
Zoomは、ただのオンライン会議ツールではない。Zoomtopia 2026で見えた、ビジネスを広げる新しい可能性
「Zoom」と聞いて、皆さんは何を思い浮かべるでしょうか。
オンライン会議?
リモートワーク?
オンラインセミナーや講座?
おそらく、こうした使い方を思い浮かべる方が多いのではないでしょうか。
もちろん、それもZoomの大切な役割です。
しかし、ビジネスという視点で見直してみると、Zoomにはもっと大きな可能性があることに気づきます。
10月22日、Zoomtopia Japan 2026にオンラインで参加し、AIの進化と企業内のコミュニケーションについて記事にしました。
今回は、その続編です。
2026年11月5日、東京で開催された「Zoomtopia ON THE ROAD JAPAN 2026」に参加してきました。
今回は、以前からZoomの使い方を教えてきた講師仲間2名と一緒に参加しました。
そこで改めて感じたのは、Zoomが単なるオンライン会議ツールという枠を超え、企業の事業活動を支える仕組みへと広がっていることです。
前回は、会話や情報をどう次の仕事につなげるのかという視点で考えました。
今回は、さらに視点を広げてみたいと思います。
Zoomを単なるオンライン会議ツールではなく、企業のビジネスを発展させるための仕組みとして捉えると、何が見えてくるのでしょうか。
今回は、カンファレンスで紹介された取り組みや企業事例を通じて、Zoomの新しい可能性について考えてみたいと思います。
■ Zoomは、オンライン会議をするためだけのもの?
Zoomといえば、会議を開催する、画面を共有する、録画するといった使い方が一般的です。
オンライン講座を開催する場合も、参加者を集めて講座を実施し、終了したら録画を保存する。
これだけでも十分便利なツールです。
しかし、事業を運営する立場で考えると、それだけではもったいないのではないでしょうか。
例えば、オンラインセミナーを開催した場合。
大切なのは、セミナーを無事に開催することだけではありません。
参加者が何に関心を持っていたのか。
参加後にどのような行動につながったのか。
次にどのような情報を提供すればよいのか。
こうしたことを考えると、オンラインセミナーは単発のイベントではなく、顧客との関係を築くための接点になります。
つまり、Zoomの役割も変わってきます。
「会議を開催するツール」から「ビジネスをつなぐ仕組み」へ。
今回のカンファレンスでは、まさにその方向性が示されていました。
■ Zoomtopia 2026で示された新しい方向性
今回のイベントのテーマは、
「From Conversation to Completion. ― あらゆる会話を、未来へ。」
でした。
Zoomが目指しているのは、会話を記録するだけではなく、その会話から次の行動や成果につなげることです。
例えば、会議の中で決まったこと。
顧客との打ち合わせで出てきた要望。
講座やセミナーで交わされた質問。
こうした情報は、会議が終了した後に整理され、次の業務へ引き継がれます。
ところが実際には、議事録を作り、担当者に連絡し、顧客管理システムへ入力するといった作業が必要になります。
Zoomは、AIや外部システムとの連携によって、こうした会話から次の業務への流れを支援しようとしています。
今回のカンファレンスでは、My Notes、ZoomMate、Zoom Virtual Agentなどの取り組みが紹介されていました。
しかし、私が注目したのは、それぞれの機能そのものよりも、会話で得られた情報を、ビジネスの次の行動につなげようとしていることでした。
■ 講演会やセミナーを「開催して終わり」にしない
今回の資料の中で、特に身近に感じたのが、Zoom Webinars Plusを活用した講演会の運営事例です。
紹介された資料では、講演会の開催コストや運営方法だけではなく、開催後の活用にも重点が置かれていました。
例えば、
・講演会の開催方法を見直す
・参加者の視聴データを蓄積する
・データを分析し、次の情報提供につなげる
・録画したコンテンツを再利用する
・継続的な顧客との関係づくりに活用する
こうした取り組みです。
講演会を開催すること自体が目的ではなく、その後のビジネスへどうつなげていくのか。
ここに大きな違いがあります。
また、別の資料では、フォームへの回答情報やSalesforceの顧客管理画面を使った説明も紹介されていました。
参加者の情報を集めるだけではなく、その後の顧客対応や営業活動にどう生かすのか。
