
マーケターは構造で考えるべし 商談を減らしたら、案件が増えた
「マーケターの思考を磨くための6つの視点」第5回
前回までの記事では
第1回「マーケターは顧客から考えるべし」
第2回「マーケターは現場を理解すべし」
第3回「マーケターは言葉に敏感であるべし」
第4回「マーケターは違和感を大事にすべし」
について書きました。
今回は「構造」です。
マーケティング施策は実行している。
営業も商談に動いている。
それぞれの部門が、与えられた目標を達成している。
それなのに、なぜか売上につながらない。
このようなとき、誰かに原因を求めがちです。
「マーケティングが、質の低いリードばかり集めている」
「営業が、せっかく集めたリードをフォローしてくれない」
しかし、どちらかが間違っているとは限りません。
それぞれが自分の目標に対して正しく動いた結果、事業全体では成果が出ないことがあります。
問題が人ではなく、仕事のつながり方にあるからです。
今回は、私がBtoBマーケティングで経験した「商談数を減らしたことで、案件化率が上がった事例」をもとに、マーケターが構造で考えることの意味について書きます。
商談を月30件から、8〜10件へ減らした
食品・サプリメントに使われる機能性原料のマーケティングに携わっていたときのことです。
展示会で名刺を交換する。
BtoBサイトから資料請求や問い合わせを獲得する。
連絡が取れた相手と面談の約束を取り、営業部門へ引き渡す。
マーケティング部門には、営業へ供給する商談化件数として、月30件程度の目標がありました。
単なる名刺の獲得数ではなく、営業との面談を設定することが目標です。一見すると、売上に近い、妥当なKPIに見えます。
しかし、商談数を達成しても、受注につながりませんでした。
営業からは
「情報収集段階の人が多い」
「予算も商品化の時期も決まっていない」
「一度話を聞いただけで、その後の商談につながらない」
という声が上がっていました。
最も多かったのは、決裁権のない商品企画や研究開発の担当者です。
具体的な商品化が決まっているわけではなく、将来の企画に向けて情報を集めている段階でした。
そのため営業は、受注確度が低いと判断し、フォローを後回しにするようになりました。
マーケティング部門は「商談を供給している」と考える。
営業は「案件にならない相手が送られてくる」と考える。
両者の間に、少しずつ不満がたまっていきました。
全員が動いているのに、成果が出ない不気味さ
私が最初に感じたのは、「営業が動いてくれない」という不満ではありませんでした。
マーケティング部門は、目標である商談数をつくっている。
営業部門も、受注の可能性が高い案件を優先している。
それぞれの立場から見れば、合理的に動いています。
それなのに、事業の成果につながらない。
全員が真面目に仕事をしているのに、売上が伸びない。
この状態のほうが、私には不気味でした。
誰かがサボっているのであれば、その人に動いてもらえばよい。
しかし、全員が自分の役割を果たしているのに成果が出ないとすれば、問題は人ではありません。
それぞれの仕事が、事業の成果につながるように設計されていない可能性があります。
私たちが「商談」と呼んでいたものは、本当に商談だったのか
そこで疑ったのが、「名刺や連絡先を得た相手を、そのまま営業が追うべき見込み顧客として扱ってよいのか」という前提でした。
展示会で名刺を交換した。
Webサイトから資料を請求した。
面談の約束が取れた。
確かに、商品や原料に何らかの関心はあります。
しかし、同じ「関心がある人」でも、その中身は違います。
将来に備えて情報を集めている人。
社内提案の材料を探している人。
新商品のコンセプトを考えている人。
試作する原料を比較している人。
すでに発売時期や予算が決まっている人。
顧客の検討段階は、まったく同じではありません。
それにもかかわらず、私たちは面談の約束が取れれば、すべて「商談」と呼んでいました。
営業が感じていたのは、リードの質が低いという問題だけではありません。
顧客の検討段階に対して、営業へ渡すタイミングが早すぎたのです。
「決裁権がない人」は、価値の低い顧客なのか
もう一つ、考え直したことがあります。
決裁権のない商品企画や研究開発の担当者を、「受注につながりにくい相手」とだけ見てよいのかということです。
機能性原料は、短期間で採用が決まる商材ではありません。
担当者が情報を集める。
