
日曜日の落札価格
休みが何日あるかは、雇用契約に書ける。その日に誰が家にいるかまでは、たいてい書いていない。
ギリシャでは、一つの雇用主の下でも条件付きで一日13時間まで働けるようにする改正を含む法律が、2025年10月16日に議会で可決され、翌17日に公布された。[1][2] 政府は、残業を断ったことで解雇や不利益な扱いを受けない保護と、働き方の選択肢を強調する。一方、労働組合の全国組織GSEEは、法案段階から長時間労働による健康や生活への影響を問題にして反対した。[2][3]
13時間という数字だけでは、制度の全体は見えない。労働省の現行案内には、一日につき連続11時間以上の休息や、原則として日曜を含む週の休息が記されている。[2] 全員の通常勤務が13時間になった、という話ではない。
ただ、働く時間を柔軟に組み直そうとするとき、休みの側にも動く部分がある。
日本の労働基準法上、週の休日を日曜日に固定する必要はない。[4] 観光庁は、旅行需要を平日に分散させ、混雑を和らげるとともに、観光業で働く人の通年雇用につなげようとしている。[5] 休みをずらすことには、きちんとした利点がある。
休みをそろえる工夫もある。愛知県の「ラーケーションの日」は、保護者の休暇に合わせ、子どもが平日に校外で体験や探究の学習をする仕組みだ。年に3日まで。県の説明は、土日に働く保護者と子どもが一緒に過ごす機会にも目を向けている。[6]
ばらすと都合のよい休みと、そろえることで生まれる時間。別々の制度が扱っているのは、同じカレンダーだった。
この隙間に、値段をつける会社が現れたらどうなるだろう。
同じ日に、という追加料金
物流センターで働く高瀬は、勤務が週四日になったとき、ずいぶん得をしたと思った。
一日の勤務は長くなったが、手取りは変わらない。火曜の映画館は空いている。木曜に髪を切れば、予約も取りやすい。休みの希望を出す画面には、混み合う日を避けるほど小さな手当がついた。
ホテルで働く妻の休みも、以前より取りやすくなった。忙しい日が読みやすくなり、急な呼び出しが減った。勤務表を組む仕組みは、それぞれの職場で、ちゃんと役に立っていた。
困ったのは、小学生の娘が三枚のカレンダーを重ねたときだった。
父の休みを青で、母の休みを緑で、自分の休みを赤で塗る。どれかの色がついている日は、ずいぶん多い。三色が重なる日は、なかなか見つからない。
夕食の席で娘が言った。
「うちって、休み多いのにね」
最初の解決策は、無料だった。
勤怠システムの会社が、家族や友人の休みを重ねて表示する機能をつけた。本人たちが同意して登録すれば、会える日がひと目で分かる。分からなかった不都合が、よく分かるようになった。
次に、有料の調整サービスができた。
提携する企業は、労使で決めた条件の範囲で勤務日の交換を受け付ける。サービス会社は日曜勤務を希望する人を探し、必要なら資格の合う応援要員を手配する。利用者は、すでに持っている休日を同じ日付へ置き直すための手間と人件費を払う。
企業の導入が増えるほど、組み合わせは見つけやすくなった。日曜日に働いて割増の賃金を受け取る人にも、事情はそれぞれあった。土日にこだわらない人。平日に会いたい相手がいる人。今月だけは現金が必要な人。
高瀬が最初に買ったのは、娘の誕生日の翌日だった。
三人で動物園へ行き、帰りの電車で娘が眠った。料金のことは、妻にも言わなかった。よい買い物をしたと思った。
日曜日の相場
高くなるのは、たいてい日曜日だった。
学校が休みで、友人にも会えて、翌週の準備もできる。何人もの予定が重なるほど、その一日の使い道は増える。平日の休みを一日足しても、同じものにはならなかった。
大きな企業は、社員とその家族のために調整枠をまとめて買った。採用サイトには年間休日数の隣に「月二回の家族同日休暇」と載るようになった。
