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新規顧客獲得は施策前比150%、定期引き上げ率は165%―広告とCRMをつないで見えたこと

    広告の成果が伸びないとき、多くの企業では、新しい広告をつくろうとします。

     ターゲットを変える。
     コピーを変える。
     ビジュアルを変える。
     広告媒体を見直す。

    もちろん、それらが必要な場合もあります。

    しかし、広告だけを改善しても、その後の購入体験やCRMがつながっていなければ、事業全体の成果には結びつきません。

    今回は、健康食品のEC事業で、広告から定期購入までの流れを見直した事例をご紹介します。

    当時、私は、広告・CRM・商品企画を束ねるマーケティング部門長として、各担当者や外部の支援会社とともに、事業全体の改善に取り組む立場にありました。

    一連の改善を進めた結果、月間の初回購入者数は約5,000人から7,500~8,000人に増加。施策前比150%以上となりました。

    さらに、初回購入者の定期引き上げ率は、25%から41.3%へ改善。施策前比165%となりました。

    成果の起点になったのは、広告表現を変えることではありません。

    広告、LP、商品企画、CRMを一つの流れとして捉え直したことです。

    新しい広告をつくっても、大きな成果が出なかった

    当時、広告担当者に会社から求められていたのは、初回購入者を一人でも多く、できるだけ低いコストで獲得することでした。

    初回は、商品を定価から20%引きで購入できる、お一人さま1回限りのお試し価格です。

    広告担当者は、初回購入者数と、一人を獲得するためのコストであるCPAを主な指標として、広告を運用していました。

    広告費を増やせば、初回購入者数は増えました。しかし、広告費を増やすほど、CPAは悪化していきました。

    社内では、その理由について、

    「広告表現が飽きられてきたのではないか」
    「競合が増えたからではないか」
    「関心層や検討層をある程度獲得し、広告の対象が、まだ商品への関心が低い潜在層にまで広がったからではないか」

