
つみたてNISAがきついと感じたら?無理なく続けたわが家の減額の話
私は、続けてきた積立NISAを、月10万円から5万円に下げました。
頭をよぎったのは「このまま続ければ、倍の速さで増えるのに」という、もったいなさでした。
それでも、きついと感じる前に減らすことを選びました。
なぜそう決めたのか、減らしてどうなったのか。積立NISAがきついと感じている人に向けて、今日はその話を書きます。
第一子の出産を半年後に控えて、産休のスケジュールが決まった日のことです。
フリーランスの私は、クライアントごとの予定を並べて休む時期を自分で決め、夫に相談して仕事の段取りを固めました。
産休・育休のあいだ、収入はゼロになる。
そこで収入と支出の内訳を月ごとに整理し直して、積立NISAを減らすという結論を出しました。

積立NISAの3万円がきつい。減らすのは負けですか?
私の答えは、こうです。
シミュレーションをした上で、家計が許容できる金額までなら、減らして大丈夫です
「きつい」を放置する方が、途中解約や積立ストップという本末転倒につながりやすくなります
減らすのは負けではなく、続けるための前向きな見直しです
「みんな3万円以上やっているのに、減らすのは負けですか?」と、よく聞かれます。
「せっかく増えてきたのに、もったいない」
「ここで減らしたら、周りに置いていかれる気がする」
積立の話になると、金額がまるで成績表のように見えてしまいますよね。
でも「みんな」の実像は、思っているものと少し違います。
まず数字を見てみましょう。
積立NISAはみんな月3万円?平均と「いちばん多い額」のデータ
最初にひとつだけ言葉の整理です。本記事では、新NISAのつみたて投資枠を「積立NISA」と表記します。
日本証券業協会「新NISA開始後の利用動向に関する調査」(2026年2月公表)によると、2025年のつみたて投資枠の実態は次のとおりでした。

平均購入金額:年45.5万円(単純月換算で約3.8万円)
いちばん多い帯:年5万円未満(18.3%)
2025年に口座を開設した人の平均:年24.0万円(単純月換算で月2万円)
※2025年に新NISAで金融商品を購入した7,926人へのインターネット調査(調査時期2026年1月)。分布・平均はつみたて投資枠を利用した6,355人分、口座開設1年目の平均は回答363人と少数のため参考値です。口座の実データではなくアンケート調査です。
平均の約3.8万円だけ見ると、月3万円は「普通」に見えます。
ただ、この平均は満額で積み立てる層が引き上げたものです。
分布でいちばん多いのは年5万円未満、つまり月に数千円の人たち。
始めたばかりの人は、月2万円ほどのペースです。
月3万円がきついと感じている人は、少数派ではありません。
では、平均より多い月10万円で積み立てていた私が、なぜ5万円に減らしたのか。
わが家の話をします。
わが家が積立NISAを月10万円から5万円に減らした話
妊娠がわかった月、私は家計計画を見直して「今は月10万円、出産後は月5万円に下げる」と先に決めていました。
その計画を最終決定したのが、冒頭に書いた、産休のスケジュールが決まった日です。
収入と支出を月ごとに整理し直すと、育休前の1ヶ月は収入が3割減り、産休・育休中は収入がゼロになる。それが私の現実でした。
迷いがなかったと言えば、嘘になります。
月10万円のまま続ければ、単純に倍の速さで資産が増える。「もったいない」という気持ちは確かにありました。
それでも、実際に困ってから慌てて見直すより、事前に無理のない金額へ設定しておく方が、精神的な負担がない。
そう考えて、先に手を打ちました。
ちなみに、この決定は私ひとりでしたものです。
当時、夫は積立NISAをやっておらず、私がやっていることも知りませんでした。
「やってみたら?」と話したことはあったのですが、投資に興味がなく流されていたのです。
その夫が出産後、「NISAを始めたい」と言い出します。
初めて積立をする夫が「この金額なら良いや」と思えたのが月5万円。
結果的に、夫婦で同じ金額を積み立てる形になりました。
出産を経て、私の積立は予定どおり月10万円から5万円へ。
ふたを開けてみれば収入は思ったほど減らなかったのですが、金額は5万円のままにしています。
評価額は、この記事を書いている時点で160万円台。
無理のない金額にしたおかげで、負担を感じることなく続けられています。
夫の分と合わせれば、わが家の積立は月10万円。
かつて私ひとりで積み立てていた10万円が、いまは夫婦ふたりの10万円になりました。
きついと感じる前に5万円に減額すると決めた理由
理由はシンプルで、「きつい」が来る前に手を打つ方が、あらゆる負担が軽いからです。
収入が変わることは、産休の予定を立てた時点で分かっていました。
きついと感じてから減らすと、「続けられなかった」という感覚が残りやすい。
先に決めておけば、それは挫折ではなく、計画どおりの調整です。
結果として、わが家には「積立がきつい月」そのものが来ませんでした。
きついという感覚は、我慢が足りないサインではなく、家計の設計を見直すサインだと私は思っています。
産休・育休中の積立NISAはどうした?
収入ゼロの期間も、わが家は積立を止めませんでした。
やったことはひとつだけ。産休・育休に入る前に、その期間の積立額をまとめてSBI証券の口座に入金しておきました。
毎月の積立は設定どおり自動で進むので、収入がない間も、積立のことを考えずに済みます。
復帰後は収入も元に戻り、そのまま今も月5万円で継続中です。
産休中の積立をどうするか迷ったら、「金額を先に決めて、原資も先に置いておく」。これがわが家の答えでした。
積立NISAがきつい時の見直し手順
ここからは、いま既にきついと感じている人のための手順です。
減らしても積立NISAで失わないもの
「減らす=損」と感じている人にこそ、知ってほしい事実が3つあります。
これまで買った分は、非課税のまま運用が続きます
生涯の非課税枠(1,800万円)は、減額しても消えません
やめて売ってしまうのとは違い、複利の土台はそのまま残ります
※2026年8月時点の制度です。
先ほどの調査では、つみたて投資枠で2025年中の実現損益(売却して確定した損益)がマイナスだった人は2.8%でした。
多くの人は、売却で損を確定させずに積立を続けていると読める数字です。
減額で失うのは「増えるスピード」だけ。積み上げてきたものは、失われません。

