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オルカンの不安を解消!米国6割・小型株カットに隠された超合理的な仕組み

    「オルカンはオワコン」といった過激な言葉やネガティブな記事を見て、不安になったことはありませんか?

    不安になる主な原因は、オルカン(全世界株式)が「どんな仕組みで動いているか」をよく知らないからです。

    この記事では、なぜ米国が6割超なのか、なぜ小型株を省くのかといった裏側の仕組みを分かりやすく解説します。

    読み終える頃には、投資初心者の方でも周りのノイズに惑わされず、自信を持ってNISAでの積み立てを続けられるようになります。

    個人投資家の皆さま、こんにちは、あるいはこんばんは。K2です。

    今回も前回に引き続きオルカンについて執筆したいと思います。

    オルカンは本当にオワコンなのか?

    自分はnoteの投資界隈を時々探索しているのですが、少し前にあるひとつの記事に目が留まりました。

    それは、あるインフルエンサーが「オルカンはオワコン」と言っていたのを見て、新NISAなどをきっかけに投資を始めた初心者の方が、すごく不安になっているという内容でした。

    せっかく勇気を出して資産形成を始めたのに、信頼していた人からそんな言葉を聞けば、「本当にこのままで大丈夫なのかな…」と心が揺れてしまうのはごく自然なことです。

    SNSやネット上では、どうしても注目を集めるために刺激的な言葉が使われがちです。

    ですが結論から言うと、それは「そのインフルエンサーの中でオワコン」なだけであって、オルカンという仕組み自体がオワコンになったわけではありません。

    インフルエンサーと私たちとでは、投資の目的も取れるリスクも違って当たり前です。

    だからこそ、周りの声に振り回されるのではなく、「自分自身が納得して投資を続けられる軸」を持つことがとても大切になります。

    そして、その軸を作る一番の近道が、オルカンが「どんな仕組みで動いているか」を正しく知ることです。

    中身の裏側さえ一度理解してしまえば、今後どんな過激なニュースや発言を見かけても、惑わされることなく「私の投資はこれで大丈夫」と自信を持てるようになります。

    少し難しいと感じる部分もあるかもしれませんが、投資初心者の方にこそ知ってほしい「オルカンの本当の強みと合理的な仕組み」について、分かりやすく紐解いていきたいと思います。

    まず詳しい説明に入る前に、AIにオルカンが本当にオワコンなのかについて質問してみました。

    K2:オルカンがオワコンという人がいます。しかしオルカンが終わる時は、この世の中に投資先がないということでは?


    AI回答:

    その通りです。「オルカン(全世界株式)が終わる時は、世界経済そのものが終わる時」というあなたの認識は本質を突いています。

    「オルカンはオワコン(終わったコンテンツ)」と主張する人たちの多くは、オルカンそのものが破綻するという意味ではなく、
    「他の投資先と比べて効率が悪い(もっと稼げる投資先がある)」という意味でその言葉を使っています。

    なぜそのような意見が出るのか、そしてなぜあなたの認識が正しいと言えるのか、論点を分かりやすく整理しました。

    1.「オルカン=世界経済」である理由

    オルカン(MSCI ACWIなどの指数に連動するインデックスファンド)は、米国をはじめ、日本、ヨーロッパ、新興国など世界約50カ国、3,000社以上の大企業に分散投資しています。

    そのため、もしオルカンが完全に機能しなくなる(価値がゼロになる)ような事態が起きるとすれば、それは世界中の主要企業がすべて同時に倒産し、資本主義経済そのものが崩壊した時です。

    そのレベルの状況では、株だけでなく現金や不動産など、あらゆる資産の価値が機能していない可能性が極めて高いです。

    2.なぜ「オワコン」と言う人がいるのか?

