
暴落準備利確OS
上昇局面で、割高化や保有量などを理由に利確すると決めた銘柄の売却代金を、次の暴落時の買付資金として確保する。
保有を続けたい個別株は、暴落への備えを理由に利確しない。個別株に利確対象がなく、必要な現金化が進まない場合は、個別株より投資信託の売却を優先する。
このOSは、利確・換金によって作った現金を、次の買付機会に使える余力へつなぐためのものである。
1|個別株の利確は、価格評価と保有量から判断する
株価が上がったら、現在の価格が企業価値や成長見通しに対してどう評価できるか、保有量が運用全体に対して大きくなりすぎていないかを確認する。
割高化や保有量などから利確が妥当と判断した銘柄について、売却する範囲を決める。上昇したことや含み益があることだけで、自動的に売却しない。
保有根拠が維持され、現在の価格と保有量からも保有を続けたい銘柄は、暴落用の現金を作るためだけに利確しない。
2|利確した資金を、暴落時の待機資金として確保する
利確すると決めた銘柄の売却代金は、次の暴落時に段階投入するための待機資金へ回す。
確保できた金額を見るときは、実現した利益額と売却代金を区別する。次の買付に使えるのは、売却代金のうち、税・費用や他の支払いを踏まえて実際に使える資金である。
確保した資金を、上昇への取り残され感からすぐ別の銘柄へ投入し直さない。何のために待機させる資金なのかを明確にし、既存の買付条件へつなぐ。
3|利確対象がない場合は、投資信託から現金化を検討する
個別株に利確すると決められる銘柄がなく、暴落への備えに必要な現金化が進まない場合は、保有を続けたい個別株に先立って、投資信託の売却を検討する。
これは、投資信託をすべて一律に売却する規則ではない。現在の待機資金と準備したい金額を確認し、売却する投資信託と範囲を判断する。
投資信託の換金は、利益確定になる場合と、そうならない場合がある。個別株の利確と区別し、待機資金を作るための資産配分の変更として扱う。
4|準備した現金は、買付条件を確認して段階的に使う
現金を確保したことから、直ちに買付へ進まない。
暴落時の買い向かいは、「日経平均・基準値−10%第一トリガーOS」など、適用される買付条件を確認して検討する。候補銘柄の業績・財務・還元の前提と、現在価格も点検する。
投入する際は、「暴落段階投入 × 残弾ゼロ禁止OS」に沿い、使う総額と、その後に残る余力を確認する。準備した現金を使い切ること自体を目的にしない。
利確した銘柄を買い戻す義務はない。その時点の候補を比較し、投資する理由を説明できる対象へ資金を使う。
5|上昇が続いた場合も、準備の目的と負担を振り返る
利確後も相場が上がれば、売却した部分の値上がりや配当を得る機会を逃すことがある。一方、確保した現金は、下落への耐性と次の買付余力を支える。
その後に暴落が来ても、売却時より安く買えるとは限らない。利確した判断と、待機資金を持った結果を分けて評価する。
待機が長引いた場合は、「暴落待機・機会費用検証OS」で、得られなかった収益と現金が果たした役割を確認する。上昇した結果だけで利確を失敗と決めず、現金を持てた安心だけで検証を終えない。
禁止事項
株価上昇や含み益だけを理由に、自動的に利確する。
暴落用の現金確保だけを理由に、保有を続けたい個別株を売る。
個別株に利確対象がないことを理由に、投資信託からの現金化を検討せず、保有したい個別株の売却へ進む。
投資信託を優先する方針を、一律の全売却へ読み替える。
実現利益額と、次の買付に使える売却代金を混同する。
確保した待機資金を、乗り遅れへの焦りから無計画に再投入する。
利確後は必ず安く買い戻せると考える。
暴落が来なかった期間の機会費用を無視する。
一撃要約
利確を決めた資金を、次の暴落で動ける余力に変える。保有したい個別株を残し、必要な現金化は投資信託を優先して進める。