きつい積立を無理ない額にする3ステップ
わが家がやった見直しを、そのまま手順にします。
ステップ1:収入と支出を月ごとに書き出す
年間でならすと実態が見えなくなります。ボーナスありきにせず、月単位で「何があっても払える額」を探します。
ステップ2:減らした後の金額で試算する
計算例をひとつ。毎月積立・年利5%と仮定した単純計算(月複利)では、20年続けた場合の資産はこうなります。
月3万円:元本720万円が約1,217万円に

月1万円:元本240万円が約406万円に

利回りはあくまで不確実な仮定で、将来の成果を保証するものではありません。
それでも、減らしても続ければ複利が働くことは、数字で確かめられます。金融庁の「つみたてシミュレーター」を使えば、同じ試算が数分でできます。
ステップ3:証券口座の画面で積立設定を変更する
わが家の減額手続きは、画面操作で1分程度でした。
なお、積立には一時停止(買わない月を作る)やボーナス月設定という方法もあります。わが家は使っていませんが、減額とあわせて選択肢として知っておくと安心です。
余裕が戻ったら、同じ画面で増やせばいい。減額は一方通行ではありません。
積立NISAの減額設定は1分。まず口座の画面を見てみる
今すぐ減らすと決めていなくても、証券口座にログインして、積立設定の変更画面がどこにあるかを見ておくのはおすすめです。
「いつでも減らせる」と分かっているだけで、毎月の積立への心の余裕が変わります。
ただし、前提がひとつあります。
生活防衛資金(数ヶ月分の生活費)が確保できていない場合や、数年以内に使う予定のお金で積み立てている場合は、減額よりも、積立をいったん止める・使う分を取り崩すことを先に検討してください。
積立は、生活を守る土台の上に載せるものです。
今夜10分でやること
金融庁の「つみたてシミュレーター」で、「今の積立額」と「減らそうか迷っている額」を、同じ年数で1回ずつ試算してみてください。
ふたつの差額を自分の目で見ると、判断ができます。
減額を迷っていた頃の自分に声をかけるなら、こう言います。迷わなくてOK。
まとめ:積立NISAを減らすのは、負けじゃない
きついまま続けて、途中でやめてしまうのがいちばんの本末転倒。
シミュレーションの上、許容できる金額なら、迷わず減らして大丈夫です。
余裕があるうちに手を打つのも、立派な家計の設計。
減らすのは、負けじゃない。
「行きたい」から逆算する家計を、今日も週10分ずつ。
【出典】
日本証券業協会「新NISA開始後の利用動向に関する調査」(2026年2月公表) https://www.jsda.or.jp/shiryoshitsu/toukei/shin-nisa-chousa/gaiyou_2025.pdf
金融庁「つみたてシミュレーター」(試算の考え方の参考) https://www.fsa.go.jp/policy/nisa2/tsumitate-simulator/
※本記事は一般的な金融経済教育・情報提供を目的としたもので、個別の投資助言ではありません。将来の数値はすべて不確実な推計であり、成果を保証するものではありません。
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