
なぜ日本の「保守」は大阪と維新をヘイトするのか――誰が維新を憎むのか⑤(維新圧勝!)
なぜ日本の「保守」は大阪と維新をヘイトするのか――誰が維新を憎むのか⑤
はじめに
日本という国は、この30年、ほとんど成長していません。実質賃金は伸びず、経済規模は世界の中で相対的に縮み、中国は何倍にも拡大し、韓国も一人あたり所得で日本に追いつき、あるいは追い抜きつつあります。それでも、戦後日本の保守主義はこの現実を正面から認めたがらず、その物語に寄りかかってきた多くの日本人も、心のどこかで「自分たちはまだ上だ」と思い込みたい空気を手放せずにいます。
外で負けた現実を見たくないとき、人は身近な相手を叩きます。失敗や停滞を自分のものとして引き受ける代わりに、別の誰かに投影して処理する。その矛先の一つが大阪であり、もう一つが維新です。日本第二の都市圏として、GDP、雇用、観光、国際交流の面でなお大きな存在感を持ちながら、東京一極集中の中で制度的にも心理的にも不利な位置に置かれてきた大阪。それでも大阪は、行財政改革、インバウンド、都市再開発、副首都構想といった形で、東京とは違う生き方を模索してきました。そして、その多くを実務として引き受けてきたのが維新政治です。
この組み合わせこそが、戦後型保守主義と、その物語に慣れきった多くの日本人にとってひどく不快なのだと私は感じています。内閣府の県民経済計算の算出方法が改定されて大阪府のGDPシェアが少し落ちれば「衰退した」と叩き、企業流出が鈍化しても「一時的だ」と切り捨てる。インバウンドで街が賑わえば「安っぽい」「民度が低い」と蔑み、都構想や副首都構想が出れば「東京コンプレックス」と笑う。そのたびに、批判の矛先は大阪そのものだけでなく、「大阪を動かす主体」としての維新にも向けられてきました。
しかし、そうした大阪ヘイト・維新ヘイトの背景には、単なる好みの違いではなく、明治以来の中央集権政策、東京中心主義、古い産業の権益、そして大阪を関西の中枢として大きくさせたくないという、長い国策と感情の積み重ねがあります。
本稿では、「誰が維新を憎むのか」シリーズの第5弾として、個々の政党やメディアではなく、「戦後型保守主義」という構造そのものに焦点を当てます。そのうえで、その構造と感情がどのように大阪ヘイト・維新ヘイトとして現れ、そして大阪がどこへ向かうべきなのかについて論じます。
読者の皆様の参考になれば幸いです。
第1章 数字で殴る大阪ヘイト
反維新・反大阪の側は、大阪を叩くときにGDP、県民所得、世帯年収、犯罪率、生活保護受給者数といった、大阪に不利と思われる「わかりやすい指標」を好んで持ち出します。しかも、それを年度ごとに都合よく切り貼りし、上がった年は無視し、下がった年だけを拡大して「ほら、大阪はダメだ」と言う。だが、数字は背景を切り落としたままではほとんど何も語りません。本社機能や高付加価値サービスが集中する東京、自動車産業のウェイトが高い愛知などは、県民経済計算のルール上どうしても有利になり、製造・サービス機能が広く分散し、かつ東京に資本・本社を吸い上げられてきた大阪は、見かけの順位で不利に出やすい構造を背負っています。それを「大阪固有の失敗」として数字だけで断じるのは、本来かなり乱暴な話です。
この「数字好き」は、単なる経済指標への関心ではありません。序列をつくるための道具です。戦後保守政治が支配してきた日本社会には、地域や都市を人口やGDPといった「図体のでかさ」で「上か下か」に並べたがる癖が根強く残っているように思います。大阪の数字を切り取り、犯罪率や生活保護受給者数だけを並べて「大阪は下だ」と言うとき、彼らが確認しているのは都市の実像ではなく、自分の序列感覚です。指標は説明のためではなく、偏見の正当化のために使われている。そこに大阪ヘイトの第一の特徴があります。
しかも大阪は、「自然な競争の結果として負けた」のではなく、国策の段階から不利に扱われてきました。摂津国は明治以降、大阪府と兵庫県に分割され、阪神間や関西全体の一体性は意図的に削がれた。その後の高速道路や新幹線の整備も、東京を中心に北関東・東海・北陸の経済を太らせる一方で、中国や四国は大阪を素通りするルートが選ばれ、関西は「東京に吸い上げられる側」として置かれてきました。大阪の数字は、自由競争の結果ではなく、こうした制度的な分断と序列化の結果として読まなければなりません。それにもかかわらず、その歴史を無視して年度ごとの数字だけで大阪を殴るのは、かなり意図的な切り取りだと私は思います。
