👨‍⚕️全国電子カルテへ📋️｜先生、もし朝カルテが開かなかったらどうします？

プロローグ

午前8時47分。
森田クリニックでは、いつもの月曜日が始まろうとしていた。
待合室には、すでに数人の患者さんがいる。
9時から午前診。
院長の森田先生は白衣に着替え、コーヒーを一口飲んで診察室のパソコンを立ち上げた。
森田院長「さて、今日も始めますか」
電子カルテのアイコンをクリックする。
……何も起きない。
もう一度クリックする。
……やはり開かない。
森田院長「ん？」
そこへ看護師の美咲さんが診察室へ入ってきた。
美咲「先生、ちょっと困りました」
森田院長「奇遇だね。私もちょうど困っている」
美咲「電子カルテが開きません」
森田院長「こっちもだ」
美咲「受付のパソコンも駄目です」
森田院長「……三台とも？」
美咲「はい」
時計を見る。
8時49分。
診療開始まで、あと11分である。
森田院長「再起動してみようか」
美咲「何をです？」
森田院長「パソコン」
美咲「全部？」
森田院長「……全部かな」
美咲「サーバーは？」
森田院長「それは触ると怒られそうだからやめよう」
美咲「誰にです？」
森田院長「分からないけど、たぶん誰かに」
こういうとき、人は急に弱くなる。
昨日まで電子カルテを毎日使っていたのに、電子カルテが開かないとなった瞬間、自分が何を使っていたのか分からなくなる。

「カルテが開かない」はパソコンの話ではない

その日の午前、たまたま医院のIT環境を確認する予定だった医院IT相談役の佐伯さんが早めに到着した。
佐伯さんの仕事は、電子カルテを売ることではない。
院長と職員の間に入り、IT、セキュリティ、業務、経営を「医院の言葉」に翻訳して整理することである。
佐伯「おはようございます」
森田院長「佐伯さん、ちょうどいいところへ来た。カルテが死んだ」
佐伯「まず死亡確認はまだ早いですね」
美咲「三台とも開きません」
佐伯「なるほど。それなら一台のパソコンだけの問題ではなさそうですね」
森田院長「直せます？」
佐伯「原因を調べるのはベンダーや保守会社の仕事になるでしょう。ただ、その前に先生へ質問があります」
森田院長「この状況で質問？」
佐伯「この電子カルテが昼まで使えなかったら、診療を続けられますか？」
森田院長「……昼まで？」
佐伯「はい」
森田院長「それは困るな」
佐伯「困ることは分かっています。問題は、何が困るのかです」
森田院長は少し考えた。
診察室でカルテが見られない。
それだけではない。
患者さんの過去の診療内容も確認しにくくなる。
処方歴も見られないかもしれない。
受付では患者情報を確認できない。
予約システムやレセコンと連携している医院なら、影響がさらに広がる可能性もある。
検査機器や会計まで電子カルテとつながっていれば、診察室だけの問題では済まない。
もちろん、どこまで影響するかは医院のシステム構成によって違う。
しかし、一つだけ確かなことがある。
電子カルテの停止は、単なるパソコン故障ではない。診療所の業務停止につながり得る経営問題である。
森田院長「なるほど。カルテが止まったというより、医院の神経が一本切れた感じか」
佐伯「かなり近いですね」
美咲「それ、朝から聞きたくない例えです」

医療DXは「便利になる話」だけではない

森田院長「でも医療DXって、こういう話なんですか？　マイナ保険証とか電子処方箋とか、全国で医療情報を共有するとか、そういう話だと思っていました」
佐伯「もちろん、それも医療DXです。でも私は診療所では、もっと手前から考えた方がいいと思っています」
森田院長「手前？」
佐伯「デジタルを使って便利になった医院を、どうやって止めないかです」
美咲「止めない？」
佐伯「正確には、絶対に止めないことは難しい。だから、止まっても診療を続けられるようにするんです」
電子カルテが普及し、オンライン資格確認が入り、電子処方箋が広がり、外部との医療情報共有が進んでいく。
これから診療所は、これまで以上にデジタルへ依存する。
それ自体は悪いことではない。
むしろ、うまく使えば職員の負担を減らし、患者さんの情報をより適切に活用できる可能性がある。
だが便利な仕組みには、必ずもう一つの質問が付いてくる。
「それが使えなくなったら、どうしますか？」
ここまで考えて初めて、医療DXは「新しい機械を入れる話」から「診療所経営の話」になる。

