
【評価】4つのAIはピーター・リンチになりきれたか...(日本株編)
先週、4つのAIと私が、それぞれ「ピーター・リンチ」になって銘柄選びをやってみましたが、私は日本株を選んでいなかったので今回はAIだけの銘柄選びについて考察しました。
4つのAIに、日本株で「ピーター・リンチ」をやらせてみた
米国株編との3つの逆転と、1つの重大なデータ誤り
前回、Gemini・Claude・ChatGPT・Grokの4つのAIと私自身に、同じ課題を出した。ピーター・リンチの6分類(低成長株、優良株、急成長株、循環株、業績回復株、資産株)に沿って、米国株を1銘柄ずつ挙げよ、というもの。
今回は同じ課題を日本株で出した。参加は4つのAIのみ。
先に結論から言うと、日本株のほうが、AIにとって明らかに難しかったかも。 米国株編で見えた傾向がいくつも逆転し、そして4者のうち2者が、まったく同じ種類のデータ誤りを踏んだ。以下、いくつかの角度から見ていく。

重複はNTT(3票)、日本製鉄(3票)、資生堂(2票)。Grokだけが6銘柄すべて単独指名である。
※日本製鉄の配当利回りが割れている件は、角度⑤で詳述する。
角度①:米国株編との「3つの逆転」
同じAI、同じ課題、同じフレームワーク。違うのは市場だけだ。にもかかわらず、傾向がきれいに反転した。
逆転1:低成長株が、逆に収束した
米国株編では、5者の答えが全部バラバラだった(サザン・ベライゾン・コンエジ・ネクステラ・ウェイストマネジメント)。ただし全員が「規制産業もしくは独占型インフラ」という同じ型には着地していた。
日本株では、4者中3者がNTTに集中した。残るGrokも関西電力である。「配当の安全性で持つ成熟インフラ」を日本で探すと、ほぼ通信と電力しかない。選択肢の厚みが、米国とは違う。
逆転2:循環株も収束した
これは意外だった。米国株編の循環株は、業種すら5者バラバラ(鉄鋼・住宅建材・アルミ・自動車・銅)で、最も分散した分類だった。日本株では3者が日本製鉄に集中している。
日本の代表的シクリカルといえば鉄鋼・海運・化学・非鉄あたりだが、そのなかで「世界大手・国内首位・USスチール買収済み・PBR0.5〜0.6倍」という条件が揃う銘柄は限られる。ここでも選択肢の狭さが効いている。
逆転3:急成長株は、逆に分散した
米国株編で最も驚いたのは、ダッチ・ブロスに5者中4者が集まったことだった。リンチの急成長株の型(退屈な業界・証明済みの単位店舗経済性・残る出店余地)に当てはまる大型候補が、米国市場にはほぼ1社しか残っていない。それが4票集中の正体だった。
ところが日本株では、ギフトHD、物語コーポレーション、MonotaRO、ファーストリテイリングと、4者が4通りの答えを出した。しかもギフトHDと物語コーポレーションはどちらもリンチ型そのものである。「退屈な業界の面展開」型の候補が、日本にはまだ複数残っている。
米国株では枯渇し、日本株では残っている。ここは日本市場の数少ない優位点として、記録しておく価値があると思う。
おまけの逆転:全銘柄単独指名だったAIが入れ替わった
米国株編でそれをやったのはGeminiだった。日本株ではGrokである。同じAIが一貫して独自路線を走るわけではない、という事実は、この手の比較を読むときの前提として頭に入れておいたほうがいい。
角度②:同じ銘柄を選びながら、サイクルの現在地の読みが正反対
3者が日本製鉄を選んだ。しかし、なぜ今なのかの説明が、まったく揃っていない。
Gemini:構造改革で損益分岐点が大幅に下がった。脱炭素投資やインフラ更新需要を捉えるタイミングで仕込む。=これから底で拾う
Claude:26年3月期に純利益171億円(前期比▲95.1%)で谷を打ち、27年3月期1Qは純利益752億円で黒字転換、通期予想も2,200→2,900億円へ上方修正。=すでに谷を抜けた
ChatGPT:予想PER11.9倍・PBR0.61倍と数字は安いが、飛びつくな。鉄鋼価格・在庫・粗鋼生産・自動車建設需要を確認し、利益がピークなのかまだ上昇途中なのかを判定せよ。=まだ判定するな
底で拾う、もう底を抜けた、判定を保留せよ。同じ銘柄への3つの正反対の見立てである。
