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断られてからが本当のスタート 不確実な未来をつくる「問いかけ」の力

    新しい企画を実現したいとき、多くの人はまず「どう説明すれば相手を説得できるか」を考える。

    企画のメリットを整理し、数字をそろえ、魅力的な資料を作る。そして、自分の考えがいかに優れているかを相手に伝えようとする。もちろん、こうした準備が必要な場面は多い。

    しかし、将来が予測できず、正解も分からない取り組みにおいて、それだけで十分なのだろうか。

    吉田満梨氏の『エフェクチュエーション 優れた起業家が実践する「5つの原則」』の第6章では、パートナーを獲得するための行動として「問いかけ(asking)」が取り上げられている。

    問いかけとは、完成した計画に相手を参加させるための説得ではない。相手が何を持ち、どのような形であれば参加できるのかを尋ね、ともに実現できる未来を探る行動である。

    この考え方は、営業技術や交渉術にとどまらない。不確実な状況で他者と協力しながら前に進むための、極めて実践的な方法なのである。


    「売り込み」と「問いかけ」は何が違うのか

    パートナー候補へのアプローチには、大きく分けて二つの考え方がある。

    一つは「売り込み」であり、もう一つが「問いかけ」である。

    この違いを理解するためには、エフェクチュエーションと対比される「コーゼーション」という考え方を押さえる必要がある。

    コーゼーションでは、最初に達成したい目的を決め、その目的から逆算して必要な手段を集めていく。

    たとえば、新しいサービスを立ち上げるのであれば、事業計画を策定し、市場規模を調査し、必要な資金や技術、人材を明確にする。そのうえで、必要な資源を持つ投資家や技術者に事業の有望性を説明し、協力を求める。

    このときの中心的な行動が「売り込み」である。

    売り込みでは、自分のビジョンや事業アイデアをできるだけ魅力的に伝え、相手から共感と協力を得ようとする。相手が納得し、求めていた資金や技術を提供してくれれば成功である。反対に、断られれば失敗と判断し、同じ資源を持つ別の相手を探すことになる。

    つまり、売り込みは「自分が欲しいものを相手から獲得できたか」という基準で評価されやすい。

    これに対して、エフェクチュエーションにおける問いかけは、最初から目標を完全に固定しない。

    まず自分が持っている知識、経験、人脈、時間、技術といった「手持ちの手段」を確認する。そして、失っても耐えられる「許容可能な損失」の範囲で、今の自分にできることを考える。

    そのうえでパートナー候補に対し、「この計画に参加してください」と迫るのではなく、「私たちはどのようなことなら一緒にできるでしょうか」と問いかけるのである。

    ここでは、相手が当初期待した資源を提供してくれなかったとしても、ただちに失敗とは考えない。

    資金提供が難しくても、協力してくれそうな人を紹介してもらえるかもしれない。技術開発に参加できなくても、助言や検証の場を提供してもらえるかもしれない。正式なプロジェクトメンバーになることは難しくても、月に一度の情報交換なら可能かもしれない。

    重要なのは、最初の依頼が通るかどうかではない。相手が提供できるコミットメントを見つけることである。


    売り込みは「自分が話す」、問いかけは「相手の話を聞く」

    売り込みと問いかけの違いは、会話における姿勢にもはっきりと表れる。

    売り込みでは、自分の事業、製品、計画の魅力を説明することが中心となる。相手を納得させるためには、論理的で分かりやすい説明が必要になる。

    そのため、会話の主導権は提案する側が握りやすい。

    一方、問いかけでは、相手が何を大切にしているのか、何を持っているのか、どこまでなら協力できるのかを理解する必要がある。したがって、自分が話すこと以上に相手の話を聞くことが重要になる。

    問いかけの目的は、完成したアイデアを相手に受け入れてもらうことではない。対話を通じて、アイデアそのものを変化させることである。

    相手の経験や問題意識が加わることで、自分一人では思いつかなかった方向へ企画が進むこともある。当初は資金提供を求めていた相手から、新しい顧客層の可能性を教えられるかもしれない。技術協力を求めていた相手と話すうちに、別の用途のほうが大きな価値を持つと分かるかもしれない。

    問いかけでは、パートナーは不足している資源を埋めるための部品ではない。

    新しい目的、新しい発想、新しい可能性を持ち込み、未来を一緒につくる存在なのである。


    断られた後に、もう一つの質問ができるか

    本章で印象的なのが、クラウドワークス創業者である吉田浩一郎氏の事例である。

    クラウドワークスを創業した吉田氏は、事業の成長速度をさらに高める必要を感じていた。しかし、何をすればよいか分からず、具体的な手掛かりを探していた。

    そこで、書籍を通じて知った投資家との面会を、人づてに頼み込んで実現する。吉田氏は自身の事業を説明し、資金調達への協力を求めたものの、期待した出資を得ることはできなかった。

