AI副業で「生成AIを使います」とどう伝える？｜依頼前に送る確認文の作り方

募集文には「記事作成」とだけ書かれている。

構成案を考えるときにChatGPTを使ってよいのか。誤字の確認だけならよいのか。依頼主へ聞こうとして、入力欄の前で止まることがあります。

「生成AIを使ってもいいですか」

これだけでは、相手も何を判断すればよいか分かりません。かといって、使うツールの機能を長く説明しても、確認したい条件が埋もれます。

この記事では、作業を始める前に送る一通を、「使う工程」「入れない情報」「人が確かめる箇所」の3文に分けます。

ツール名だけでは、作業範囲が分からない

同じChatGPTでも、使い方はさまざまです。

テーマ候補を出す。構成を比べる。文章の下書きを作る。依頼主から受け取った資料を要約する。完成原稿を校正する。

「ChatGPTを使います」とだけ伝えると、この違いが見えません。

反対に、「AIは一切使いません」と早く答えることも、実際の作業と食い違うなら避けたいところです。ブラウザの校正機能や文字起こしなど、何をAI利用に含めるかは、依頼条件によって違います。

まず募集文、契約条件、作業マニュアルにAI利用の記載がないかを探します。禁止や指定があれば、その条件を優先します。書かれていなければ、自分で許可されたと決めず、使う前に確認します。

1文目は「どの工程で使うか」

最初の文では、道具の説明より作業の場所を示します。

「記事作成に使います」より、相手が判断しやすくなります。

本文の下書きにも使うなら、そこを隠しません。画像生成、文字起こし、翻訳、調査候補の整理など、予定している工程を書きます。

まだ使い方を決めていないなら、先に決めます。許可を取る文面は、曖昧な作業計画を整えるためのメモにもなります。

2文目は「何を入れないか」

依頼主が気にするのは、AIを使う事実だけではありません。預けた情報がどこへ入るのかも判断材料です。

例えば、次のように書きます。

もし依頼資料を入力する必要があるなら、「入れません」と書いてはいけません。入力したい資料の種類、必要な範囲、使うサービスや契約環境を示し、相手の返答を待ちます。

個人情報保護委員会の注意喚起では、個人情報取扱事業者が個人情報・個人データを入力する場合、利用目的の必要範囲や、サービス側で機械学習に使われないことなどを確認するよう案内しています。一般の利用者にも、入力情報が学習に使われる場合のリスクを踏まえ、規約やプライバシーポリシーを確認して判断するよう呼びかけています。これは「匿名にすれば何でも入れてよい」という意味ではありません。

法律上の判断を自分だけで済ませず、契約、依頼主のルール、利用サービスの最新規約を確認します。判断に迷う資料は、入力しないまま作業方法を相談します。

3文目は「誰が最後に確かめるか」

AIの利用を伝える文が、作業をAIへ丸投げする宣言に見えないようにします。

ここで「必ず完璧にします」と約束する必要はありません。

何を照合するのかを具体的に書きます。記事なら出典、固有名詞、引用、文字数、見出し。画像なら文字、人物、権利条件、指定サイズ。作業ごとに変わります。

確認する人が自分以外なら、その役割も勝手に決めず、依頼主と合わせます。

3文を一通にまとめる

三つをつなぐと、例えば次の形になります。

これは万能な承諾文ではありません。

依頼内容や相手の規程によって、使える工程も情報も変わります。「問題ありません」と返ってきても、自分が書いた範囲を超えて使わないようにします。条件が追加されたら、その返答を作業メモへ残します。

返事が来る前に、実際の依頼資料をAIへ入れて作業を始めません。

断られたときは、方法を分け直す

生成AIの利用を断られたら、相手を説得することが仕事ではありません。

AIを使わずに対応できるか。納期や範囲を変える必要があるか。今回は辞退するか。自分が守れる条件を考えます。

一部だけ許可された場合もあります。「誤字確認は可、依頼資料の入力は不可」なら、公開情報や架空例で使う工程と、手作業で行う工程を分けます。

応募数を増やすために、確認を後回しにすると、受注後に方法を変える負担が増えます。短い3文は、相手へ誠実に見せるためだけでなく、自分が引き受けられる仕事かを決めるためにも使えます。

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