これは循環株という分類の本質を、はからずも露わにしている。リンチが循環株を独立した分類に切り出したのは、この分類だけは「良い会社かどうか」ではなく「サイクルのどこにいるか」で全てが決まるからだ。銘柄の一致は、判断の一致をまったく意味しない。
角度③:資産株に、日本にしかない型が出た
米国株編では、5者中4者が土地・不動産に向かった。セント・ジョー(フロリダの土地)、ハワード・ヒューズ(マスタープラン開発)、サン・コミュニティーズ(製造住宅REIT)。リンチの「ペブルビーチ」の例が強力すぎて、資産株=含み益のある土地、という連想から誰も抜けられなかった。
日本株では、様相が違う。
TBS HD:赤坂一等地の不動産に加え、東京エレクトロン等の政策保有株式
京成電鉄:オリエンタルランド株の持分(Claudeは議決権ベース20.17%保有と記載)
「政策保有株・持分の含み益」という、日本にしかない資産株の型が2枠を占めた。しかもカタリストが明確である。東証のPBR1倍割れ改善要請とアクティビストの圧力によって、政策保有株の売却は日本企業にとって現実的な選択肢になった。
リンチの時代のペブルビーチには、こんな都合のいい外部圧力は存在しなかった。資産株というカテゴリーは、いま日本のほうが機能しやすい環境にあると言えるかもしれない。バリュエーションの安さではなく、価値顕在化の引き金が制度的に用意されている、という意味で。
なお、京成電鉄についてClaudeが「持分の時価は京成自身の時価総額を上回る計算になる(OLCの発行済株式数は未確認のため概算)」と、自分の計算の限界を明示していた点は評価しておきたい。
角度④:AIの読み比べ ― 決算期の混在という日本株特有の難所
日本株には、米国株にない厄介さがある。決算期がバラバラなのだ。
今回の24銘柄だけでも、NTT・ダイキン・ニトリ・日本製鉄・トヨタなどの3月期に対し、物語コーポレーションは6月期、ギフトHDは10月期、資生堂は12月期である。「直近決算」と一言で言っても、指している四半期が銘柄ごとに違う。
ここでAIの差が出た。
ClaudeとChatGPTは、決算期をきちんと書き分けている。 Claudeは「26年6月期は売上1,517億円(+22.4%)」(物語コーポ)、「26年12月期中間は営業利益+131.8%」(資生堂)、「27年3月期1Qは事業利益+58.1%」(日本製鉄)と、期を明示したうえで数字を出している。ChatGPTも「27年3月期会社予想」「2026年上期」と区別している。
Geminiは、ほぼ書いていない。 6銘柄を通じて、具体的な決算数値と期の明示がほとんどない。「年率10%前後の安定した利益成長」「年率20%超の利益成長シナリオ」といった定性的な表現に留まる。物語の強度は米国株編と同様に高いのだが、検証可能な足場は最も薄い。
Grokも同様に定性的で、「年率10%前後の安定成長」「不況の底で買い、ピークで売る」という一般論が中心である。
日本株は、決算期の混在に加えて、株式分割の頻度も高い(後述)。数字を扱う精度そのものが、米国株より高く要求される市場だということが、4者を並べるとはっきり見えてくる。
ちなみに、Geminiが選んだギフトHDは、基準日の3日後にあたる8月24日に26年10月期の経常利益予想を47.7億円→49.7億円へ上方修正している。選定後の出来事なので選定の評価には含められないが、「全国展開途上の飲食チェーン」という読み自体は今のところ裏切られていない。
角度⑤:4者中2者が同じ罠を踏んだ ―― 日本製鉄の配当利回り10.92%問題
今回いちばん重要な発見はここだ。
日本製鉄の配当利回りについて、Geminiが10.92%、ChatGPTが10.92%、Claudeが3.64%と、3倍以上の開きが出た。同じ銘柄、ほぼ同じ株価(659円と659.4円)にもかかわらず、である。
調べたところ、正しいのはClaudeの3.64%と思われる。
日本製鉄は2025年9月末に1対5の株式分割を実施している。分割後ベースの予想年間配当は24円で、みんかぶでは647円時点の利回りを3.70%としている。一方、659円 × 10.92% = 約72円。これは分割前の年間配当72円を、分割後の株価で割った数字だ。実際、一部の金融情報サイトには年間配当額72円・利回り12%台という表示が残っている。
