老後資金、結局いくら必要？　2026年iDeCo改正で変わる「今すぐやるべきこと」

「老後資金は結局いくら必要なんだろう」

NISAを始めて、生活防衛資金も確保して、それでもこの問いだけは、ずっとわたしの中に残っていました。

前回の記事では、母に「怪しいものに手を出すな」と言われて固まっていたわたしが、月5,000円からNISAを始めるまでの話を書きました。まだ読んでいない方は、先にそちらから読んでいただけると流れが分かりやすいかと思います。

正直に言うと、「始め方」が分かったところで、わたしの中の不安が全部消えたわけではありませんでした。むしろ動き出してからのほうが、この問いのほうが、もっと具体的で、もっと答えにくいものになっていったんです。

「老後2000万円問題」、実はあなたには当てはまらないかもしれない

数年前に話題になった「老後2000万円問題」。あの数字、覚えている方も多いと思います。

でも、あの2000万円という数字は、ある特定の世帯（夫婦2人・年金収入のみで暮らす無職世帯）のモデルケースから逆算された試算がベースになっていると言われています。

単身なのか夫婦なのか、持ち家か賃貸か、会社員か自営業か？
条件が変わるだけで、必要な金額はまったく違ってきます。

つまり、「みんなに共通する正解の数字」は、そもそも存在しません。

ネットの簡易シミュレーターで検索すれば、それっぽい数字はすぐに出てきます。でも、いざ自分の年収や家族構成、働き方を当てはめようとすると、「この数字、本当に自分に当てはまってるのかな」という違和感が拭えませんでした。

汎用的な電卓では、実はこの違和感の正体まではすくい取ってくれないんです。

この記事では、
わたしが実際に自分のケースで使った老後資金シミュレーションの手順を、たたき台として

さらに、「結局、自分はどのタイプに近いのか」がすぐ分かるように、4つのモデルケースでの試算例も用意しました。

実際に試算してみると、同じような年齢・年収の方でも、毎月の積立目標額が何倍も違ってくるケースが見えてきました。

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シュミレーションシートのダウンロードと活用方法です。
ご自分のケースで必要な老後資金と、毎月の積立目標額を確認したい方は
次にある自動計算シュミレーションシートを活用してください。