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Rain脆弱性事件の全容 — Tria利用者が知っておくべき攻撃手口と自衛策

    2026年8月29日、Solana系の仮想通貨カード発行基盤「Rain(@raincards)」で、旧バージョンのスマートコントラクトを突いた不正引き出しが発生した。Rainのプログラムを利用するカード事業者の一部がこの影響を受け、この記事で以前紹介した「Tria」もその一つに含まれている。

    同日、同じくRainのインフラに依存するネオバンク「Avici」では100万ドルを超える資金が流出した。まず断っておきたいのは、「Triaがハッキングされた」という理解は正確ではないということだ。正しくは「Triaのカード発行基盤であるRainの、旧Solanaコントラクトの脆弱性によって、Rain系カードのSolana建て残高が被害を受けた」という事件になる。この記事では、公表されている一次情報だけをもとに、事件の全容と攻撃手口、そしてTria利用者が今後どう判断すればいいかを整理する。

    何が起きたのか — 公式発表の要点

    事件が明らかになったのは2026年8月29日の早朝(JST表示)だ。Tria公式X(@useTria)が5:20に第一報を投稿し、Rain公式X(@raincards)が5:26に声明を出した。両社の発表を突き合わせると、事実関係は次のようにまとめられる。

    原因は、カード発行インフラであるRainの「旧バージョンのSolanaコントラクト」に存在した脆弱性だ。Rainのプログラムを使う一部のカード事業者で、カード残高にトップアップされていたSolana上のUSDC/USDTが不正に引き出された。

    Triaへの影響範囲について、公式声明は次のように限定している。

    • 不正引き出しの報告があるのは「Solana建てUSDC/USDTのカード残高」のみ

    • ウォレット資産、先物(futures)ポジション、Earnへの預け入れ資産は無事

    • カード残高のうちEVM建て資産も無事

    対応としては、Rainが旧コントラクトを使う全プログラムをすでにアップグレード済みだと発表している。つまり問題そのものは解決済みという位置づけだ。あわせて第三者のフォレンジック(法科学的調査)会社を起用し、法執行機関・規制当局とも連携している。そして両社とも「All affected users will be made whole(影響を受けた利用者全員に全額を補償する)」と明言し、Triaも改めて「resolved(解決済み)」という言葉で事態の収束を報告している。

    被害額そのものについて、Tria分に限った公式な数字はまだ公表されていない。分かっているのは「Rain系全体でコミュニティの推計として100万ドルを超える」という粒度で、これは主に後述するAvici分が占めていると見られる。

    攻撃の手口を3段階で読み解く(Avici事例)

    Tria分の攻撃の詳細な技術情報は、この記事の執筆時点では公開されていない。一方で、同じくRainのインフラに依存していたAviciについては、オンチェーンの記録から手口がある程度たどれる。仕組みを理解しておくと「何が危なかったのか」がつかみやすくなるので、平易に解説する。

    ステップ1: 署名を通す

    まず攻撃者は、認可プログラムのSubmitSignaturesという機能を使う。これはもともと「複数の署名を検証してから処理を進める」ための正規の仕組みで、Ed25519という署名方式の検証とセットで動く。攻撃者はここを偽装したり悪用したりして、あたかも正規の手続きであるかのように処理を通過させた。

    ステップ2: 管理者権限を乗っ取る

    次に、AddCollateralAdminという機能を使い、担保口座の「管理者」に攻撃者自身のアドレスを追加した。銀行に例えるなら、金庫の暗証番号を知らなくても、金庫の管理権限を持つ担当者のリストに勝手に自分の名前を書き加えてしまうようなものだ。

    ステップ3: 担保を送金する

    管理者権限を得た攻撃者は、WithdrawCollateralAssetという機能を実行し、担保として預けられていた資産を自分のアドレスへ送金した。ここまでの3ステップが完了した時点で、資金は攻撃者の手に渡っている。