つまり、GeminiとChatGPTは、分割調整が漏れた同一のデータソースを引いた可能性が高い。
これは単なる計算ミスとは意味が違う。ここには3つの含意がある。
第一に、AI同士の誤りは独立していない。 4者の答えを並べれば誤りが相殺されるだろう、という直感は成り立たない。学習データも参照先も重なっているので、誤りは相関する。2社が同じ数字を出したという事実は、その数字の信頼性を1ミリも高めていない。
第二に、日本株はこの罠が多い。 東証の投資単位引き下げ要請を背景に、日本企業の株式分割は近年きわめて頻繁だ。NTTは25分割、日本製鉄は5分割。分割をまたぐデータの整合性は、米国株より確実に崩れやすい。
第三に、この誤りは致命的である。 利回り10.92%というのは、循環株を「高配当のディフェンシブ」と読み違えさせるレベルの数字だ。リンチの分類でいえば、循環株を優良株と混同するという、彼が最も繰り返し警告した過ちに直結する。根拠の一つが崩れるのではなく、分類の当てはめそのものが崩れる。
AIの出力を記事や投資判断に使う場合、「複数のAIが一致した数字」を検証済みとみなしてはいけない。これが今回の実験から得られた最も実務的な教訓だった。プロンプトの入力の仕方で、とにかく最新の情報を加味し、このような誤りがないよう工夫するしかない。若しくは、AIが「これはおかしいかも」と察知し再検証を自発的にやってもらいたい。そうでないと検証の手間がいつまでたっても必要だ。
角度⑥:分類の当てはめが甘いところ
リンチの6分類は、当てはめを間違えると出口の設計ごと狂う。その観点で気になった選定を挙げる。
ファーストリテイリング(Grok・急成長株)
「ダンキン・ドーナツやウォルマートのように、退屈な業界で画期的手法でシェアを奪う典型的な10バガー候補」としている。しかし時価総額7兆円規模の企業がここから10倍になる、という前提は、リンチの急成長株の定義(=まだ小さく、全国展開の余地が大きく残る)から外れている。同じ日本株の急成長株枠でギフトHDや物語コーポレーションが選ばれていることと比べると、規模感の違いは歴然としている。
トヨタ(優良株)・東京電力HD(業績回復株)
どちらもGrokの選定だが、説明が「コカ・コーラやP&Gに匹敵する巨大で財務強固」「クライスラーのように最悪期を脱しつつある」という一般論に留まり、なぜ今なのかの根拠が4者中もっとも薄い。有名企業を各枠に配置した、という印象が拭えない。この傾向は米国株編でも同じだった。
最もリンチ的だったのはギフトHDと物語コーポレーション
退屈な飲食業、証明済みの単位店舗経済性、残る出店余地という3条件を全て満たしている。しかもどちらも、自分の足で店に行って確かめられる。
まとめ:リンチの6分類は、日本株のほうがよく機能する
米国株編では、リンチの6分類が2026年の市場で歪みはじめていることを指摘した。急成長株の型に当てはまる候補が枯渇し、資産株は無形資産を扱う語彙を持たないまま不動産専用の枠に縮退していた。
日本株では、事情が違う。
急成長株:全国展開途上の飲食チェーンという型が、まだ複数生きている
資産株:政策保有株・持分の含み益に加え、PBR1倍割れ改善要請という制度的カタリストがある
循環株:鉄鋼・海運という分かりやすいシクリカルが、依然として主力セクターとして存在する
リンチが1980年代に書いた枠組みは、皮肉なことに、現在の米国市場より現在の日本市場のほうにフィットしている。成熟し、割安に放置され、事業が目に見える企業が多く残っているからだ。
一方で、そのフィットの良さは、データの精度という別の難所とセットになっている。決算期は混在し、株式分割は頻繁で、金融情報サイトの調整漏れも残る。日本製鉄の10.92%は、その象徴だった。
AIに日本株を選ばせること自体は、たたき台としてかなり有効だと思う。ただし、出てきた数字は、必ず一次情報で確認する。複数のAIが一致していても、である。
免責・注記
本記事は特定の銘柄の売買を推奨するものではありません。投資判断はご自身の責任でお願いします。
日本製鉄の配当利回りおよび株式分割、ギフトHDの決算期と業績修正を除き、記載の株価・業績数値・企業情報は各AIの出力をそのまま引用しており、一件ずつの裏取りはしていません。