就職支援ナビゲーターが担当者制でついてくれます。労働条件のことは、総合労働相談コーナー(都道府県労働局や労働基準監督署などに全国378か所)でも相談できます。
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関連記事・参考文献等
本記事で引用した統計・法令・規範
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