電子カルテはなぜ開かないのか

森田院長「それにしても、何で開かないんでしょう」
佐伯「そこが少し厄介なんです。同じ『電子カルテが起動しない』でも、原因は一つではありません」
森田院長「パソコンが壊れたんじゃないんですか」
佐伯「一台だけならその可能性もあります。でも三台同時となると、別の場所も考えますよね」
院内のサーバーが止まっているのかもしれない。
ネットワークに問題が起きているのかもしれない。
クラウド型電子カルテなら、医院からインターネットへ出られなくなっている可能性もある。
電子カルテ事業者側で障害が起きることもある。
認証の仕組みに問題が起きる場合もある。
停電や機器故障もあれば、サイバー攻撃を疑わなければならない場合もある。
佐伯「ですから先生自身が原因を突き止める必要はありません」
森田院長「それを聞いて安心した」
佐伯「ただし、原因が分かるまで医院全員で腕を組んで待っているわけにもいきません」
森田院長「安心したのは三秒だったな」

9時になった。患者さんは待ってくれない

時計は8時57分になっていた。
美咲「先生、最初の患者さん、もう受付されています」
森田院長「佐伯さん、これ、本当に昼まで直らなかったらどうする？」
佐伯「そこを今から考えてみましょう。最初の患者さんは診られますか？」
森田院長「顔も知っている患者さんだから診察はできる」
美咲「でも前回の薬が分からないと困ります」
森田院長「そうだな」
佐伯「では診察内容はどこに記録します？」
森田院長「紙かな」
佐伯「紙はあります？」
三人が黙った。
美咲「コピー用紙ならあります」
佐伯「それは紙としては満点ですが、非常用カルテとしては少し不安ですね」
森田院長「患者名を書いて診察内容を書けばいいんじゃない？」
佐伯「その紙を復旧後どうするかも決めておく必要があります」
美咲「ああ……」
ここが「紙でやれば何とかなる」の落とし穴である。
紙で診療すること自体は難しくない。
難しいのは、非常時の紙の記録を通常の診療記録へどう戻すかまで考えることだ。
午前中に30人診察したとする。
30人分の紙が残る。
電子カルテが午後に復旧した。
では誰が入力するのか。
いつ入力するのか。
処方内容、検査内容、会計情報をどこまで転記するのか。
紙から電子カルテへ戻す途中で漏れが起きないか。
美咲「止まっている最中だけじゃなくて、直った後まで考えないといけないんですね」
佐伯「そうなんです。BCPは『止まったら紙にします』で終わりではありません」

BCPを日本語にすると、ずっと分かりやすい

森田院長「出ましたね。BCP」
美咲「またアルファベットです」
佐伯「Business Continuity Plan。事業継続計画です」
森田院長「相変わらず名前が固い」
佐伯「医院向けにもっと乱暴に訳しましょうか」
森田院長「お願いします」
佐伯「『何か起きても、どうやって診療を続けるかを先に決めておくこと』です」
森田院長「最初からそれでいいじゃないですか」
BCPというと、大病院が分厚いファイルを作る話に聞こえる。
しかし本質はもっと単純だ。
電子カルテが開かなかった。
インターネットが止まった。
停電した。
サイバー攻撃を受けた。
そんなとき、受付をどうするのか。
診察をどう続けるのか。
処方はどうするのか。
会計はどうするのか。
そして、誰が「非常時の運用へ切り替える」と判断するのか。
厚生労働省は2026年6月に「医療情報システムの安全管理に関するガイドライン」を第7.0版へ改定している。また、医療機関・薬局向けのサイバーセキュリティ対策チェックリストも2026年6月版が公開されている。厚生労働省は、このチェックリストの中でサイバー攻撃を想定したBCPの策定を求め、そのための確認表、手引き、ひな形も公表している。つまり、医療情報システムについて「攻撃されないように守る」だけではなく、何か起きた場合に診療をどう継続するかまで準備することが重要になっている。 (厚生労働省)

