
日本調理機が営業益+64%の上方修正|横並びで次に来る厨房機器株は?
こんにちは、みなみちゃんです。
10/22の引け後、日本調理機(2961)が通期の上方修正と増配を出しました。
今日はこの修正の中身と、「同じ追い風を受けていそうな銘柄はどこか?」を整理してみます。
■ 日本調理機(2961)の上方修正
2026年9月期 通期予想(個別)。カッコ内は8/7予想からの増減率です。
・売上高 191億 → 208.9億(+9.4%)
・営業利益 8.2億 → 13.4億(+63.9%)
・純利益 5.0億 → 9.1億(+82.4%)
・営業利益率 4.3% → 6.4%(前期 4.7%)
・年間配当 45円 → 75円(前期 40円)
会社が挙げた理由
① 給食センターなどの学校給食と、社員食堂やホテルなどの集団給食の両方で、期初の想定を上回る受注を獲得した
② 資材価格の高騰への対応(価格転嫁)が進んだ
■ 数字から読めること
1. 量だけでなく「値上げ」が効いている
売上の上振れ17.9億に対して、営業利益は5.2億増えています。増えた売上の約3割が利益になった計算です。
数量が増えただけでは、ここまで利益率は上がりません。
2. 8月の予想がかなり保守的だった
8/7時点の予想は営業減益(前期8.4億 → 8.2億)。そこから2か月足らずで64%の上振れです。
3. 期末をまたいでからの修正
9月期の会社なので、期はすでに終わっています。実質的には「本決算の数字の先出し」です。
学校の厨房工事は夏休みに集中し、引渡しは7〜9月に偏りがちなので、数字が固まってから修正が出るのはこの業種ではよくある形です。
■ 追い風はインフレだけ?
インフレは「追い風」というより、逆風だったものが値上げで追い風に変わった、という形です。資材高で利益率が削られていた時期があり、販売価格の改定が遅れて効いてきました。
それ以外にも、構造的な追い風が考えられます(会社のIRには書かれていない、みなみちゃんの見立てです)。
・給食センターの建て替え:昭和期に建てた施設が一斉に更新時期。衛生基準(HACCP対応・ドライシステム化)への改修も重なる
・人手不足:調理員が集まらず、自動化・省人化した厨房機器への置き換えが進む
・給食無償化の流れ:自治体の給食関連予算に注目が集まりやすい(設備需要への効き方は間接的)
・ホテルと社員食堂:インバウンドでホテル投資が続き、出社回帰で社員食堂のテコ入れも
■ 横並びで見たい厨房機器株
決算日は情報サイトの掲載値で、会社が正式に公表した日程ではありません。
◎ 中西製作所(5941)
・学校給食(給食センター)の厨房が主力。日本調理機と一番近い
・3月期決算。中間決算は11/9予定(4〜9月=夏休みの工事が入る期間)
・第1四半期は経常赤字(約5億)。工事の完成が夏や年度末に偏る季節的なものとみられる
○ フジマック(5965)
・ホテル・社員食堂・病院向けが中心
・12月期決算。第3四半期は11/13予定
・日本調理機が「好調」と書いた学校以外の給食分野が主戦場
△ ホシザキ(6465)
・製氷機・冷蔵庫など。海外比率が高く、学校給食との連動は薄め
・第3四半期は11月上旬の見込み(前年は11/7)
△ 北沢産業(9930)
・業務用厨房機器の販売(商社寄り)。3月期決算で中間決算は11月
・前期の経常利益は約60%減。業績の勢いは逆向き
× マルゼン(5982)
・外食チェーン向けが中心。2月期決算で、中間決算は例年10月上旬に発表済み
■ 本命は中西製作所
日本調理機の修正理由は「学校給食の受注増」と「値上げの浸透」でした。学校給食の厨房でトップクラスの中西製作所は、同じ追い風を一番受けていそうです。
中間期(4〜9月)には、日本調理機が上振れた7〜9月の夏休み工事がそのまま入ります。見るべきは中間期の数字と、通期予想を修正してくるかどうかです。
次点はフジマック。日本調理機は社員食堂やホテルの受注も好調としていて、そこはフジマックの主戦場です。
■ 注意点
・小型株の連想買いは、翌朝の寄りで一気に織り込まれて終わることが多い
・中西製作所は決算前に上方修正を単独で出すことがあり、そこが一番の見せ場。逆に修正なしで11/9を迎えると、期待外れで売られるリスクもある
・日本調理機自身も、本当の勝負は11月の本決算で出る来期予想。保守的な予想だと今回の勢いが消されるかも
・学校向けの案件は年ごとの波が大きい
出典
日本調理機「2026年9月期通期業績予想及び配当予想の修正(増配)に関するお知らせ」(2026/10/22)
中西製作所 2027年3月期 第1四半期決算短信
株予報 中西製作所
株予報 フジマック
株予報 ホシザキ
株予報 北沢産業
ご注意
・本記事は個人の記録用のメモです。数値は発表資料・情報サイトの時点のもので、誤りを含む場合があります。
・特定の銘柄の売買を勧めるものではありません。投資判断はご自身の責任でお願いします。