商品のアイデアを考える。
社内で企画を提案する。
関係部門を説得する。
試作や評価を行う。
いくつもの段階を経て、ようやく採用に至ります。
目の前の担当者には、最終的な決裁権がないかもしれません。
しかし、その人は「決裁権のない人」ではなく、「これから社内で決裁を取りにいく人」かもしれません。
その段階で必要なのは、営業から購入時期や予算を聞かれることではありません。
社内で企画を通すための材料です。
顧客は営業と商談したかったのではなく、自分の企画を社内で前に進めるための情報を求めていたのです。
名刺と商談の間に、必要な仕事が抜けていた
当時のプロセスは、次のようなものでした。
獲得
↓
営業へ引き渡す
↓
商談
↓
案件化
↓
受注
一見、無駄がなく、きれいにつながっています。
しかし実際には、名刺を獲得してから商談になるまでの間に、必要な仕事が丸ごと抜けていました。
そこで、顧客の購買行動に合わせて、プロセスを次のように分解しました。
獲得 → 選別 → 育成 → 商談化 → 案件化 → 受注
「獲得」は、名刺交換や資料請求によって連絡先を得た状態です。
「選別」は、食品・サプリメントメーカーの商品企画や研究開発など、自社が想定する対象に合っているかを確認した状態です。
「育成」は、機能性データや配合例、レシピなどの情報を継続的に提供し、顧客の関心や企画を育てている状態です。
「商談化」は、具体的な商品企画や試作の検討など、一歩踏み込んだ動きが確認できた状態です。
「案件化」は、採用検討のスケジュールや評価基準、試作用サンプルの提供などについて合意できた状態です。
そして「受注」は、原料の採用と発注が決まった状態です。
プロセスを細かくしたかったわけではありません。
企業側の都合でつくった営業プロセスを、顧客の検討プロセスに合わせ直したのです。
商談の定義を変えた
これまでの商談は
連絡がつき、訪問や面談の約束が取れた状態
と定義していました。
これを
新規商品のコンセプト検討や、既存商品のリニューアルなど、具体的に原料を評価・試作する文脈が存在する面談
へと変更しました。
営業へ引き渡すのも、顧客側に試作や企画の意思が確認できた段階にしました。
たとえば
半年から1年以内の商品企画で、該当する機能を持つ原料を探している
試作用サンプルやスペックシートの提供を求めている
新商品や既存商品の改良について、具体的な課題がある
といった状態です。
決裁権があるかどうかだけで判断したのではありません。
担当者が、その原料を使って企画や試作を前へ進めようとしているかを見ました。
また、メールの開封、機能性データの閲覧、技術資料のダウンロード、サンプル請求なども確認しました。
ただし、デジタル上の点数が高いからといって、直ちに営業へ渡すわけではありません。
スコアは、顧客の意思を決めつけるものではなく、声をかけるタイミングを見つけるためのシグナルです。
関心が高まった段階でマーケティング部門が状況を確認し、具体的な企画や試作の文脈があれば、営業へ引き渡すようにしました。
情報収集段階の顧客を「はずれ」にしない
営業へすぐに渡さないからといって、情報収集段階の顧客を切り捨てたわけではありません。
むしろ、その段階に合った支援をマーケティング部門が担うことにしました。
機能性データだけでなく
社内プレゼンに使える企画書の骨子
他社の商品化事例
剤形ごとの配合ノウハウ
試作レシピ
小分けの試作用サンプル
などを、メールマガジンやホワイトペーパーで提供しました。
顧客を無理に営業へ会わせるのではなく、担当者が社内で企画を進められるよう、情報で後押ししたのです。
「今すぐ買わない人」は、質の低い顧客ではありません。
まだ、営業が商談すべき段階に来ていないだけです。
営業が今すぐ追えない相手を、誰が、どのように将来の顧客へ育てるのか。
それまで曖昧だった役割を、マーケティング部門が引き受けることにしました。
商談を減らしたら、案件が増えた
この変更によって、営業へ引き渡す商談数は減りました。
月30件程度あった商談は、月8〜10件になりました。
従来のKPIだけで見れば、大幅な悪化です。
しかし、商談から案件につながる割合は、10%程度から40〜50%程度まで上がりました。
営業は、具体的な企画や試作の可能性がある顧客に集中できるようになりました。
顧客側でも課題や企画の芽が育った状態から商談が始まるため、受注までの期間も短くなりました。
