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金利とグロース株の数理:ゴードンモデルで解き明かす「高PERが売られる本当の理由」

    私の投資手法は、基本的には半導体・データセンター関連の中小型銘柄に投資するものです。それゆえに、金利動向には極めてセンシティブで、メンバーシップでも折に触れてその点には言及してきました。ただ、「なぜ高PER銘柄は金利上昇に弱いのか」という根本の理屈をきちんと明文化したことがありませんでしたので、本稿で簡単に整理しておきたいと思います。

    ゴードンモデルによる適正株価の算出

    機関投資家などが適正PERを算出する際に用いる代表的な手法のひとつに、ゴードン成長モデル(配当割引モデル)があります。式は以下のとおりです。

    適正PER = 1 / (r − g)

    • r:割引率(投資家の期待利回り)

    • g:期待成長率

    ここで重要なのが割引率 r の意味です。これは投資家がその銘柄に投資する際に期待する利回りであり、当然のことながら無リスク金利よりも高い利回りを期待します。その上乗せ分こそが、いわゆるリスクプレミアムです。

    この r から期待成長率 g を差し引いた値の逆数、すなわち 1 / (r − g) が適正PERとなります。これにEPSを掛けることで理論株価が算出されるわけです。

    適正株価 = 適正PER × EPS

    この適正PERと現在のPERを比較することで、その銘柄が割安か割高かを判断する、というのが基本的な使い方です。

    成長率の設定という難題

    もっとも、この計算には大きな弱点があります。それは「巡航成長率 g をどう設定するか」によって、適正PERが大きくぶれてしまう点です。

    現在の半導体・AI関連銘柄はあまりに高い成長率にあるため、足元の成長率をそのまま代入してしまうと、適正PERが青天井に膨らんでしまいます。そこで通常は「成熟期の巡航成長率」を用いて計算することになるのですが、巡航成長率は最終的にGDP成長率程度(概ね1〜3%)に収束しますので、今度は逆に高度成長期の利益拡大を過小評価してしまうという問題が出てきます。

    私の場合は、AI・半導体・データセンター関連銘柄については2030年までを高成長フェーズと仮置きし、その期間の成長率で算出したターミナルバリュー(TV)と、その先の成熟期の成長率で算出したTVを別々に求め、それぞれの適正株価を比較するという工夫をしています。

    金利上昇が高PER銘柄を直撃する理屈

    ここまでくれば、なぜ金利上昇が高PER銘柄にとってネガティブなのかが明確に見えてきます。

    無リスク金利が上昇するということは、割引率 r の出発点そのものが引き上がるということです。それでも適正PERを維持しようとすれば、リスクプレミアム部分を圧縮するか、あるいは期待成長率 g をさらに大きく設定するか、いずれかしかありません。しかしリスクプレミアムの圧縮には限度がありますし、期待成長率の上方修正にもさすがに上限があります。市場が「これ以上 g を引き上げるのは難しい」、つまり一定水準でプラトーに達したと判断すれば、あとは金利が上がれば上がるほど分母 (r − g) が拡大し、適正PERは縮小していくほかありません。

    要するに、高PER銘柄ほど金利上昇局面では理論的に強いプレッシャーを受ける、というのがゴードンモデルから導かれる帰結です。

    では、なぜ金利が上昇しているのか

    そうなると次に問題になるのが、足元の金利上昇の背景です。日本国債の下落については以前から指摘されているところですが、私自身は、これはどこかで歯止めがかかると見ています。

    というのも、対米投資の促進と半導体関連銘柄の続伸が期待されるなか、日本はすでに5年ぶりの貿易黒字を計上しています。さらに「日本回帰」の流れが世界的に起きており、海外マネーが日本市場に流入しつつあることも本noteで折に触れて取り上げてきたとおりです。少なくとも構造面では、日本の債券・資産の魅力はむしろ高まっていると考えてよいはずです。

    ではいったい何が金利を押し上げているのか。もちろん日銀の政策金利引き上げ予測の影響もあるとは思いますが、それはもとより織り込まれているものです。残るのは原油高による未曾有のインフレ再燃リスクではないでしょうか。原油価格の高騰がインフレ再加速を想起させ、それが債券離れ=金利上昇を呼んでいる――これが現状もっともしっくりくる説明だと私は考えています。

    戦争終結の機運と高PER銘柄の投資妙味

    ところが、ここにきて戦争終結の機運が一気に高まってきました。実際、昨日の相場でも高PER銘柄・グロース銘柄が顕著に買い戻されています。これは市場が「インフレリスクのピークアウト → 金利低下」というシナリオを織り込み始めたサインだと、私は見ています。

    戦争が終結に向かえば、原油高は和らぎ、結果として金利の抑制要因として働くはずです。そうなれば、ここまで述べてきたゴードンモデルのロジックがそのまま逆回転し、高PER・グロース銘柄の投資妙味が再び高まる局面が訪れるのではないでしょうか。

    私自身は引き続き、半導体・データセンター関連の中小型銘柄を軸に、この変化のシナリオに賭けていきたいと考えています。


    【免責事項】 本記事は、情報提供を目的としており、特定の金融商品の売買や投資を推奨・勧誘するものではありません。記事内で紹介している企業や技術、市場動向に関する見解は筆者個人のものであり、将来の運用成果や市場環境の好転を保証するものではありません。投資には価格変動リスクや元本割れのリスクがあります。投資に関する最終的な決定は、ご自身の判断と責任において行っていただきますようお願いいたします。本記事の内容に基づいて生じた損害等について、筆者は一切の責任を負いません。


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    医者で、父で、個人投資家。子育てとお金のことを、家族と暮らす毎日から書いています。 【メンバーシップ】経済の定点観測と、病院とお金の内側

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