    「オワコン」と主張する人が好むのは、主に以下のような理由です。

    • 米国株(S&P500など)単体の方がリターンが高かったから

    ここ十数年はAppleやMicrosoft、Nvidiaといった米国の巨大IT企業が世界経済を牽引してきました。

    そのため、「わざわざ成長率の低い他国を混ぜず、米国だけに絞った方が儲かる」と考える人から見れば、オルカンは「リターンが薄まる退屈な投資先」に見えます。

    • 短期間で大儲けできないから

    オルカンは複利の効果を使って、10年、20年といった長期でじわじわと資産を増やす仕組みです。

    暗号資産(仮想通貨)や特定の個別株のように、1年で資産が何倍にもなるような爆発力はありません。

    3.オルカンを選ぶ最大のメリットは「未来が誰にも分からないから」

    いまは米国が圧倒的に強くても、20年後、30年後にどの国が世界を引っ張っているかは誰にも予測できません。

    オルカンの最大の強みは、時代の変化に合わせて、中身(国や企業の比率)を自動で最適なバランスに入れ替えてくれる点にあります。

    もし将来、米国に代わる新しい経済大国が現れたとしても、オルカンを持っていれば自動的にその国の比率が高まります。

    まとめ

    「もっとリスクを取ってリターンを追い求めたい人」にとっては、オルカンは物足りなく映るため「オワコン」と表現されることがあります。

    しかし、「世界経済の成長にまるごと乗っかって、大負けしない着実な資産形成をしたい人」にとっては、今なお最も合理的で、文字通り「最後まで終わらない」投資先です。


    オルカンがオワコンとあえて定義するなら、「終わらないコンテンツ」です。

    もしオルカンが終わった時は、資本主義が破壊され、例えるなら北斗の拳のような世紀末の世界となっているでしょう💦

    調べてみると、そのインフルエンサーは上記AIが挙げた米国株のリターンの高さではなく、今年の米国株の上昇率が新興国に比べて低かった点を挙げていました……

    正直、単年度だけを見て評価しても意味がありません。

    AIが指摘したように、よくオルカンのデメリットとして短期で儲からないことを挙げる人がいます。しかし例えるなら競技が違います。短距離走とマラソンは同じ競技でしょうか?

    短期で儲けたい人はオルカンに向いていません。そもそもの選択自体が間違っています。

    NISAを活用して10年・20年と長期でじっくり資産を育てたい人にこそ、真価を発揮する商品です。

    なお全世界株式となっているので、新興国の株もたくさん買っていると思われるかもしれません。

    しかし、オルカンの最新の月次レポート(2026年9月時点)における資産構成は

    先進国株式:88.0%、新興国株式:12.0%です。

    新興国株式はほとんどありません。

    組入地域では

    米国:63.4%、日本:5.2%になります。

    下記円グラフはMSCI ACWIの地域別構成比率です。(上記より3か月前のグラフです。)

    画像
    「MSCI ACWI地域別構成比率(2026年6月末時点)」(三菱UFJアセットマネジメント)

    「米国に偏りすぎでは?」と思うかもしれません。なぜこれほど米国に偏っているのか?

    それを知るには、オルカンが採用している株価指数「MSCI ACWI」を理解する必要があります。


    オルカンの心臓部「MSCI ACWI」とは?(なぜ米国が6割超なのか)

    MSCI ACWI の読み方は「エムエスシーアイ・アクウィ」です。

    米国のMSCI社が算出・公表している、世界全体の株式市場の動きを示す代表的な株価指数(ベンチマーク)として、オルカンをはじめ世界中で採用されています。

    現在のオルカン(2026年9月30日時点)では、2,359の銘柄が組み入れられています。

    世界中にはものすごい数の株があります。その中からどのように銘柄を選んでいるのでしょうか?

    早速AIに聞いてみました。今回あまりにも眠くなる回答だったので、回答内容をAIに要約してもらいました。

    ※専門用語が多く出てきますが、すべてを理解できなくても全く問題ありません!後ほど噛み砕いて解説しますので、「こんなステップで進んでいるんだな」くらいの感覚でサラッと読み進めてくださいね。

    K2:MSCI ACWI の銘柄選定の具体的なプロセスを教えて


    AI回答:

    MSCI ACWI(オール・カントリー・ワールド・インデックス)は、世界中の大型・中型株を厳格かつシステマチックに選定・運用しています。選定プロセスは以下の5ステップで構成されます。

