
PER変化・株価とEPS分解OS
核となる原則
PERが変化したときは、株価とEPSのどちらが、どれだけ動いたかを分けて確認する。
株価が高値圏にあっても、利益がそれ以上の速度で伸びれば、PERは低下し得る。高値という理由だけで割高と判断しない。
一方、予想利益を使ったPERの低下は、利益の実現を保証しない。予想の対象期間と改定内容を確認し、その利益が実現する根拠と、市場が許容する評価倍率の両方を見る。
1|株価の高さと、利益に対する価格を分ける
PERは、株価を1株当たり利益で割った倍率である。
PER = 株価 ÷ EPS
株価が過去最高値でも、EPSが株価より速く増えていれば、利益に対する価格の倍率は下がる。
例えば、株価2,000円、EPS100円ならPERは20倍である。その後、株価が2,200円、EPSが120円になれば、株価は10%上がっていても、PERは約18.3倍に低下する。
この場合、利益の増加が株価の上昇を上回り、倍率が低下した。ただし、18.3倍が適正かどうかは、その利益の持続性、成長性、金利やリスクなどを踏まえて別途判断する。
2|PER変化を、株価側とEPS側に分解する
PERの低下には、株価が下がる経路と、EPSが増える経路がある。実際には両方が同時に動く。
株価が下がっていても、EPSがそれ以上に減ればPERは上昇する。株価が上がっていても、EPSがそれ以上に増えればPERは低下する。
確認するのは、倍率だけではなく、比較期間中の株価とEPSそれぞれの変化である。
比較条件が同じで、EPSが正の値なら、次の関係で整理できる。
PERの変化倍率 = 株価の変化倍率 ÷ EPSの変化倍率
例えば、株価が10%上昇し、EPSが20%増加した場合、PERの変化倍率は1.10 ÷ 1.20で約0.917となる。PERは約8.3%低下する。
利益がゼロに近い場合や赤字の場合は、PERが極端な値になったり、通常の比較が意味を持たなくなったりする。倍率の大小だけで評価を決めない。