    と考えられていました。

    つまり、獲得しやすい顧客を取り切り、これまでより購入意向の低い層へ広告を広げたため、獲得コストの悪化はある程度仕方がない、という見方です。

    そこで広告担当者は、対象を広げながら成果を出せる広告表現を探すため、新しい広告をつくっては試すことを繰り返していました。

    しかし、一時的に反応のよい広告が見つかっても、なぜ成果が出たのかまでは検証できておらず、大きな改善や成果の再現にはつながりませんでした。

    一方、定期引き上げ率も前年から悪化していました。

    支援会社に相談しても、「CRMの内容は競合と比べても、よくできている方だ。競争が厳しくなっているなかでは、悪くない数字ではないか」という見方でした。

    しかし、広告・CRM・商品企画を束ねる立場にあった私は、この説明に違和感を持ちました。

    本当に、広告表現や競争環境だけが原因なのだろうか。

    「どの広告がよかったか」しか分かっていなかった

    広告ごとの結果を見れば、「この広告はよかった」「この広告は悪かった」という判断はできていました。

    しかし、

    • どの顧客に

    • どの表現が響き

    • どのLPを経由し

    • その後、定期購入や継続にどうつながったのか

    までは把握できていませんでした。

    さらに、広告には複数の切り口があるにもかかわらず、その先には同じ訴求のクッションLPや商品LPを設定していました。

    たとえば、「便通への悩み」を訴求した広告も、「腸活への関心」を訴求した広告も、その先で伝える内容はほぼ同じです。

    広告で抱いた期待と、LPで伝えられる価値がつながっていなかったのです。

    これでは、反応のよい広告が見つかっても、なぜ成果が出たのか分かりません。

    再現性がなかったのではなく、そもそも再現性を確かめられる設計になっていませんでした。

    広告から定期継続までを、一つのファネルとして捉え直した

    そこで、顧客が広告を見てから定期購入を続けるまでのプロセスを細かく分け、数字をつなげて見ることにしました。

    確認したのは、主に次のような指標です。

    • 広告の表示回数とクリック率

    • LPの訪問者数、スクロール率、滞在時間

    • LPの購入転換率

    • 初回購入者数と顧客獲得コスト

    • 初回購入者から定期顧客への引き上げ率

    • 2回目、3回目、1年後、2年後の継続率

    • 顧客一人あたりの年間LTV

    • 最終的に事業へ残る貢献利益

    大切にしたのは、それぞれの数字を単独で評価しないことでした。

    クリック率が高くても、LPの購入転換率が低ければ、広告で抱いた期待とLPで伝えている内容にズレがあるのかもしれません。

    LPの購入転換率が高くても、定期引き上げ率が低ければ、いくつかの可能性が考えられます。

    お試し価格だけを目的とした顧客を集めているのかもしれない。

    定期購入時の価格に対して、顧客が感じる商品の価値が見合っていないのかもしれない。

    あるいは、広告で商品のよさを強く伝えすぎた結果、実際の商品以上の期待を持たせているのかもしれません。

    また、定期購入への移行率が高くても、その後の継続率が低ければ、購入前に抱いた期待と、実際に商品を使った体験との間にズレがある可能性があります。

    つまり、一つの数字がよいからといって、顧客体験全体がうまくいっているとは限りません。

    広告から初回購入、定期購入、継続までを一つのストーリーとして見ることで、初めて課題の所在が見えるようになりました。

    数字だけでなく、顧客の声と掛け合わせた

    数字は、どこで顧客が離れているかを教えてくれます。

    しかし、なぜ離れたのかまでは教えてくれません。

    そこで、自社のコールセンターにも協力してもらい、購入者アンケート、問い合わせ内容、解約理由などを整理しました。

    解約理由は、

    • 価格

    • 期待していた実感との違い

    • 味や形状

    • 飲み忘れ

    • 使い方に対する疑問

    などに分類し、月ごとの変化を確認しました。

    また、定期購入を続けている顧客と短期間で離脱した顧客について、購入理由や利用目的の違いも比較しました。

    一部の顧客には、「なぜこの商品を選んだのか」を重ねて聞くインタビューも行いました。

    「お腹の悩みを何とかしたい」という答えの先には、

     「朝からすっきりした気持ちで過ごしたい」
     「仕事に集中したい」
     「外出や旅行を安心して楽しみたい」

    といった、生活上の願いがありました。

    顧客が求めているのは、商品の機能だけではありません。

    その商品を使うことで実現したい生活があります。

    そこで、「便通改善」という機能を中心とした表現と、「まだまだ毎日を楽しみたい」という生活上の価値を伝える表現を比較しました。

    検証の結果、「まだまだ楽しみたい」という表現は、クリック率、LPの購入転換率、顧客獲得コスト、定期引き上げ率のすべてで「便通改善」表現を上回りました。

    CPAではなく、「定期顧客獲得コスト」で判断する

    もう一つ変えたのが、広告を評価する基準です。

    従来、広告担当者に求められていたのは、初回購入者を一人でも多く、できるだけ安く獲得することでした。そのため、初回購入者一人を獲得するためのコストであるCPAを追いかけるのは、担当者として当然の行動でした。

    一方、広告によって集められた初回購入者を引き継ぐCRM担当者は、その顧客がどのような広告に反応し、何を期待して購入したのかにかかわらず、定期購入を案内しなければなりません。

    なかには、お試し価格だけを目的とした顧客や、もともと定期購入の意向が低い顧客も含まれています。それでもCRM担当者は、与えられた顧客に対して定期引き上げ率や継続率を求められていました。

    広告担当者は、より多く、より安く集める。
    CRM担当者は、集められた顧客を何とか定期購入へつなげる。

    それぞれが自分の役割を果たそうとしていましたが、追いかける指標が異なるため、事業全体では部分最適が起きていたのです。

    どれだけ安く初回購入者を獲得できても、その後、定期購入につながらなければ、事業は安定しません。

    そこで、初回購入者を定期顧客へ引き上げるまでに要した費用を「定期顧客獲得コスト」として管理しました。

    さらに、定期購入4か月後の継続状況から年間LTVを推計し、そこから広告とCRMにかけられる費用の上限を算出。この数字を、広告担当者とCRM担当者の共通の判断基準にしました。

    広告担当者には、

    「安く初回購入者を集めることだけが目的ではない。定期顧客になりやすい顧客を獲得することまで、広告の役割として考えてほしい」

    と伝えました。

    一方、CRM担当者には、どのような初回購入者を獲得するかを広告担当者任せにせず、

    「どのような購入理由や期待を持つ顧客が、定期購入や長期継続につながりやすいのかを広告担当者へ伝えてほしい」

    と伝えました。

    広告担当者が顧客を集め、CRM担当者がその後を引き受けるという一方通行の関係ではありません。

    CRM担当者が継続顧客の特徴や離脱理由を広告担当者へ戻し、広告担当者が次のターゲットや表現に反映する。広告で得られた反応を、CRM担当者が購入後のコミュニケーションに生かす。

    こうして両者が情報を行き来させることで、

    「安く初回購入者を集めること」

    ではなく、

    「利益につながる定期顧客を、広告とCRMが一緒に増やすこと」

    を共通目標にできました。

    すぐにコピーを変えず、数字を共有する仕組みからつくった

    最初に着手したのは、広告コピーの変更ではありません。

    広告、LP、CRMの数字を、関係者が同じように見られる体制をつくることでした。

    プロジェクトには、広告担当者、CRM担当者、商品企画担当者、外部の支援会社、コールセンター部門が参加しました。

    私は、広告・CRM・商品企画を束ねるマーケティング部門長として、プロジェクト全体を統括しました。

    主に担当したのは、部門をまたいだ課題の整理、改善に向けた仮説づくり、共通の判断基準の設定です。

    具体的な検証方法の設計と実行は、それぞれの担当者に任せました。私は各担当者が個別の指標だけを追うのではなく、広告から定期継続までを一つの顧客体験として捉えられるよう、全体をつなぐ役割を担いました。