    売り込みの発想で考えれば、ここで交渉は失敗である。

    しかし、吉田氏はそこで退かなかった。

    出資を断られた後、「自分は誰を目指せばよいのか」という別の質問を投げかけたのである。その問いに対して、相手はサイバーエージェント創業者の藤田晋氏の名前を挙げた。

    吉田氏は、今度は藤田氏との面会を実現し、同じように事業を説明した。その結果、サイバーエージェントのファンドを含め、合計11億円の資金調達につながった。その後、クラウドワークスは上場を果たすことになる。

    この事例が示しているのは、最初の目的を達成できなかったことと、その対話が無駄だったことは同じではない、という事実である。

    最初に会った投資家は、直接の出資者にはならなかった。しかし、吉田氏にとって重要な情報を提供し、その後の資金調達につながる道を示した。

    期待したコミットメントではなくても、別のコミットメントは得られる。

    この発想を持てるかどうかで、断られた後の行動は大きく変わる。

    「出資してもらえますか」という問いへの答えがノーだったとしても、「誰に相談すべきでしょうか」「どの部分に可能性を感じますか」「今の段階で協力できることはありますか」という問いは残っている。

    問いかけとは、一度の依頼で勝敗を決める交渉ではない。相手との間に存在する協力の可能性を、何度も探り直す行為なのである。


    相手にも「手持ちの手段」と「許容可能な損失」がある

    問いかけを実践するときに忘れてはならないのが、相手にも事情があるということである。

    自分が手持ちの手段と許容可能な損失の範囲で行動するように、パートナー候補も同じ条件で協力を判断する。

    こちらが必要としている資源を相手が持っていたとしても、それをすべて提供できるとは限らない。

    たとえば、著名な技術者にサービスへの継続的な参加を求めても、時間的な負担が大きければ断られる可能性が高い。しかし、短時間で提供できる助言や、名前や写真の掲載、別の専門家の紹介であれば応じてもらえるかもしれない。

    ここで大切なのは、相手が持っているものを最大限に引き出そうとすることではない。

    相手が無理なく差し出せるものは何かを、一緒に見つけることである。

    クラウドワークスのサービス立ち上げ時にも、この発想が生かされている。

    クラウドソーシングのようなプラットフォーム型の事業では、仕事を発注する企業と、仕事を受注するエンジニアやデザイナーの両方を集める必要がある。しかし、サービス開始前には、どちらの参加者もほとんど存在しない。

    発注企業から見れば、受注者がいないサービスに仕事を出す理由はない。受注者から見れば、仕事がないサービスに登録する理由はない。典型的な鶏と卵の問題である。

    この状況で吉田氏は、著名なエンジニアやデザイナーに対し、単にサービスへの登録を求めたわけではなかった。

    フリーランスとして働ける新しい未来を一緒につくってほしいと伝え、その趣旨に賛同できるなら、写真をサービスのトップページに掲載させてほしいと問いかけた。

    継続的に仕事を受注することや、サービス運営に参加することと比べれば、写真掲載への協力は小さなコミットメントである。相手にとっても、許容可能な損失の範囲に収まりやすい。

    その結果、多くの著名な技術者やデザイナーが協力し、それを見たプロフェッショナルが事前登録するようになった。そして、集まった人材の情報を持って企業を訪問し、今度は仕事を発注する側を獲得していった。

    最初から大きな協力を求めるのではなく、相手が差し出せる小さなコミットメントを積み重ねる。それによって、別の参加者が動き出し、事業全体の可能性が広がっていくのである。


    見返りがないから頼めない、は本当か

    協力を依頼するとき、「相手に十分な見返りを提供できない」と考え、声をかけることをためらう人は多い。

    しかし、人が協力する理由は、必ずしも経済的な利益だけではない。

    自分の経験や能力が誰かの役に立つことに喜びを感じる人もいる。実現しようとしている未来に共感し、自分もその一部になりたいと考える人もいる。自分では当たり前だと思っていた知識や人脈を評価されることで、協力したいと感じることもある。

    もちろん、善意を前提に無理な依頼をしてよいわけではない。

    重要なのは、相手に協力するかどうかを判断してもらうことである。

    依頼する前から「きっと断られる」「迷惑に違いない」と決めつけてしまえば、本来生まれるはずだった協力の可能性を自分で閉ざすことになる。

    本章で紹介されている社会心理学の研究では、人は見知らぬ相手に助けを求めたとき、実際に協力してもらえる可能性を大幅に低く見積もる傾向があるとされている。

    私たちは、自分が感じる依頼時の心理的負担を基準に、相手の反応を過度に悲観しているのかもしれない。

    大きな依頼を無理に受けてもらおうとするのではなく、相手が断ることも、別の協力方法を提案することもできる余地を残す。そのうえで、率直に尋ねる。

    問いかけとは、相手の善意に依存することではない。相手の判断を尊重しながら、協力の余地を確かめることである。


    問いかけは起業家だけの技術ではない

    問いかけという行動は、起業家だけに必要なものではない。

    企業内のプロジェクトでも、新しい仕組みを導入しようとすれば、多くの関係者の協力が必要になる。

    たとえば、新しい業務システムの導入を企画したとする。

    売り込みの姿勢では、企画側がシステムの必要性や効果を説明し、現場に利用を求めることになる。しかし、現場から反対意見が出れば、説明不足や理解不足として扱ってしまいがちである。