    1. 投資対象の定義:先進国23カ国・新興国24カ国の計47カ国市場に上場する株式(REIT含む)を親ユニバースとします。

    2. スクリーニング:規模(フル時価総額)、流動性(売買代金)、外国人投資制限の余裕度、浮動株比率(15%以上)の基準で適格性を判定します。

    3. 規模のカットオフ:各国の浮動株調整後時価総額の上位85%(大型・中型株)を組み入れ対象とし、小型株を除外します。

    4. ウェイト付け:構成比率は「浮動株調整後時価総額」に比例して決定します(米大手IT企業などの比率が高くなります)。

    5. 定期見直し(リバランス):年4回実施。5月・11月に包括的な大規模リバランスを行い、2月・8月に新規上場等の補正を行います。

    このように、同インデックスは「実際の売買が可能な時価総額上位85%の企業」を機械的に選び続ける仕組みで運用されています。


    まず選定プロセスのステップを、分かりやすく補足しておきます。

    投資対象は、先進国23カ国・新興国24カ国の市場に上場している株式です。ここから条件に合う企業が絞り込まれていきます。

    ここで一つ、AIの回答の中に聞き慣れない専門用語が出てきましたよね。
    それが「浮動株調整後時価総額(ふどうかぶ ちょうせいご じかそうがく)」です。

    漢字が並んでいて難しそうですが、分解してみるとすごくシンプルな話です。

    まず、普通の「時価総額」は「株価 × 発行済株式数」で計算されます。その企業の「全体の価値」ですね。

    しかし、世の中の株には、創業者一族や政府がずっと持ち続けていて市場で売買されない株(固定株)も含まれています。

    「浮動株調整後」とは、この買えない固定株を除外して、「市場で自由に売買できる株だけを集めた時価総額」のことです。

    なぜ、ただの時価総額ではなく、わざわざ「浮動株調整後」にするのでしょうか?
    実は、これをしておかないと市場が大混乱してしまうからです。

    たとえば、時価総額10兆円の巨大企業があったとします。
    しかし、その90%(9兆円分)は政府が保有していて、実際に市場で売買できるのは10%(1兆円分)だけだったとしましょう。

    もし「10兆円の大企業だ!」と評価して、オルカンのような巨大なファンドがその価値に見合った買い注文を入れたらどうなるでしょうか?

    市場には1兆円分しか出回っていないため、買いが殺到して株価が異常高騰(バブル化)してしまいます。

    だからこそ、オルカン(MSCI ACWI)では「実際に市場で動かせる金額」を基準に計算しています。これは株価の歪みを防ぎ、安全に運用するための非常に合理的で重要な仕組みなのです。

    さて、ここまでの話を踏まえると、冒頭の大きな疑問の答えが見えてきます。

    「なぜオルカンは、米国の割合が6割以上とこんなに高いのか?」

    「全世界株式と言いながら、ほぼ米国じゃないか」と感じる方も多いかもしれません。

    しかしこれは、指数の管理会社が米国なので意図的に「米国や巨大IT企業をひいきしよう」と恣意(しい)的に決めているわけではありません。

    理由はとてもシンプルで、「世界中の投資家からの評価(時価総額)を、ルール通りに自動反映した結果」です。

    米国には、一国の株式市場全体に匹敵するような巨大企業がいくつも存在します。さらにそれらの企業は、市場で自由に売買できる株の割合(流動性)も非常に高いのが特徴です。

    もし将来、米国の勢いが衰え、別の国から世界を牽引する巨大企業が次々と誕生したとしても、私たちが手動で買い替える必要はありません。オルカンが自動でその国の比率を高めてくれます。

    では、世界経済の成長という面で期待されることも多い「新興国」の割合が、なぜ全体の12%と少なめに設定されているのでしょうか?

    実はここにも、ファンドを安全に運用し、私たち投資家を守るための非常に合理的な理由が存在します。次はそこを紐解いていきましょう。


    新興国が12%しかないのはなぜ?(先進国と分ける理由)

    MSCI ACWIの銘柄選定の最初のステップで先進国と新興国に分けています。なぜ分ける必要があるのでしょうか?

    ファンドの運用と投資家保護の観点からだと思いますが、実際のところをAIに質問してみました。

    K2:先進国と新興国に分けるのは、ファンドが買いやすく、そして投資家を保護するためですよね。


    AI回答:

    まさにその通りです!おっしゃる通り、この分類は「ファンドが円滑に売買(執行)できること」と「投資家の資産を理不尽なリスクから守ること(保護)」の2点を担保するために存在しています。

    機関投資家(ファンド)が世界中で何兆円もの資金を動かす際、最も恐れるのは「株価の下落」そのものよりも、以下のような「制度の不備による資金のロックアップや不公正な取引」です。