「ベンダーに電話します」だけでは診療は続かない

森田院長「うちは電子カルテ会社に電話すればいいんじゃないですか？」
佐伯「もちろん電話します。ただ、ベンダーから『復旧まで3時間ほどかかります』と言われたら、その3時間をどうします？」
森田院長「……」
佐伯「そこはベンダーには決められません」
美咲「患者さんを診るかどうかは、うちの問題ですものね」
佐伯「そうです」
これは非常に重要な境界線である。
電子カルテを修理するのは事業者かもしれない。
サーバーを復旧するのも事業者かもしれない。
ネットワークを直すのも専門業者かもしれない。
しかし、復旧までの間に医院をどう運営するかは、医院自身が決めなければならない。
森田院長「ベンダー任せにしてはいけない、というのはそういう意味か」
佐伯「はい。先生がサーバーを直す必要はありません。でも『午前診をどうするか』を決めるのは先生です」
森田院長「なるほど。それなら確かに経営の話だ」

バックアップがあれば安心、でもない

美咲「でもデータはバックアップされていますよね？」
森田院長「たしか契約のときに、そういう説明があった気がする」
佐伯「では、そのバックアップから実際に戻したことはあります？」
森田院長「ありません」
佐伯「どれくらいで戻せるか知っています？」
森田院長「知りません」
佐伯「誰が戻すかは？」
森田院長「……ベンダー？」
佐伯「その『？』が大事なんです」
バックアップという言葉には、不思議な安心感がある。
「バックアップしています」と聞くと、何となく全部大丈夫な気がする。
しかし医院経営で知りたいのは、バックアップが存在するかだけではない。
昨夜までのデータに戻るのか。
数時間前まで戻るのか。
実際に復旧するまでどのくらいかかるのか。
医院側でする作業はあるのか。
その間、診療はどうするのか。
バックアップの本当の目的は「保存すること」ではなく「診療を戻すこと」にある。
美咲「つまり『バックアップありますか？』だけでは足りないんですね」
佐伯「そうです。院長先生なら、こう聞いた方がいい」
森田院長「何て？」
佐伯「『電子カルテが止まったら、うちは何時間で診療を元に戻せますか？』」
森田院長「その聞き方なら私にも分かる」

クラウドなら安心、オンプレミスなら危険、でもない

森田院長「だったら次の更新ではクラウド型にすればいいのかな。クラウドなら止まりにくいでしょう？」
佐伯「クラウドにはクラウドの強みがあります。でも、クラウドにしたら宇宙の彼方で無敵になるわけではありません」
美咲「雲の上なのに？」
佐伯「そこへ行く道路、つまりインターネット回線が切れたら困ります」
森田院長「なるほど」
院内にサーバーを置くオンプレミス型には、院内で管理できる利点がある一方、サーバー障害や災害への備えが必要になる。
クラウド型なら院内サーバーを持たずに済む場合がある一方、インターネット接続やクラウドサービスへの依存が増える。
だから「クラウドだから安全」「オンプレミスだから危険」という単純な話にはならない。
診療所に必要なのは、専門用語を覚えることではない。
「うちの電子カルテは、何が止まったら使えなくなるのか」
これを知っておくことだ。

