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"この施策、やめていいですか?"が一番の改善だった

    「この施策、やめていいですか?」と言えなかった日々

    "この施策、やめていいですか?"

    この一言が、どれほど言いにくいか。
    私はコンサルタントとして多くの担当者様と関わってきましたが、この問いを口にできずにいる方を、何度も見てきました。

    施策を止めることへの罪悪感。
    「自分が提案したのに」という後ろめたさ。
    「やめると言ったら、怠慢だと思われる」という遠慮。

    そういった感情が積み重なって、誰も言い出せないまま、施策だけが増え続けていく。

    そんな現場を、私は何度も目の当たりにしてきました。

    「やめる提案」が最大の貢献に

    この記事でお伝えするポイントは、次の3つです。

    • 「止める」は逃げではなく、最善の意思決定である

    • 足す施策より、削る施策のほうが成果につながることがある

    • やめる提案を、チームへの貢献として言語化できるようになる

    施策疲れを感じているすべてのマーケティング担当者様へ向けて書いています。

    KPIは右肩上がり、でも現場は疲弊していた

    あるクライアント様との関わりで、今でも印象に残っている光景があります。

    月次の報告資料は分厚く、施策の項目だけで画面をスクロールしないと全部見えない状態でした。
    SNS投稿、メルマガ、広告、コンテンツ制作、セミナー集客……。
    TODO欄は常に埋まっていて、振り返りの会議は「次に何をやるか」の確認で終わっていました。

    でも、担当者様の顔色はどんどん曇っていきました。

    「頑張っているのに、何が効いているのか分からないんです」

    その言葉を聞いたとき、私は施策の中身よりも先に、施策の"量"に目を向けるべきだと気づきました。

    間違っていたのは、施策の内容ではなく、施策量への信仰でした。
    「たくさんやっていれば、どこかに当たる」という考え方が、現場を疲弊させていたのです。

    「やめられない」の正体は、罪悪感と遠慮だった

    では、なぜ施策はやめられないのでしょうか。

    私が多くの現場を見てきた中で感じるのは、構造的な理由が3つあるということです。

    1つ目は、属人的な施策オーナーシップです。
    「自分が提案した施策だから、自分がやめると言うのは負けを認めるみたいで……」という感覚。
    誰かが責任を持って始めた施策は、その人がやめにくくなります。

    2つ目は、成果が見えないまま継続してしまう設計です。
    「一応、数字はゼロじゃないし……」と曖昧なまま続けていると、止めるタイミングを見失います。

    3つ目は、"止める"を議題にしない会議文化です。
    多くの会議は「次に何をやるか」を話し合う場になっています。
    「何をやめるか」は、あまりにも議題に上がりません。

    サボっているわけでも、怠慢なわけでもありません。
    やめる文化がないだけで、やめる判断ができない環境になっているのです。

    この視点に気づいたとき、担当者様の自己否定が少し和らぐのを、私は何度も見てきました。

    「止める提案」を最大の貢献にする3ステップ

    では、具体的にどう動けばよいのか。
    私がクライアント様にお伝えしている3ステップをご紹介します。

    ステップ1:施策棚卸しシートで、今やっていることを1枚に可視化する

    まず、現在走っているすべての施策を1枚にまとめます。
    書く項目はシンプルでいいです。「施策名」「始めた目的」「現在の状況(続いているか止まっているか)」「直近の成果の有無」の4列だけで十分です。

    書き出してみると、目的が曖昧なまま続いている施策や、担当者が変わったことで誰も状況を把握していない施策が、必ず出てきます。

    ステップ2:「やめない理由」を問い直す

    続ける根拠を探すのではなく、「なぜやめていないのか」を問い直してみてください。

    • この施策を止めたら、具体的に何が困りますか?

    • 止めたとして、その時間やリソースを何に使いますか?

    • 1年後もこのまま続けていると、どうなりますか?

    この3つの問いを自分に投げかけると、「惰性で続けていた」と気づく施策が見えてきます。

    ステップ3:やめる提案を"リソース最適化"として言語化する

    上司やチームへの伝え方は、工夫が必要です。

    「この施策、成果が出ていないのでやめたいです」ではなく、
    「この施策に使っているリソースを、より成果が見込める◯◯に集中させたいと考えています」と伝えるだけで、受け取られ方がまったく変わります。

    撤退ではなく、再配分として提案することが大切です。

    施策を2つやめたら、残った1つが動き出した

    実際にこの流れを実践したクライアント様の話をさせてください。

    当時、3つの施策を並走させていました。
    棚卸しをしてみると、そのうちの2つは「始めた目的は明確だったが、今の状況に合っていない」ことがわかりました。

    勇気を持ってその2つをやめ、残った1つに集中することにしました。

    結果として起きたのは、数字の変化よりも前に、チームの変化でした。

    施策に追われる時間がなくなったことで、残った1つの施策について深く議論できるようになりました。
    改善のサイクルが速くなり、「なぜうまくいっていないのか」を丁寧に考える時間が生まれたのです。

    そして少しずつ、問い合わせの反応が変わり始めました。

    「減らしたからこそ、見えるものがあった」と、担当者様がおっしゃっていたのを今も覚えています。

    やめるという選択が、チームへの一番の貢献だった。

    そのときはじめて、私も確信を持ってそう言えるようになりました。

    「やめていいですか?」は、最高の提案のはじまりです

    施策を足すことが、改善だとずっと思っていました。
    でも本当は、正解の施策を増やすより、問いの立て方を変えることが本質的な改善なのだと、多くのクライアント様との関わりから学んできました。

    "足す"より"減らす"。
    この逆転の発想が、現場を救うことがあります。

    施策リストを眺めてみてください。
    今すぐやめられるものが、1つや2つ、きっと見つかるはずです。

    施策の棚卸しや取捨選択の判断に迷ったとき、一人で抱えず、ぜひ一度話しかけてみてください。
    相談は依頼ではなく、壁打ちで構いません。
    「こういう状況なんですけど、どう思いますか?」くらいのところから、一緒に考えられたら嬉しいです。


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