白色申告?青色申告?違いが分からないので調べてみた
まきゃん。
白色?それとも青色??
どっち??(゚∀゚)
と聞かれて
なんの話や。と思ったら確定申告の話でした。
「白色申告」と「青色申告」
……色が違うのは分かる。
でも
「結局、何が違うの?」
「私はどっち?」
起業初心者の私には、さっぱり分かりませんでした。゚(゚´Д`゚)゚。
開業届を出してから「知らなかった!」
とならないためにも、今回は白色申告と青色申告、そして確定申告について自分なりに調べてみることにした
そもそも「確定申告」って何?
まず私が思ったのは
「確定申告と青色申告って別物なの?」
ということ。
調べてみると、確定申告をするときの申告方法として「青色申告」と「白色申告」があると考えると分かりやすそうです。
つまり
「確定申告をする」
↓
「青色申告・白色申告のどちらかで申告する」
ということらしい。
これを知っただけでも、頭の中がかなり整理されました。
なるほどねぇ
白色申告と青色申告、何が違うの?
ざっくり調べてみると、それぞれに特徴がありました。
白色申告↓
白色申告は、青色申告の承認を受けていない場合の申告方法。
青色申告と比べるとシンプルだけど、青色申告特別控除などの特典はなし。
「まずは簡単な方法から始めたい」という場合には分かりやすそうです。
青色申告↓
青色申告は、日々の取引を帳簿につけ、その帳簿をもとに所得や税額を計算して申告する制度。
きちんと帳簿をつける必要があるけれど、その代わり税金面でさまざまな特典がある。
中でも気になったのが青色申告特別控除。
条件を満たせば、10万円・55万円・最高65万円の控除を受けることができるらしい
「うう、難しそう……」
と思ったけれど、これから事業として収益を増やしていきたい私にとっては、青色申告について勉強しておいたほうが良さそうです。
私は青色申告に挑戦してみる!
白色申告と青色申告について調べた結果、私は
「青色申告に挑戦してみよう!」
と思いました。
理由は、これから創作活動を趣味だけではなく、きちんと仕事として育てていきたいから。
イラストやグッズなどの売上が増えていけば、お金の管理も必要になってきます。
だったら最初から帳簿をつける習慣を作っておいたほうがいいのでは?
と思いました。
とはいえ私は、会計も確定申告も完全初心者。
「複式簿記……?」
「貸借対照表……?」
知らない言葉だらけ
。゚(゚´Д`゚)゚。
そこで、会計ソフトの力を借りることにします!!
会計ソフト「freee」を使ってみたい
これから帳簿をつけるために、私はfreee会計を使ってみようと思っています。
ハンドメイド作家の私の友達が、この会計ソフトを使っている。とちらりと聞いたので(°▽°)
会計知識ゼロの私がどこまでできるのか……。
ちょっと不安ですが、まずは実際に触ってみる!
分からないことが出てきたら、その都度調べて覚えていこうと思います。
実際に使ってみた感想や、
「ここでつまずいた!」
「初心者でもここまではできた!」
ということも、今後noteに書いていきたいです。
開業するときに青色申告の申請もできる?
ここも気になったので調べてみました。
青色申告をしたい場合は「所得税の青色申告承認申請書」を税務署に提出します。
新しく事業を始めた場合、その年の1月16日以後の開業なら、原則として開業日から2か月以内が提出期限です。
「開業届を出して終わり!」
ではなく、青色申告をしたいならこちらの申請も忘れないようにしたいと思います。
期限があるので、これは要注意ですね!
分からなかったら税務署で聞いてみる!
今回調べてみて思ったのですが、起業初心者の私にとって税金関係は難しい言葉が本当に多いです。
ネットで調べても
「これって私の場合はどうなるのか?」
と分からなくなることもあります。
そんなときは、一人で悩み続けるより税務署の人に直接聞いてみる!!
開業届や青色申告承認申請書を提出するときにも、分からないところがあれば確認してみようと思います!
まとめ|起業初心者、青色申告に挑戦します!
今回は、開業届について調べている途中で気になった「白色申告と青色申告の違い」について調べてみました。
最初は
「白?青?確定申告?!?」
という状態でしたが、少しずつ分かってきました。
そして私は、これから事業として収益を伸ばしていくことを考えて、青色申告に挑戦してみようと思います
まずは会計ソフトを使って、少しずつ帳簿をつけるところから。
起業について何も分からないところからのスタートですが、一つ分からないことが出てきたら、一つ調べる。
そんな感じで、一歩ずつ進んでいこうと思います🌈
※この記事は、起業初心者の私が調べた内容をまとめたものです。税制や手続きは変更される場合があるため、実際に申請・申告する際は国税庁の最新情報や税務署、税理士などにご確認ください。