    「買いやすさ(流動性)」が投資家を守る

    新興国の中には、経済が急成長していても、市場のインフラが未成熟な国があります。

    • 売りたい時に売れないリスク:買い手と売り手のマッチングシステムが弱いと、パニック時に暴落しても損切りすらできなくなります。

    • 通貨が交換できないリスク:株を売って現地通貨(ペソやルピーなど)に換えても、国の規制で米ドルや日本円に戻せない事態(資本規制)が起こり得ます。

    MSCIが「市場アクセス性」を厳しく審査し、クリアした国だけを「先進国」と認めることで、ファンドは「いつでも適正な価格で現金化できる」という安心感を持って投資ができます。

    「投資家保護」の具体的なチェックポイント

    MSCIは毎年6月に「市場アクセスレビュー」を公表し、投資家保護の観点から各国の市場を監視しています。主に以下のようなポイントが厳しくチェックされます。

    • 情報の透明性:企業の財務情報や重要なニュースが、外国人にもわかるよう英語で迅速に開示されているか。

    • 株主の権利:外国人だからといって、議決権の行使や配当金の受け取りで不利な扱いを受けないか。

    • ルールの安定性:政府の気まぐれで、ある日突然「外国人投資家への課税を一律30%にする」といった不利益な法改正がなされないか。

    韓国や台湾が「新興国」に留まる理由

    この「投資家保護と買いやすさ」の視点を持つと、経済的・技術的にはトップクラスである韓国や台湾が、なぜMSCIでいまだに「新興国」扱いなのかがよく分かります。

    • 韓国の課題:24時間いつでも米ドルと韓国ウォンを交換できる為替市場がまだ完全に開放されておらず、外国人にとって通貨の「買いやすさ」に制限が残っています。

    • 台湾の課題:外国人投資家のID登録制度など、取引を始めるまでの手続き(実務的な壁)が先進国水準に比べてまだ複雑であると指摘されています。

    経済の強さだけでなく、「世界中の誰もが、自宅のパソコンから米国株を買うのと同じくらいの手軽さと安全性で買えるか」。これこそが、先進国という最高峰のブランドに求められる条件なのです。


    先進国株は、私たちがネット証券で米国株をスムーズに買えるのと同じように、極めて安全かつ低コストで売買できます。

    一方で新興国株は、法制度や通貨規制、市場の未成熟さといった様々な課題があり、ファンドが運用する際にも相応の対応コストが発生します。

    現在、オルカンにおける新興国株式の割合は約12%です。新興国市場は取引手数料や法制度への対応など、運用現場でのコスト(手間やリスク対応)が先進国よりも高くかかります。

    そのため、もしこの比率が無駄に高くなれば、ファンド全体の維持コスト(信託報酬)まで押し上げてしまうことになります。

    前回の記事でご紹介した「オルカンの破格のコストの安さ」を思い出してみてください。

    オルカンがこれほどの低コスト(信託報酬の安さ)を実現できている最大の理由は、MSCI ACWIという指数自体が「ファンドが最も効率よく運用できるように緻密に設計されているから」です。

    実際、新興国だけに特化した投資信託の手数料を調べていただくと分かりますが、全体的に高めに設定されています。

    これは決してぼったくりというわけではなく、それだけ運用の現場でコスト(手間やリスク対応)がかかっている証拠なのです。

    新興国投資は「高い成長性(リターン)」が期待できる反面、「高いリスクと運用コスト」という側面もあわせ持っています。

    そのため、MSCI ACWIに含まれる新興国株の12%という数字は、あくまで「世界経済全体を丸ごとカバーするための最低限のベースライン」として組み込まれているに過ぎません。

    もし「新興国の高い成長力をもっと資産に取り込みたい!」と考えるのであれば、オルカンとは別に「新興国株式インデックスファンド」を追加で購入して、自分好みにカスタマイズすれば済む話です。

    だからこそ、「オルカンは新興国の割合が少なすぎるからダメだ」という批判は、指数の設計思想や投資の自由度を理解していない、的外れな議論だと言えます。

    さて、ここまでの話で、オルカンが「国の選び方や配分」をいかに計算し尽くしているかがお分かりいただけたかと思います。

    しかし、MSCI ACWIのルールには、もうひとつ非常に興味深い特徴があります。

    それは、対象となる国の中から「上位85%の企業(大型・中型株)だけを選び、残りの15%(小型株)をあえて切り捨てている」という点です。

    「せっかく全世界に投資するなら、小さな会社の株もぜんぶ買った方がいいのでは?」

    そう思うかもしれませんよね。なぜオルカンは、わざわざ小型株をカットしているのでしょうか?

