
1-8 海底ケーブルからAI APIまで——物理インフラから見るデータ主権

クラウド上のAIサービスを呼び出すたびに、あなたのプロンプトは「どこ」を通っているのか。この問いに答えられる経営者やエンジニアは、どれほどいるだろうか。
DeepSeekのAPIを利用する企業が増えるなか、データの「越境」を語る際に決して無視できないのが、海底ケーブルという物理インフラの存在である。本稿では、国際通信の99%を支える海底ケーブルを起点に、AIサービス利用に伴うデータ主権の実態を明らかにする。
データの「シーレーン」——海底ケーブルが担うAIの基盤
私たちが日々使うクラウドサービスやAIチャットボット、動画配信——そのすべてを支えているのは、海の底に敷かれた光ファイバーケーブルである。世界中には約500本、総延長約150万キロメートルの海底ケーブルが張り巡らされており、国際通信トラフィックの99%以上がこの海底ケーブルを通っている。衛星通信が補完的役割にとどまるなか、海底ケーブルはまさにデジタル経済の「大動脈」であり、「データのシーレーン」と呼ぶべき存在だ。
AI時代においてこの重要性はますます増している。AI需要の高まりを背景に、ケーブルシステムへの投資は2023年の9億ドルから2028年には154億ドルに急増する見込みである。大規模言語モデル(LLM)の学習と推論には膨大なデータ転送が伴い、そのすべてが海底ケーブルを通じて国境を越える。言い換えれば、AI APIの呼び出しは物理的な海底ケーブルというインフラの上に成り立っており、このインフラの帰属と制御権がデータ主権の第一義的な条件を形作っている。
海底ケーブルをめぐる米中対立——物理インフラの「武器化」
海底ケーブルはもはや単なる通信インフラではない。米中対立の最前線に立つ「戦略資産」となっている。
2025年7月、米連邦通信委員会(FCC)は、中国の技術や機器を含む海底通信ケーブルを米国に接続することを企業に禁止する規則を導入する方針を発表した。この新ルールは中国やロシア、イランなど米国が「敵対国」に指定する国の企業に対し、米国の海底ケーブル事業への参入を許可しないと明示した。従来の華為技術(ファーウェイ)や中興通訊(ZTE)といった特定企業の名指し禁止から、中国などの「敵対国」の装置を全面的に排除する方針へと踏み込んだのである。
さらに2026年6月、FCCは海底ケーブル規制を一層強化。中国企業による機器供給を困難にする一方、信頼できる米テック企業には承認手続きの迅速化を認める措置を採った。これは海底ケーブルという物理インフラを通じて、データの「経路」そのものを支配しようとする米国の戦略にほかならない。
この動きは日本にも深刻な影響を及ぼしている。2025年時点で日本に陸揚げされる国際海底ケーブル25本のうち、中国・ロシアなどの権威主義国に陸揚げされないものはわずか10本しかなく、そのうち2本には中国企業がオーナーとして含まれている。中国の「国家情報法」第7条では組織・国民が国家情報活動を支援するよう規定されており、中国企業が関与するケーブルを通じたデータ傍受のリスクは現実的な安全保障上の懸念となっている。
DeepSeekのデータセンター戦略——物理インフラの「内側」への回帰
こうした地政学的な緊張のなかで、中国のAI企業はどのようなインフラ戦略を採っているのか。DeepSeekの最近の動きはその回答を示している。
2026年7月、DeepSeekは内モンゴル自治区ウランチャブに1ギガワット(GW)規模の超大型AIデータセンターを建設する計画を進めていることが明らかになった。同社はデータセンターの少なくとも一部を2027年末まで、または2028年初めまでに稼働させる方針であり、自社施設を新設する一方、他社から追加で計算能力を賃借する計画も併せ持つ。
この内モンゴルへのデータセンター集中は、二つの戦略的意義を持つ。第一に、物理的なデータ主権の確保である。DeepSeekのサービス利用に伴い取得されるデータは中国国内のサーバーに保存され、中国の法令が適用される。内モンゴルという中国国内に大規模な演算リソースを構築することで、データを国外に出さずに済む体制を整えようとしている。第二に、米国の半導体輸出規制への対応である。中国国内に自前のAIインフラを構築することは、外部からの技術アクセス制限に対する長期的な迂回戦略として機能する。
APIの呼び出しが辿る物理的経路——あなたのデータはどこを通るのか