講座やセミナーを開催している企業にとっては、検討する価値のある仕組みだと思います。
ただし、こうした機能の利用条件は契約プランによって異なります。また、実際の業務連携には設定や運用設計も必要です。
単にツールを導入すれば成果が出る、という話ではありません。
大切なのは、開催前から開催後までを、一つの事業の流れとして考えることです。
■ スポーツビジネスにも広がるZoomの活用
Zoomの可能性を考えるうえで、もう一つ興味深いのがスポーツビジネスでの活用です。
Zoom公式が紹介している事例に、プロバスケットボールクラブ「アルバルク東京」との取り組みがあります。
2026年10月8日に開催されたホームゲームでは、Zoom Virtual Agentを活用したAIコンシェルジュが導入されました。
来場者はスマートフォンから、会場の設備や選手情報、飲食店の場所などを質問できる仕組みです。
例えば、
「トイレはどこにある?」
「飲食店はどこ?」
「この選手について知りたい」
こうした質問にAIが対応します。
さらに、多言語での案内にも対応しています。
これは、オンライン会議を開催するためのZoomとは、まったく違う使い方です。
来場者の利便性を高め、スタッフの案内業務を支援する仕組みとして活用されています。
しかも、この取り組みではZoom側とクラブの運営チームが協力し、実際の会場情報などをAIに取り込んで準備を進めています。
つまり、Zoomの技術を利用して、企業や団体が自分たちの事業に合ったサービスを構築しているわけです。
今回のZoomtopiaでも、B.LEAGUEやアルバルク東京による取り組みがプログラムに組み込まれていました。
この事例は、Zoomが会議以外のビジネスにも関わっていることを示していると思います。
■ Zoomだけですべてを完結させる必要はない
今回、もう一つ重要だと感じたのが、外部サービスとの連携です。
企業では、さまざまなシステムが利用されています。
顧客管理、予約管理、営業管理、社内情報共有、AIツールなど。
これらをすべて一つのサービスに統一することが、必ずしも最善とは限りません。
すでに使い慣れているシステムや、業務に適したサービスがあるからです。
Zoomは2026年10月20日の発表で、APIやMCPを通じて外部のAIツールや業務システムと連携する取り組みを拡大すると説明しています。
APIとは、異なるシステム同士が情報や機能をやり取りするための仕組みです。
MCPは、AIが外部の情報やツールを利用するための共通的な接続方法の一つです。
専門的な仕組みですが、ビジネスの視点から考えると重要な意味があります。
Zoomの機能を、Zoomの画面の中だけで使う必要がなくなるということです。
例えば、会議で得られた情報を、既存の顧客管理システムやAIツールに連携する。
あるいは、自社の業務システムにZoomの音声やAI関連の技術を組み込む。
Zoomは、こうした柔軟な活用を進めています。
これは、企業がすべてのシステムを入れ替えなくても、必要な部分を組み合わせていく選択肢が広がるということです。
もちろん、連携できる範囲や利用条件は、製品やサービスによって異なります。
それでも、Zoomが自社製品の中だけで完結することにこだわらず、外部との連携を進めている点は、今回の重要なポイントだと感じました。
■ Zoomを「ビジネスパートナー」として考えてみる
ここまで見てくると、Zoomに対する見方も変わってきませんか。
これまでは、
「オンライン会議をするためにZoomを契約する」
という関係が中心だったかもしれません。
しかし、ビジネスという視点で考えると、さらに広がりがあります。
講演会やセミナーを通じた顧客との関係づくり。
AIを活用した顧客対応。
会話データの分析による業務改善。
既存のシステムとの連携。
さらには、Zoomの技術を活用した新しいサービスの構築。
こうした可能性を考えると、Zoomは単なるツールの提供会社ではなく、事業を発展させるための技術や仕組みを提供する存在として捉えることができます。
もちろん、ここでいうビジネスパートナーとは、正式な代理店契約や提携関係を意味するものではありません。
自社のビジネスを成長させるために、どのような技術や仕組みを活用できるのか。
その選択肢の一つとしてZoomを考える、ということです。
そして、この視点は企業の規模に関係なく大切だと思います。
大企業だけでなく、中小企業や個人事業でも、業務を整理することで新しい活用方法が見えてくる可能性があります。
ただし、新しい機能を次々に導入することが目的ではありません。