    次は、この「小型株カット」に隠された、もうひとつの合理的な仕組みについて紐解いていきましょう。


    なぜあえて「小型株」をカットするのか?

    これまでの説明にあったように、各国の浮動株調整後時価総額の上位85%(大型・中型株)を対象として、それ以外の小型株を排除しています。

    なぜ小型株を排除しているのでしょうか?

    投資家の保護とコストの問題と考えているので、それをAIに質問してみました。

    K2:小型株を排除しているのも投資家の保護のためですよね。仮に含んだとしてもあまり変わらない。それならコストを考えると省いた方が良い。


    AI回答:

    まさにその通りです!お気づきの通り、小型株の排除は「投資家保護(流動性リスクの回避)」と「運用コストの削減(パッシブ運用の効率化)」という2つの合理的な理由に基づいています。

    仮に世界中の小型株をインデックスに含めたとしても、全体のパフォーマンスへの影響は極めてわずかです。それに対して、ファンドが負担するコストやリスクは跳ね上がってしまいます。

    この仕組みの裏にある「コストとリターンの損益分岐」を深掘りすると、MSCIの設計の巧みさがさらによく分かります。

    1.「含めても変わらない」を証明する時価総額の構造

    MSCI ACWIが対象とする大型・中型株(上位85%)だけで、世界の株式市場の価値の大半をカバーできています。

    残りの15%にひしめく何千もの小型株をすべて組み入れたとしても、インデックス全体の動き(値動きの連動性)は上位85%だけで構成されたインデックスとほぼ同じ(相関係数が極めて高い)になります。

    • 1社あたりの影響力が小さすぎる:時価総額が小さいため、ある小型株が10倍に急騰したとしても、インデックス全体を0.01%も動かせないケースがほとんどです。

    • 結論:「わざわざ苦労して買っても、全体の成績には影響しない」のが現実です。

    2.小型株を含むと「運用コスト」が爆発する

    インデックスファンド(パッシブ運用)の最大の武器は「信託報酬(コスト)の安さ」です。もし小型株まで網羅しようとすると、この最大の強みが失われてしまいます。

    • 売買手数料の増大:何千もの銘柄を少しずつ買い集める必要があり、取引手数料や管理コストが膨れ上がります。

    • トラッキングエラー(乖離)の発生:指数と実際の運用のズレを無くすための調整コストが莫大になります。

    3.流動性の低さは「投資家保護」の天敵

    小型株を排除する最も本質的な理由は、やはり「流動性リスク(買いにくさ・売りにくさ)」からファンドと投資家を守るためです。

    • 価格が乱高下しやすい:取引量が少ない小型株に、巨大なファンドが「10億円分買う」という注文を入れるだけで、自らの買い注文によって株価が跳ね上がってしまいます(マーケットインパクト)。

    • 解約時に売れない恐怖:投資家が一斉にファンドを解約(解約請求)した際、ファンドは保有株を売って現金を作る必要があります。
      しかし、流動性の低い小型株は「売りたくても買い手がいない」状態になり、ファンド全体の現金化が遅れ、他の投資家にも迷惑(保護の欠如)がかかります。

    全てを含める「MSCI ACWI IMI」という指数もある

    実は、MSCIは「小型株まで全部含めた指数」も裏で用意しています。それがMSCI ACWI IMI(インベスタブル・マーケット・インデックス)です。こちらは市場の約99%をカバーします。

    しかし、一般的なインデックスファンド(オルカンなど)が採用しているのは、小型株を省いた無印の「MSCI ACWI」です。

    これこそが、投資家にとって「最も低コストで、最も安全に、世界全体の成長の果実を得られるベストバランス」であるという、運用のプロたちの知恵の結晶なのです。


    AIの解説で、オルカンが小型株をあえて排除している理由をすっきりご理解いただけたのではないでしょうか。

    理由をシンプルに整理すると、以下の3点に集約されます。

    1. 成績にほぼ影響しない(上位85%の大型・中型株だけで世界市場の動きの大半をカバーできる)

    2. 無駄なコストを抑えられる(何千もの小さな会社の株を買うと、管理や売買の手数料が増えて信託報酬が高くなる)

    3. 投資家の資産を守るため(取引量が少ない小型株を組み込むと、いざという時に売却・現金化しにくくなる)

    ちなみに、小型株まで丸ごとカバーする「MSCI ACWI IMI」のような指数は、GPIF(年金積立金管理運用独立行政法人)などの超巨大な機関投資家で採用・活用されています。