なぜ人はそこまで指標にこだわるのか。理由は簡単で、数字なら自分の感情を「客観」に見せかけられるからです。大阪が気に食わない、維新が嫌い、東京以外が目立つのが嫌だという本音を、そのまま口にすれば単なる感情論です。しかしGDPや犯罪率のグラフを添えれば、いかにも「合理的な批判」の顔をしていられる。戦後型保守主義が抱え込んできた序列意識は、数字という仮面をかぶることで大阪ヘイトへと変換されていきます。反大阪の感情は、政策批判のふりをした序列欲求なのです。
第2章 分断された関西と「同じであれ」の圧力
戦後日本の保守主義は、「日本は単一民族だ」「みんな同じ日本人だ」という物語を好んできました。その言葉の裏側には、「違っていては困る」「はみ出しては困る」という同調圧力が隠れています。本来なら歴史も文化も経済構造も異なる地域を、あたかも同じテンプレートで測り、その物差しから外れる地方や都市は「問題」として扱う。その結果、保守主義が描いてきた日本人像から外れる大阪や沖縄が、まず最初に“異物”として標的になっていきます。
大阪は、そもそも「教科書的な日本人」になり切れない土地でした。商人文化、ツッコミ文化、権威への距離感、外向きの気質。これらは、空気を読んで黙ることや、和を乱さないことを美徳とする戦後日本の標準的な日本人像から見れば、うるさくて、下品で、統制しづらい。だから大阪は、単なる「一地方」ではなく、「同じ日本人のはずなのに違う存在」として警戒される。維新政治が合意形成より決断を選び、嫌われても進めるスタイルを取ると、それは「乱暴」「ポピュリズム」と訳されますが、実際には戦後政治が長く見て見ぬふりをしてきた宿題に手をつけているだけです。
この同一性への執着は、関西の分断とも結びつきました。国策は大阪と神戸を分け、摂津国を裂き、関西の一体性を弱める方向で進められてきました。大阪が関西の中心として伸びるより、東京と直結する周辺都市群のほうが「管理しやすい」と考えられてきたからです。摂津分断後の神戸側を東京圏に組み込む方が都合がいい、という発想にも、その延長線が見えます。大阪を「府」として格下げし、近畿の中でも大阪だけを狙い撃ちにする感覚は、その象徴です。大阪だけを他地域より劣らせたい、東京郊外の神奈川(横浜)や製造業で栄える愛知(名古屋)を東京の2番手にしたい、西日本の中でも福岡を関西より格上にしたい、関西全体の中でも大阪だけを突出させたくない――そうした願望が透けて見えてしまいます。
この「同じであれ」という圧力は、国内外をまたいで同じように働きます。高度経済成長期以降、日本だけが唯一欧米と張り合えるアジアの大国であり、中国や韓国に対しても、「自分たちより下であってほしい」という感情がどこかにありました。しかし現実には、成長率でも技術でも、少なくとも肩を並べられ、分野によっては抜かれました。その不快感は、外側の相手にだけ向かうのではなく、内側の「異物」にも投影されます。大阪がアジアと直接つながり、東京を経由しない価値を持つほど、この圧力は強まる。大阪は、戦後保守主義がつくり上げた「日本人の標準像」から外れた存在として、国内の「外様」として扱われ続けてきたのだと私は思います。
第3章 都構想と副首都構想への拒否反応
大阪都構想や副首都構想は、本来、東京一極集中の限界をどう超えるかという国家的な問いでした。東京が機能不全に陥ったとき、日本をどう守るのか。西日本にどんな中枢を持つのか。大阪府と大阪市の二重行政をどう整理し、関西を一つの広域都市圏としてどう再設計するのか。こうした問いは、都市政策として見ればごく真っ当で、むしろ戦後日本が先送りしてきた統治機構改革そのものです。
それにもかかわらず、反対側から返ってきた言葉は、「東京コンプレックス」「大阪人の劣等感」といったレッテル貼りでした。大阪が自立的に中枢を持とうとすること自体を、東京への憧れとしてしか理解できない。さらに、「大阪は副首都にふさわしくない」「名古屋や九州のほうがいい」といった主張まで飛び出す。だが、それらの多くは副首都の適否を冷静に考えているのではなく、「大阪だけは中枢にしたくない」という本音の迂回表現に過ぎません。
この反応の根底にあるのは、戦後型保守主義がつくり上げた霞が関中心主義と東京中心主義です。東京以外に常設の中枢機能ができると、東京の絶対性が揺らぐ。だから大阪が副首都になるのは困る。しかし東京を直接持ち上げる理由は、経済面でも人口面でも徐々に薄れている。そこで、代わりに大阪を下げ、名古屋や九州を持ち出して“安全な代替案”にすり替える。こうして、都構想や副首都構想は政策論争ではなく、「大阪はいかに格下であるべきか」という感情論争に変えられていきました。