今の事業に何が必要なのか。
何に困っているのか。
どこを改善したいのか。
そこを整理したうえで、必要な機能を選ぶことが大切です。
■ DXは、ツールを増やすことではない
私は普段、DXの相談やIT活用の支援を行う中で、技術の導入そのものを目的にしないことを大切にしています。
新しいツールが登場すると、どうしてもその機能に目が向きがちです。
しかし、どんなに優れたツールでも、自社の業務に合っていなければ十分に活用できません。
反対に、今まで使っていたツールでも、使い方や組み合わせ方を変えることで、新しい価値が生まれる場合があります。
今回のZoomtopiaを通じて、改めてそのことを感じました。
Zoomには、会議、講座、ウェビナー、電話、顧客対応、AI、外部システムとの連携など、さまざまな可能性があります。
でも、すべてを使う必要はありません。
自社に必要なものを選び、既存の仕組みとどうつなげていくのか。
それを考えることが、DXの第一歩だと思います。
■ まとめ:Zoomで何ができるか、という視点へ
今回、Zoomの使い方を教えてきた仲間とZoomtopiaに参加し、改めてZoomの取り組みを知る機会を得ました。
オンライン会議ツールとしてのZoomは、すでに多くの人に知られています。
しかし、その先にあるビジネスの可能性については、まだ十分に知られていないのではないでしょうか。
Zoomは会議を開催するだけのツールではありません。
会話から生まれる情報を活用し、顧客との関係を深め、業務を改善し、新しいサービスを考えるための仕組みへと広がっています。
大切なのは、Zoomの機能をすべて覚えることではありません。
自社のビジネスに置き換えて考えてみることです。
「Zoomで会議をする」から、
「Zoomを活用して、自分たちのビジネスに何ができるだろう?」へ。
その視点を持つことで、今まで気づかなかった可能性が見えてくるかもしれません。
そして、Zoomに限らず、ITやAIを活用するうえで大切なのは、技術に業務を合わせることではなく、事業の目的に合わせて技術を選ぶことだと思います。
今回のZoomtopiaは、そんなことを改めて考える機会になりました。
■ 前回のZoomtopia関連記事
2026年10月22日に参加したZoomtopia Japan 2026については、こちらの記事で詳しく紹介しています。
「Zoomtopiaに3人で別々に参加して気づいたこと。AIより先に『会話のつなぎ方』を考えたい」
前回は、AIの進化だけでなく、会議や日常の会話を、企業の業務やDXにどうつなげていくのかという視点で考えました。
My Notesの進化、外部ツールとの連携、Oracleのセキュリティに関する発言なども取り上げています。
有料記事(500円)には、独自にまとめた実務解説資料(Word・PDF、全7ページ)が付いています。
■ 参考情報
・Zoom公式「AI時代、ビジネスはどう変わるのか? Zoomtopia ON THE ROAD JAPAN 2026」
Zoom公式記事
・Zoom公式「アルバルク東京 × Zoom 冠協賛レポート ― AIが変えた10,000人のファン体験」
Zoom公式活用事例
・Zoom公式「Zoom broadens its developer platform with new AI Services, MCP expansion, and a unified platform studio」(2026年10月20日)
Zoom公式開発者向け発表
※2026年11月9日時点の公開情報と、11月5日のイベント参加時に入手した資料を基にまとめています。紹介した機能には、提供時期や利用条件が異なるものがあります。
■ 実際に自社のAI導入を整理してみたい方へ
Zoomに限らず、AIやDXをビジネスに活用するには、まず自社の業務を整理することが大切です。
どの業務にAIを使うのか。
既存のシステムとどう組み合わせるのか。
何をAIに任せ、何を人が判断するのか。
こうしたことを具体的に整理するための有料実践記事を公開しています。
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Zoomをはじめ、AIやITサービスは進化を続けています。
新しい技術を知ることも大切ですが、それ以上に必要なのは、自分自身で考え、判断することではないでしょうか。
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