高瀬の会社にも制度は入った。ただし、福利厚生の上限があった。妻のホテルが繁忙期に入ると、二人を同時に休ませる費用は上限を超えた。
アプリは、いつも親切だった。
日曜日を選ぶと、少し安い土曜日を勧める。土曜日でも高いと、もっと安い水曜日を勧める。娘の学校行事が入っていることは、画面の端に小さく表示された。
高瀬は水曜日の休みを取り、娘が帰ってくるまで家の片づけをした。
やがて旅行予約の会社が、勤怠システムの会社を買収した。空いているホテルへ客を送るには、客の休みから調整したほうがよかった。企業向けの契約料が下がり、導入はさらに進んだ。
旅行の予約画面で、宿と列車と、娘の休みに合わせた夫婦の休日を一度に買えるようになった。
宿を外しても、休日の料金は残った。
「どこにも行かないんですけど」
高瀬が問い合わせると、担当者は丁寧に、承知しています、と答えた。
高瀬は、何かを誤解されているわけではないのだと分かった。三人で家にいるだけでも、誰かが勤務を代わらなくてはならない。その調整を引き受ける会社が、家にいる時間にも値札をつけていた。
日曜日を買える家庭は、子どもの友人も誘った。同じ日に休める大人たちの間で、行事が決まった。誘われるたびに料金を調べる家庭は、返事が少しずつ遅くなった。
休日の格差は、最初から大きな声では現れなかった。「また今度」が増えただけだった。
国の買い物
賃上げを求める交渉の席に、やがて別の要求が並んだ。
一人で休める日数に加えて、誰かと一緒に休める日数を保証してほしい。相手は家族でも、友人でもいい。そのための調整費を、個人の財布だけで負担させないでほしい。
行政も、別の入口から同じ問題にぶつかっていた。公民館の利用料を下げても、人が集まらない。地域の行事を開こうとしても、手伝える人の日付が合わない。空き時間はあるのに、集まる時間がない。
カレンダーに赤い日を一つ足すだけでは済まなかった。病院も電車も止められない。誰かを休ませれば、別の誰かが働く。その人が会いたい相手の勤務まで考えると、調整は次の職場へ、さらに次の職場へとつながった。
そのつながりを扱う契約とデータは、合併を重ねた少数の会社に集まっていた。
国は、月に一度、希望する相手と休日を合わせられるようにする事業を始めた。日曜の枠は抽選と持ち回りにし、当日働く人には別の日で同行者の休日も合わせる。必要な業務の人員を確保する費用と、企業をまたぐ調整費を、公費で負担する。
誰もが一度に休めるわけではない。それでも、申込みの画面には、初めて価格を気にせず選べる欄ができた。
運営を受注したのは、休日を売っていた会社だった。
役所は独自の仕組みを作る案も検討したが、企業ごとの契約を結び直し、代わりに働ける人を集めるには時間がかかる。すでに大勢が使っている仕組みを借りるほうが、早く事業を始められた。
日曜日の落札価格が、ニュースになった。
高瀬の家が最初に当たったのは、雨の日だった。
動物園には行かなかった。外で食べようかと聞くと、娘は首を振った。三人で、遅い朝ごはんを作った。
妻と高瀬が同時にジャムの瓶へ手を伸ばし、指がぶつかった。娘が笑った。
国が買ったのは、この程度のことだった。
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現実の資料
以下は冒頭の制度説明に用いた一次資料です。調整サービス、登場人物、その後の企業買収や公費による休日調整事業は創作です。資料の確認日は2026年10月31日です。
ギリシャ労働・社会保障省:2025年10月21日の大臣説明/労働時間の現行案内
愛知県:「ラーケーションの日」/よくある質問
「まだない続報」は、一次資料で確認したニュースや制度を足場に、まだ起きていない未来を描く創作シリーズです。