    会議は、月1回の深掘り定例と、隔週の進捗確認に分けました。

    月次の定例では、前月の進捗、顧客層別のCPAや定期引き上げ率、継続率、解約理由、貢献利益を確認しました。

    隔週の会議では、実施中の広告、LP、DM、電話施策の反応を確認しました。

    また、

     「課題」
     「仮説」
     「実行する施策」
     「実行する担当者」
     「検証する日」
     「結果」
     「次の判断」

    を一覧にして、施策をやりっぱなしにしない仕組みをつくりました。

    成果が出た施策は、担当者個人の経験にとどめず、判断基準とともに文書として残しました。

    購入時の期待に合わせて、購入後の伝え方も変えた

    顧客を一律に扱うこともやめました。

    購入理由や期待によって顧客を分け、同梱物、DM、電話で伝える内容を変えました。

    便通への悩みが強い顧客には、商品の特徴や使い方を分かりやすく伝え、生活習慣も一緒に確認できる資料を追加しました。

    外出や旅行を楽しみたい顧客には、外出時にも続けやすい工夫や、持ち運びに便利なツールを案内しました。

    健康習慣として長く続けたい顧客には、食生活に関する情報や日々の変化を記録するツール、継続期間に応じたメッセージを届けました。

    高齢の顧客が多かったため、メールだけに頼らず、DMと電話を中心にしました。

    コールセンターでは、一方的に定期購入を勧めるのではなく、使い方や続け方について顧客の疑問を聞き、不安を解消することを重視しました。

    すると、オペレーターからも変化が報告されました。

    以前は、電話をしても反応が薄く、一方的に説明して終わることが少なくありませんでした。

    改善後は、飲み方や使い方、続け方について顧客から相談されることが増え、会話が続くようになったのです。

    定期購入の価格や特典は変えていません。

    変えたのは、購入時に顧客が抱いた期待を、購入後のコミュニケーションでも裏切らないことでした。

    初回購入者は150%以上、定期引き上げ率は165%に

    一連の改善を進めた結果、まず、施策開始から1か月後に初回購入者数が増え始めました。

    3か月後には、月間の初回購入者数が約5,000人から7,500~8,000人へ増加。施策前比150%以上となりました。

    月間の広告費は、施策前とほぼ変えていません。そのため、初回購入者一人あたりの獲得コストも、約33~38%低下しました。

    定期申し込みにも、少し遅れて変化が表れました。

    同じ時期に獲得した顧客群を追跡するコホート分析を行ったところ、施策開始から2か月後には、定期申し込み者数が増え始めていることを確認できました。

    そして施策開始から半年後には、初回購入者から定期顧客への引き上げ率が、25%から41.3%へ改善。施策前比165%となりました。

    価格変更、商品改良、広告予算の増額は行っていません。

    また、これは私一人が出した成果でもありません。

    私が課題を整理して仮説と判断基準を示し、広告、CRM、商品企画、コールセンターのメンバーが、それぞれの立場で検証を重ねた結果です。

    そして、数字の改善以上に大きかったのは、社内に、

     「施策は必ず振り返る」
     「仮説を立てて検証する」
     「自分の担当領域だけで成果を判断しない」

    という共通認識が生まれたことでした。

    顧客は、広告だけを見ているわけではない

    新規顧客を増やそうとすると、広告を増やす、ターゲットを見直す、表現を変える、といった施策に目が向きます。

    しかし、顧客は広告だけを見て商品を選んでいるわけではありません。

     必要なときに商品を思い出せるか。
     自分に合う商品だと思えるか。
     安心して購入できるか。
     買わない理由が取り除かれているか。
     購入後も、最初に感じた期待が続いているか。

    これらがつながって、初めて購入と継続が生まれます。

    成果が出ないときに見直すべきなのは、一つの広告や一つのCRM施策とは限りません。

    広告、LP、商品、購入後のコミュニケーションを、一つの顧客体験として捉え直す。

    そして、部署ごとに異なる数字を追うのではなく、事業全体の利益につながる共通の判断基準を持つ。

    この事例から得た、最も大きな学びです。

    ※本記事は、企業名や商品名を伏せ、一部の表現を一般化して紹介しています。数値は当時の実績に基づいています。

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    メーカーのマーケティング部門で商品企画・広告・CRMを担当。 30年の現場経験をもとに、「現場」で得た気づきや学びを、ゆるっと語っていきます。 ハワイの空港に着いた時の匂いと風が大好き。でも、物価高と円安のダブルパンチで、渡ハする機会もありません(泣)あ〜、ハワイ行きてーな

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