先生の医院では、誰が最初に動きますか

時計は9時02分。
幸い、その日の障害はネットワーク機器の一時的な不調で、保守会社への連絡後、ほどなく復旧した。
森田院長「助かった……」
美咲「今日は患者さんを待たせずに済みそうですね」
佐伯「よかったですね」
森田院長「でも、今日はたまたま早く直っただけか」
佐伯「そこです」
もし30分ではなく半日だったら。
もしインターネットそのものが止まったら。
もしサイバー攻撃で、原因を調べるために電子カルテを意図的にネットワークから切り離さなければならなかったら。
そのとき初めて対応を考えるのでは遅い。
森田院長「じゃあ、まず何を作ればいい？」
佐伯「立派な100ページのBCPから始めなくていいと思います」
森田院長「それはありがたい」
佐伯「まず一枚でいいんです。**カルテが止まった朝に、先生と美咲さんが何をするかを書く。**そこから始めましょう」
美咲「受付はどうする、診察記録はどうする、処方はどうする、という感じですね」
佐伯「そうです。そして復旧した後、その記録を誰が戻すかまで決める」
森田院長「それなら作れそうだ」

全国電子カルテ時代だからこそ、「止まらない」より「止まっても動ける」

これから医療DXが進めば、電子カルテは医院の中だけで完結する道具ではなくなっていく。
オンライン資格確認、電子処方箋、医療情報共有など、さまざまな仕組みとの連携が進む。
便利になる。
情報も活用しやすくなる。
しかし同時に、診療所がデジタルへ依存する範囲も広がる。
だからこそ、これからの医院経営では、
「どの電子カルテを導入するか」だけではなく、「電子カルテが使えないときにどう診療するか」まで考える必要がある。
医療DXとは、最新の機械を買う競争ではない。
診療所にとっては、
患者さんを安全に診療し、職員が混乱せず、何か起きても医院を動かし続けるための経営設計
と考えた方が分かりやすい。
厚生労働省の最新ガイドラインが安全管理を求め、サイバー攻撃を想定したBCPの確認表やひな形まで用意しているのも、その延長線上にある。2026年9月現在、医療情報システムの安全管理ガイドラインは第7.0版であり、サイバーセキュリティ対策チェックリストも2026年6月版が公開されている。 (厚生労働省)
診療開始前の11分間。
電子カルテが開かなかっただけで、森田クリニックでは「診察できるのか」「薬はどうするのか」「紙に書いた記録をどう戻すのか」という問題が次々に出てきた。
これは特殊な医院の話ではない。
電子カルテを使っている診療所なら、どこでも起こり得る問題である。
森田院長「佐伯さん、最後に一つだけ聞いていい？」
佐伯「どうぞ」
森田院長「結局、医療DXって何から始めればいい？」
佐伯「私は、この質問からでいいと思っています」
「電子カルテが今から半日使えなくても診療を続けられますか？」
森田院長は少し黙った。
美咲も考え込んだ。
すぐに「はい」と答えられない。
それでいい。
分からないことが分かったところから、BCPは始まる。
もし院長だけでなく、受付や看護師も「こう動きます」と答えられるなら、その医院はかなり準備ができている。
逆に「たぶん紙で何とかなる」「ベンダーに電話すればいい」「そこまで考えたことがない」という状態なら、一度、診療継続の仕組みを整理してみる価値がある。
このテーマは、診療所医療DX診断の診断C・Eで確認する領域でもある。
いきなり大がかりなシステムを導入する必要はない。
まず、自院がどこまで電子カルテに依存しているのか。
止まったとき、受付、診察、処方、会計をどこまで続けられるのか。
そこを整理するだけでも、医院の弱点はかなり見えてくる。
必要であれば、まず無料相談で現在の運用を整理し、そのうえで診療継続・BCP診断へ進めばよい。
医療DXの第一歩は、新しいシステムを買うことではない。
明日の朝、カルテが開かなかったとしても、患者さんを診られる医院を作ること。
このシリーズは、そこから始めたい。