では、実際にDeepSeekのAPIを日本から呼び出した場合、データはどのような物理的経路を辿るのか。
ユーザーのプロンプトはまず日本のISP(インターネットサービスプロバイダ)から海底ケーブルの陸揚げ局に送られる。日本に陸揚げされる25本の海底ケーブルのうち、中国に直接接続されるルートも存在すれば、米国経由で中国に至るルートもある。どの経路を選ぶかは、通信キャリアのBGP(Border Gateway Protocol)ルーティングによって動的に決定されるが、その判断基準は技術的な最適性だけでなく、地政学的な要因にも左右される。
データが中国の陸揚げ局に到達した後は、中国国内のバックボーンネットワークを通じてDeepSeekのデータセンター(杭州の本社サーバー、そして将来的には内モンゴルの超大型データセンター)に転送される。ここでLLMによる推論処理が行われ、生成された応答が同じ経路を逆に辿ってユーザーに返される。
この物理的経路の各ノードにおいて、データは傍受・分析・保存のリスクにさらされる。TLSによる暗号化は通信内容の秘匿性を一定レベル保証するが、メタデータ(誰が、いつ、どの程度のデータ量を、どのIPアドレスに送信したか)は通信事業者に可視であり、各国の情報機関による監視の対象となりうる。
データ主権の三層構造——物理・法域・運用
以上を踏まえると、DeepSeek利用におけるデータ主権の問題は少なくとも三つの層で理解する必要がある。
第一層:物理インフラ層
海底ケーブルやデータセンターの物理的な所在と所有権。DeepSeekのデータは中国国内のサーバーに保存され、将来的には内モンゴルのデータセンターで処理される。この物理的現実は、データが「中国の領土」にあることを意味する。
第二層:法域層
データに適用される法律の管轄。DeepSeekが取得したデータには中華人民共和国個人情報保護法、サイバーセキュリティ法、データセキュリティ法、そして国家情報法が適用される。これらの法律は中国政府の情報収集活動への協力を事業者に義務付ける。
第三層:運用層
誰がデータにアクセスできるか。DeepSeekのプライバシーポリシーは英語と中国語表記のみであり、データの具体的な取り扱いに関する透明性は著しく低い。米議会報告書はDeepSeekが「中国政府のためにユーザーデータを収集している」と主張し、コード分析ではユーザーデータが中国政府の影響下にあるサーバーに送られる機能が確認されたとの報道もある。
企業が取るべき実践的対応
DeepSeekに限らず、海外のAIサービスを利用するすべての企業は、この物理インフラから法域に至るまでのデータ経路を可視化し、リスク評価を行う必要がある。
①データの分類と経路マッピング
である。どの種類のデータ(公開情報 vs 機密情報 vs 個人情報)がどのAPIを経由してどの国のどのサーバーに送られるのかを明確に図示する。DeepSeekの場合、入力データは中国のサーバーに保存されるという構造的リスクがある。
②代替経路の確保
オープンウェイトモデルの自己ホスティングは、データが国境を越える流れを根本的に断つ選択肢となる。ただし、自社ホスティングには演算リソースや運用コストという別の課題が伴う。
③法的レビューの継続
米国の海底ケーブル規制、中国のデータ越境規制、EUのGDPRなど、各国の法規制は動的に変化している。ある時点で「合法」だったデータフローが、次の法改正で「違法」になりうる。
まとめ——見えないインフラを見える化せよ
AI APIの呼び出しは、一見すると抽象的なデジタル上の取引に見える。しかしその背後には、海底ケーブル、陸揚げ局、バックボーンネットワーク、データセンターという物理的なインフラの連鎖が存在する。この物理的現実が、データに適用される法域を決定し、ひいてはデータ主権の実態を形作る。
DeepSeekが内モンゴルに超大型データセンターを建設することは、中国AIの「物理的独立」への意志を示すと同時に、海外ユーザーのデータが中国国内のインフラに留まり続けることを意味する。企業はこの物理的現実を直視し、APIの便利さの裏側にあるインフラ依存と法域リスクを総合的に評価したうえで、利用の是非と代替策を判断しなければならない。
データ主権とは、法律の問題であると同時に——そしてそれ以前に——物理インフラの問題なのである。
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