さらに、これまで営業から「確度が低い」と判断され、十分にフォローされていなかった情報収集層からも、育成を経て受注が生まれるようになりました。
商談数を減らしたことで、案件が増え、最終的な受注と売上も増えたのです。
構造で考えないと、人を責めてしまう
この事例からわかったことがあります。
問題を表面だけで捉えると
「マーケティングが質の低いリードを集めている」
「営業がリードをフォローしてくれない」
という部門間の批判になります。
しかし構造を見れば、違う景色が見えてきます。
マーケティング部門は、商談をつくった時点で評価される。
営業部門は、受注の可能性が高い案件を優先する。
それぞれが、自分のKPIに対して正しく動いていたのです。
問題は、マーケティングのKPIと営業のKPIが、顧客の購買プロセスを通じてつながっていなかったことでした。
部門間の対立は、人間関係や意識の問題に見えて、実は設計の問題であることが少なくありません。
人に「もっと連携してください」と求めるだけでは、いずれ元に戻ります。
変えるべきなのは、連携しなければ成果が出ないと説得することではありません。
自然に連携したほうが、双方の成果につながる仕組みをつくることです。
部門の正しさを足しても、会社の正しさにはならない
同じ問題は、さまざまな場面で起きます。
販売促進部門が大幅な値引きによって売上目標を達成した一方で、価格だけを目的とした顧客が増え、解約率やサポートコストが上がる。
営業部門が大型案件を受注した一方で、過度なカスタマイズや納期短縮によって開発部門が疲弊し、既存案件に影響が出る。
カスタマーサクセス部門が手厚い個別対応によって解約率を下げた一方で、サポートコストが膨らみ、新規顧客を受け入れられなくなる。
それぞれの部門は、間違ったことをしているわけではありません。
しかし、部門ごとの正しさを足し合わせても、必ずしも会社全体の正しさにはなりません。
一つの数字を改善したとき、その前後で何が起きるのか。
別の部門や顧客に、どのような影響が出るのか。
最終的な売上や利益につながっているのか。
マーケターは、自分の担当する数字だけでなく、成果が生まれるまでのつながりを見る必要があります。
構造化は、きれいな図をつくることではない
構造化というと、ロジックツリーやフレームワークを使い、きれいな資料をつくることだと思われがちです。
もちろん、図やフレームワークが役立つことはあります。
しかし、構造で考える本当の目的は、複雑なものを複雑に説明することではありません。
問題は、どこで生まれているのか
どの仕事と仕事の間が切れているのか
どこを変えれば、事業全体が動くのか
一つを変えると、別の場所に何が起きるのか
を見つけることです。
今回、必要だったのは、営業にもっと動いてもらうことでも、展示会の名刺をさらに増やすことでもありませんでした。
「商談」の定義を変え、顧客の検討段階に合わせて、マーケティングと営業の役割をつなぎ直すことでした。
優れた構造化は、打ち手を増やすためのものではありません。
複雑な事業の中から、今、変えるべき場所を見つけるためのものです。
マーケターは、施策ではなく事業を動かす
マーケターの仕事は、リードを集めることだけではありません。
広告を出すことでも、展示会を運営することでも、資料請求を増やすことでもありません。
それらは、顧客と接点を持ち、最終的な事業成果を生み出すための手段です。
施策の数字が良いのに、なぜか売上が伸びない。
各部門が頑張っているのに、成果につながらない。
そのようなときは、誰が悪いのかを探す前に、成果が生まれるまでの構造を見直してみる必要があります。
私はこれまで、商品企画、広告宣伝、CRM、営業など、異なる立場から事業に携わってきました。
その経験から、個別の施策だけを改善しても、事業全体が動くとは限らないと感じています。
顧客の行動、部門の役割、評価指標、現場の制約。それらをつなげて、「どこを変えれば事業全体が動くのか」を考える。
それが、マーケターが構造で考えるということです。
表面に見えている問題を早く解くことより、解くべき問題を正しく見つける。
そして、バラバラになったそれぞれの正しさを、事業の成果につなぎ直す。
マーケターは、構造で考えるべし。
ただし、構造を正しく捉えるためには、最初に何を問うかが重要です。
次回はシリーズ最後の視点、「マーケターは問いを立てるべし」について考えます。