    何十兆円という桁違いの資金を動かす機関投資家であれば、市場全体を極限までカバーする運用を行う意味や運用体力を備えています。

    しかし、私たち個人投資家が長期で着実に資産形成を行うという目的においては、そこまで細かく追う必要はありません。

    なぜなら、小型株を含めても含めなくても、実際の値動き(パフォーマンス)や組み入れ上位の主要銘柄には実質的な差がほとんどないからです。

    むしろ、組み入れることで「信託報酬(運用コスト)」が跳ね上がってしまっては本末転倒ですよね。

    つまり、オルカンの小型株カットは単なる妥協や手抜きではなく、「私たちが無駄なコストを払わずに、最も効率よく安全に世界経済の成長に乗るための計算された削ぎ落とし」なのです。

    「なぜ米国が6割以上なのか」
    「なぜ新興国が12%なのか」
    「なぜ小型株をあえてカットするのか」

    ここまで読んでいただいた皆さまなら、オルカンが単に「世界中の株をなんとなく詰め合わせたパック」ではなく、細部までリスク管理とコスト削減の知恵が詰め込まれたシステムであることがお分かりいただけたかと思います。


    おわりに

    オルカンは一見すると、単に「世界中の株をパッケージにした商品」に見えるかもしれません。

    しかしその実体は、あえて小型株を排除し大型・中型株に絞っているため、中身はGAFAMをはじめ、日本で言えばトヨタやソニーといった世界を代表する超一流企業の集まりです。

    そして、投資家を守り、運用効率を極限まで高めるためのルールや安全装置が、まるで歯車のように正確に噛み合って動く完成されたシステムでもあります。

    • 「先進国・新興国」の分類:安全に取引できる市場を厳選

    • 「浮動株調整後時価総額」の採用:市場のバブル化を防ぐ

    • 「小型株の除外」:余計な売買コストとリスクを削ぎ落とす

    これら一つひとつの設計思想は、すべて「運用の無駄を徹底的に排除する」という目的につながっています。オルカンが極めて低コストで運用できているのも、まさにこの完成された仕組みのおかげです。

    先日、AI関連株が暴落したことで不安を感じた方もいるかもしれません。ですが、「将来AI関連の株が高くなるか・安くなるか」を私たちが予想する必要は一切ありません。

    時代の変化や市場の評価に合わせて、オルカンが自動で最適なバランスに中身を組み替えてくれるからです。

    SNSやネット上には、注目を集めるための過激な言葉や、一時的な値動きに一喜一憂する情報が日々あふれています。

    ですが、こうした背景や設計意図を正しく知っていれば、周りのノイズに心を揺さぶられることは大きく減るはずです。

    この無駄のない合理的な仕組みがあるからこそ、私たちは徹底的に抑えられた低コストのまま、世界経済の成長の果実を安心して受け取ることができるのです。

    オルカンは、短期間で資産を爆発的に増やすためのものではありません。しかし、世界経済という長距離走をともに走るパートナーとして、これほど頼もしい存在もありません。

    「なぜこの構成になっているのか」という納得感を胸に、投資初心者の方も周りの声に惑わされることなく、NISAでの着実な資産形成を続けていきましょう。


    あとがき

    前回のオルカンの記事はかなり気合を入れて書いたので、評価してもらえたら嬉しいなと思っていたのですが……

    正直スキの数の多さにビックリしました。スキをしてくださった方、本当にありがとうございます😊

    2026年10月末には日本のTOPIX(東証株価指数)でも大きな見直しが行われますが、こうした指数の「中身やルール」を知っておくことは、投資を長く続ける上で非常に大切です。

    オルカンの中身を知る上でも、ちょうど良い機会になれば幸いです。

    自分はオルカンを購入する前に、MSCI ACWIについて色々と調べたのですが、すごくよく出来ていると感じました。今回特に重要な点だと思う箇所について執筆させていただきました。

    正直かなり眠くなる内容で、ここまでたどり着けているか不安もありますが💦

    この記事が、皆さまにとって自信を持ってオルカンを続けていくためのヒントになれば幸いです。

    ※本記事は個人の見解であり、特定の投資商品を推奨するものではありません。投資は自己責任でお願いいたします。

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    これからも、大切な資産を守り・育てるためのリアルな情報を発信していきます。どうぞよろしくお願いします!


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