    問いかけの姿勢では、現場がどのような問題を抱えているのか、どの業務なら変更を受け入れられるのか、どの程度の負担なら試行に参加できるのかを尋ねる。

    全面導入には反対でも、一つの部署での試行には協力してもらえるかもしれない。機能開発への参加は難しくても、要件確認やデータ提供なら可能かもしれない。

    相手の反対は、必ずしもプロジェクトそのものへの拒否ではない。依頼された内容が、その人の許容可能な損失を超えているだけかもしれない。

    だからこそ、「賛成か反対か」だけを聞くのではなく、「どのような条件なら関われるか」を尋ねる必要がある。

    この問いによって、相手は説得すべき対象から、未来をともにつくるパートナーへと変わっていく。


    問いかけは練習によって上達できる

    本章の重要な主張は、問いかけが生まれつきの才能ではなく、練習によって上達できる行動だという点にある。

    最初から、相手との共創を引き出す質問ができる人は少ない。

    経験が浅いうちは、自分の要望を一方的に説明し、イエスかノーかの回答を求めてしまう。しかし、対話の結果を振り返り、質問の仕方を修正することで、少しずつ相手の考えや資源を引き出せるようになる。

    たとえば、次のような問いかけが考えられる。

    • このアイデアのどの部分に可能性を感じるか

    • 現時点で協力できることはあるか

    • 参加が難しいとすれば、何が障害になっているか

    • より小さな範囲で試すとしたら、何ができるか

    • このテーマに関心を持ちそうな人を知らないか

    • あなたの経験から見て、見落としている点は何か

    • 一緒に進めるなら、どのような形が望ましいか

    これらの質問に共通するのは、相手を自分の計画に従わせようとしていないことである。

    相手が持つ知識や経験、関心、事情を対話の中に取り込み、計画自体を変化させる余白を残している。

    問いかけた結果、望んだ協力が得られないこともある。しかし、その反応自体がフィードバックになる。依頼が大きすぎたのか、相手を間違えたのか、ビジョンが伝わっていないのか、そもそも企画に魅力がないのかを学べる。

    問いかけ、反応を受け取り、依頼の内容や相手を変えて、もう一度問いかける。

    この反復が、不確実な状況で前に進む力を育てるのである。


    完成した計画よりも、参加できる余白を示す

    相手に協力してもらうためには、完成度の高い計画を提示しなければならないと考えがちである。

    しかし、完成しすぎた計画は、相手が参加する余地を失わせることがある。

    目的も方法も役割もすべて決まっているなら、求められるのは計画どおりに資源を提供することである。相手のアイデアが入り込む余白は少ない。

    これでは、パートナーというよりも供給者に近い。

    問いかけでは、未完成であることを弱点として隠すのではなく、共創の余地として扱う。

    「ここまでは考えているが、この先はまだ分からない」

    「自分たちにはこの資源があるが、別の視点が足りない」

    「この可能性を感じているが、もっとよい形があるかもしれない」

    このように現在地を率直に共有し、相手が入れる余白を示すことで、単なる賛同者ではなく、新しい目的を持ち込むパートナーが現れる可能性が高まる。

    不確実な事業において、計画を守ることだけが前進ではない。誰かが加わることで目的が変わることもまた、重要な前進なのである。


    まとめ 「何をもらえるか」ではなく「何を一緒につくれるか」

    『エフェクチュエーション』第6章が伝えているのは、パートナー獲得の本質は説得の巧さだけにあるのではない、ということである。

    売り込みでは、あらかじめ定めた目的を実現するため、必要な資源を相手から獲得しようとする。期待した資源が得られなければ、その交渉は失敗と評価される。

    一方、問いかけでは、相手が何を持ち、どこまでなら参加できるのかを探る。期待した資源が得られなくても、情報、紹介、助言、小さな協力、新しい目的といった別のコミットメントが得られる可能性がある。

    そのコミットメントによって「今の自分たちに何ができるか」を再定義し、次の行動へ進んでいく。

    問いかける際に必要なのは、壮大なビジョンを語る能力だけではない。

    相手の話を聞くこと。
    相手の事情を想像すること。
    小さな協力の可能性を探ること。
    断られた後に、もう一つ質問すること。
    そして、自分の計画が変わることを受け入れること。

    問いかけは、一度で正解にたどり着くための技術ではない。正解が存在するかどうかも分からない状況で、他者との関係をつくりながら可能性を広げていくための行動である。

    誰かに頼むことが苦手なら、最初から大きな協力を求める必要はない。

    自分にとっても相手にとっても、失敗しても耐えられる小さな問いかけから始めればよい。

    「協力してもらえますか」だけではなく、「どのような形なら一緒に取り組めますか」と聞いてみる。

    その一つの問いが、自分一人では想像できなかった未来を開くかもしれない。

     
     
    システムエンジニアとして働いています。 読書記録を主に投稿しています。

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