一方で、大阪側の構想は、東京のコピーではありません。副首都ビジョンは、西日本の首都、首都機能のバックアップ、アジアの主要都市としての大阪を明確に描いてきました。つまり、大阪は東京と同じものに並び立とうとしているのではなく、東京とは別の軸で日本を支える中枢になろうとしている。にもかかわらず、それを理解できないのは、個々の読者の想像力の欠如というより、「中枢=東京」という戦後保守主義の思考の枠組みから抜け出せない日本社会の限界なのだと私は見ています。
第4章 維新への憎悪は何への憎悪か
維新政治への反発は、単なる政策の好みでは説明しきれません。橋下徹以降の維新は、行財政改革、既得権との衝突、インバウンド、都市開発、副首都構想を一つの「都市を成長させる戦略」として組み立ててきました。それは、「失われた30年は戦後の保守政治と中央集権モデルの失敗だった」と明言する政治でもあります。だからこそ、既存政党や既存メディア、霞が関官僚の多くにとって、維新は自分たちの30年を否定する存在になる。
ここで重要なのは、維新が成功したかどうかという評価以前に、「維新が成功してしまうと困る人が確実に存在する」という事実です。大阪で改革が一定の成果を上げたと認めてしまうと、日本全体の政治が間違っていたことを認めざるをえなくなる。だから反維新側は、維新を「ネオリベ」「ポピュリズム」「不祥事のデパート」といったラベルで感情的に固定し、具体的な政策よりも人格攻撃やイメージ操作で処理しようとする。その結果、維新を叩くことと大阪を叩くことが、ほぼ同義になっていきます。
維新のやり方は、日本標準から見れば、むしろアジア都市の普通に近いと私は感じています。危機を直視し、必要なら制度を変え、嫌われても前に進む。ところが日本では、それが「上品ではない」とされる。合意形成を重んじるという名目で、誰も痛みを引き受けず、改革を先送りしてきた結果が失われた30年だったにもかかわらず、です。大阪が維新によって動けば動くほど、「大阪は目立つな」「大阪だけ勝つな」という反応が強まる。
その攻撃の本質は、政策への異論ではなく、「変わろうとする都市」への敵意だと私は思います。大阪がアジアと組み、関西を束ね、外向きに生きようとすること自体が、東京中心の戦後保守モデルにとっては不都合なのです。だから大阪と維新は、単なる一政党や一地方ではなく、「日本の停滞に対する例外」として憎まれる。大阪ヘイトと維新ヘイトは、戦後型保守主義が自分の失敗を見たくないときに噴き出す感情の二つの顔なのだと思います。
第5章 インバウンドとルックウエスト志向の大阪
日本が失われた30年で足踏みしている間に、大阪は別の方向へ舵を切り始めました。その最もわかりやすい例がインバウンドです。コロナ禍を経て、2024年には大阪府を訪れたインバウンド客数が約1464万人と推計され、2019年を大きく上回る過去最高を更新しました。韓国や台湾など東アジアからの来訪者が全体の6割以上を占め、コロナ前よりむしろ増えている国・地域もあります。これは単なる観光ブームではなく、大阪が外から人を呼び込み、街を回し、消費と雇用を生む都市として再設計されつつあることの表れです。
大阪の強さは、大阪市内だけで完結しません。難波をハブとして、梅田・新大阪・天王寺・関空へと人の流れがつながり、そこから京都・奈良・神戸へと関西全体の回遊が生まれる。中国や韓国、台湾などからの観光客は、日本人がやりがちな「大阪か京都か」「大阪か神戸か」といった分断的な見方をしません。彼らは自然に関西を一つの広域都市圏として楽しみ、買い物をし、泊まり歩きます。結果として、戦後の国策として分断されてきた関西を、外から再び束ねる役割を果たしているのが、大阪発のインバウンド需要なのです。
なにわ筋線は、その象徴の一つです。大阪駅(うめきた)から中之島・新難波を経て新今宮でJR・南海の既存線に接続し、関西空港へと向かうこの路線は、北陸新幹線のような「東京から地方へ伸ばす線」とは発想が違います。関空・新大阪・都心を結ぶことで、都市内回遊と国際競争力を高める線として位置づけられています。さらに、阪急の新大阪連絡線や、将来的な北陸新幹線の新大阪延伸などと組み合わされれば、大阪駅・新大阪から関空・京都・敦賀方面まで、日本の東西をつなぐ新しい動脈になっていく。これは、東京を見る線ではなく、世界を見る線です。大阪は、関空を起点に、ソウル、上海、台北、バンコク、シンガポールといったアジア都市とどうつながるかを真剣に考える都市になりつつあります。
この動きが、戦後保守主義に染みついた大阪ヘイトにとって「最悪」なのは明らかです。日本の保守メディアの一部が「中国人だらけ」「韓国頼みの安っぽい街」と罵るその相手こそ、実際には大阪の街を支え、関西連携を強めている担い手です。大阪の側から見れば、偉そうに大阪をなじりながらお金も落とさない日本人より、何度も来て、買って、楽しんでくれるアジアの客の方がよほど仲間に見えるのは、ある意味当然です。