    根本原因: アップグレード権限が単一鍵だった

    この一連の攻撃が成立した根本原因として指摘されているのが、認可プログラムと担保管理プログラムの両方が「アップグレード可能」な設計になっており、かつそのアップグレード権限(upgrade authority)が、複数人の承認を必要とするマルチシグではなく、単一の標準アカウントに握られていたという点だ。プログラムの中身を書き換えられる鍵が1つしかなければ、その鍵さえ突破されればプログラムの挙動そのものを乗っ取れてしまう。今回の脆弱性は、この「単一鍵によるアップグレード権限」という設計上の弱点が根底にあったと見られている。

    攻撃者のウォレットには、最終的に10,005.03 SOL(約107万ドル相当)とUSDC/USDT合わせて約11,600ドルが集まったことが確認されている。Aviciの初動対応は、最初の流出が確認されてから1時間53分後だったと報じられており、AVICIトークンの価格は24時間で49.4%下落した。なお、同様にRainのインフラを利用する「KAST」は、今回の事件で「影響なし」と発表している。

    セルフカストディの落とし穴 — カード残高はカストディアル相当

    今回の事件が浮き彫りにしたのは、「セルフカストディだから安全」という理解には抜け穴があるという点だ。

    セルフカストディ型のウォレットは、秘密鍵を自分自身で管理する仕組みで、取引所のような第三者に資産を預けない分、第三者の破綻や凍結のリスクを避けられるとされてきた。実際、今回の事件でもTriaのウォレット資産そのものは無事だった。

    ただし、カードに「トップアップ」した瞬間から話は変わる。カード決済を成立させるには、その裏側でRainのようなカード発行インフラが、対応するプログラム(スマートコントラクト)を通じて残高を管理する必要がある。この時点で資産は、利用者本人の秘密鍵だけで完結する管理から、インフラ提供者側のプログラムの安全性に依存する状態に移っている。つまり、カード残高として置いてある分は、実質的にはカストディアル(第三者預託)型のサービスと同じ種類のリスクを負っている、と考えたほうが正確だ。

    さらに今回は、TriaとAviciという別々のサービスが、同じRainというインフラを共有していたために同時に影響を受けた。これは「自分が使っているサービス自体は堅牢でも、その裏側のインフラが1つ脆弱であれば、そこにぶら下がる複数のサービスがまとめて影響を受ける」という、インフラ依存の連鎖リスクを示す実例でもある。

    教訓と自衛策

    ここまでの内容を踏まえると、実務上押さえておきたいポイントは次の3つに整理できる。

    カード残高は必要最小限に留める。ウォレット本体の資産は今回無事だったことからも分かるとおり、日常決済に使う分だけをカードにトップアップし、大きな金額を長期間置いておく場所としては扱わないほうがいい。

    インフラの単一障害点を意識する。自分が使っているサービスの裏側にどんなインフラが使われているかまで把握するのは難しいが、「便利な決済機能の裏には、必ずどこかに管理者権限やアップグレード権限を持つ主体がいる」という前提は持っておきたい。今回のAvici事例のように、その権限が単一鍵で管理されている場合、そこが破られれば設計上どれだけ堅牢に見えるサービスでも影響を免れない。

    公式発表以外の情報で動かない。こうした事件の直後は、SNS上に不正確な憶測や、補償を装ったフィッシングが出回りやすい。判断の材料は、公式アカウントが自ら発信した一次情報に限定するのが安全だ。

    Tria利用者としての結論

    以前この記事でTriaを紹介した読者に向けて、現時点での結論を書いておく。

    今回の件は、Tria本体がハッキングされたわけではなく、Triaが利用しているカード発行基盤Rainの旧コントラクトの脆弱性によって、カード残高のSolana建て資産に限定した被害が出た、という事件だ。ウォレット資産・先物・Earnは無事であり、Rainはすでに問題のコントラクトをアップグレード済み、両社は全額補償を明言している。

    そのうえで判断材料として持っておきたいのは、「カード残高は無条件に安全な置き場所ではない」という事実だ。利用を続けるかどうかは個人の判断になるが、少なくとも、カードへの一括トップアップを避け、必要な分だけを都度動かす運用に切り替える理由としては十分だろう。今後Tria側からTria分の被害額や詳細な技術報告が公開された場合は、改めて続報として整理したい。


    本記事は次の一次情報をもとに執筆した。



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