
ペットを飼う人は減っているのに、市場は拡大している――博報堂「生活定点」から考える|だいたい、調べるとわかる。
博報堂生活総研の「生活定点」という長期調査から、ペットを飼っている人が減っていることを紹介した。
1992年には46.5%だった飼育率が、2026年には35.3%になっている。
少子化が進むなか、ペットを飼う人は増えているものと思っていたので、意外だった。
ところが、ペット関連の市場規模を調べてみると、こちらは拡大しているという。
飼う人は減っているのに、なぜ市場は大きくなるのだろう。
ペット関連市場は約2兆円
矢野経済研究所が2026年9月に発表した調査によると、国内のペット関連市場は、2025年度に1兆9,504億円となる見込みだという。
前年度から2.1%の増加である。
さらに、2026年度には1兆9,835億円、2028年度には2兆317億円に達すると予測されている。

ペットを飼う人が減っているのに、市場は2兆円に近づいている。
その理由は、ペット1頭当たりにかけるお金が増えていることらしい。
ペット1頭当たりにかけるお金が増えている
考えてみると、昔と今ではペットの飼い方がずいぶん違う。
昔は犬を庭につないで飼っている家が多かった。犬小屋があって、餌をやって、散歩に連れていく。
今ではペットは家族の一員である。
室内で飼い、健康状態に気を配り、年齢や体調に合わせたフードを選ぶ。ペット保険もあるし、高齢になれば介護用品も必要になる。
矢野経済研究所の調査でも、健康に配慮した高品質なフードなど、価格の高い商品の需要が市場を支えているとされている。
つまり、飼育頭数が増えなくても、1頭当たりの支出が増えれば市場は拡大する。
昔のような飼い方がよかったという話ではない。動物の健康や福祉に気を配るようになった結果、お金もかかるようになったということだろう。
実際に購入される商品の量が増えているわけではない
ただし、ここにはもう一つ注意が必要だ。
経済産業省の「ペットブームのその後は?」(2025年6月)という分析が面白い。
ホームセンターで販売されるペット・ペット用品について、販売金額と物価上昇の影響を除いた実質販売額を比較している。
すると、販売金額は増えているのに、実質販売額は2022年度以降減少しているという。
ペットフードについても、出荷金額が増えている一方で、出荷量は減っている。
値段が高くなれば、同じ量を買っても支払う金額は増える。
つまり、売上金額が増えているからといって、実際に購入される商品の量が増えているわけではない。
もちろん、これはホームセンターなどのデータであり、ペット関連市場全体の実質的な成長を示すものではない。
それでも、ペット市場の拡大には、商品やサービスの高付加価値化だけでなく、単純な値上がりも影響していることがわかる。
1頭にかけるお金は、いつまで増やせるのだろう
ペットを飼う人が減っても、1頭当たりの支出が増えれば市場は成長する。
しかし、これがいつまでも続くとは思えない。
フードや医療費、保険などにかけられるお金には限度がある。物価が上がり続ければ、新しくペットを飼い始めること自体をためらう人も増えるだろう。
実際、矢野経済研究所も、今後は飼育頭数の大幅な増加を見込みにくく、販売数量による市場拡大は難しいと分析している。
ペットを家族として大切にするようになったことで、1頭当たりの支出は増えた。
しかし、その負担が大きくなれば、今度はペットを飼う人が減る方向にも働く。
だとすれば、ペット市場の成長には、どこかで限界が来るのではないだろうか。
飼う人は減っているのに、市場は大きくなっている。
この一見矛盾する現象も、ペットとの暮らし方が変わった結果なのかもしれない。