さらに皮肉なのは、日本が都構想や副首都構想を「東京コンプレックス」と笑っている間に、韓国などがそれを教材として真剣に学んでいることです。大阪が経験した挑戦と失敗を、隣国は都市再生や首都機能分散のヒントとして吸収しようとしている。大阪が向いているのは、もはや東京ではありません。アジアと世界です。戦後保守主義の物語から抜け出そうとする大阪の「ルックウエスト」は、アジアの側からも確かに受け止められ始めているのだと私は感じています。
第6章 なぜ大阪は叩かれ、そして大阪はどこへ向かうのか
ここまで見てきたことをつなげると、答えはかなりはっきりしてきます。戦後日本の保守主義が大阪を執拗に叩くのは、大阪が「負け続けた日本」「変われない日本」「東京にしがみつく日本」の弱さを、そのまま映す鏡になってしまっているからです。都構想は東京中心主義を揺さぶり、副首都構想は大阪を関西の中枢に戻そうとし、インバウンドは中国・韓国・アジアとの現実的な連携を可視化する。それらすべてが、戦後型保守主義の中にこびりついた序列意識と自己像を壊してしまう。だから大阪を叩く。大阪を低く置いておけば、自分たちが築いてきた東京一極集中と停滞の30年を、正面から見なくて済むからです。
ただし、この文章で一番大事なのは、「日本人全体」が悪だと言い切ることではありません。むしろ、戦後日本の保守主義が国策として分断をつくり、その物語に乗って大阪を格下げし続けてきた層がある、という見方のほうが現実に近いと私は感じています。明治以来の中央集権政策、戦後の管理型リベラル保守、霞が関中心主義、東京メディアの視線――そうした歴史的・制度的な不利の上に、感情的な反大阪が積み重なっている。大阪ヘイトは、国策と世論の両方が作り上げたものです。
では、その中で大阪はどこへ向かうのか。答えは、私の中ではかなり明確です。大阪は「日本に理解される大阪」であることをやめ、「アジアと世界と組んで生きる大阪」へ進むべきだと思います。東京と比べてどうかではなく、成長を続けるソウル、上海、台北、バンコク、シンガポールの中で、大阪の個性をどう活かしながら競うかを考える。インバウンドを一過性ではなく恒常的な都市エンジンとして育て、なにわ筋線のようなインフラを世界志向で整え、副首都構想を「東京のバックアップ」ではなく、「西日本とアジアを結ぶ中枢」として練り直す。
戦後型保守主義がいつまで大阪を内なる敵として扱うのかは、私にはわかりません。ただ一つはっきりしているのは、大阪の側が、変われない東京、万博や都構想を叩く日本の言説を、心の中で徐々に見限り始めているということです。大阪に必要なのは、「大阪ヘイト」を垂れ流す保守政治や東京中心の世論からの承認ではありません。実際に来て、金を落とし、ともに仕事をし、街を評価するアジアと世界の人々です。大阪はすでにその方向を見据え始めている。大阪を叩き続ける戦後型保守主義は、その変化に気づかないふりをしているだけなのだと、私は感じています。
おわりに
この文章で書いてきたことは、結局ひとつのことに収れんします。日本は30年停滞し、東京一極集中モデルは限界を見せ、中国・韓国には追い抜かれつつある。その現実を直視したくない戦後型保守主義の感情が、大阪ヘイトや維新ヘイトとして噴き出している。大阪と維新はその病理を映す鏡になり、だからこそ叩かれ続けてきたのだ、ということです。
しかし同時に、大阪と維新は、もはや東京の物差しだけで生きる都市と政治ではありません。アジアと世界に向き直り、インバウンド、都市インフラ、広域連携で外へ開き、統治機構そのものを組み替えようとしている。その動きは、日本人に理解されるためではなく、大阪と関西、そして日本全体が生き延びるためのものです。大阪と維新にとって大事なのは、もはや戦後保守政治や東京中心の世論からの承認ではありません。大阪を本当に動かす人、金、仕事、文化がどこから来るのかを見れば、多くがこれからますますアジアと世界からやって来ることは明らかです。
大阪と維新はそちらへ進む。戦後型保守主義に寄りかかってきた日本人がその事実を受け入れるかどうかは、もはや大阪と維新の本質的な問題ではありません。大阪は信念を持って、自立した国際都市としての道を選び続けるべきだし、維新もまた、その道を支える政治として成熟していく必要があると私は思います。
最後までお読みいただきありがとうございました。
本稿は仲池屋編集委員の「維新圧勝!」氏による論考です。
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