
水素で温水はもう作れる。地方の病院・ホテル・温浴施設が目指すべきレジリエントな拠点化
「水素で給湯・蒸気を作るのはまだ先の話」と思われがちですが、実際には日本サーモエナーとMIURA(三浦工業)が、水素専焼の温水機・蒸気ボイラをすでに製品化し、病院やホテル、工場に納入しています。大阪ソーダの事例が示す「オンサイト発生・オンサイト消費」の構図を太陽光+水電解で広げれば、地方でLPガスに依存する病院・ホテル・温浴施設は、コスト削減と災害対応拠点化を同時に実現できます。
水素で温水はもう作れる。日本サーモエナーとMIURAの実例から見る熱供給の現在地
「水素で給湯や蒸気を作るのは、まだ研究段階の話ではないか」——そう思われている方は少なくないと思います。しかし実際には、水素専焼の温水機・蒸気ボイラは、すでに製品として販売され、実際の施設に納入されています。
今回は、真空式温水発生機のメーカーである日本サーモエナー株式会社と、産業用ボイラーメーカーの三浦工業株式会社(MIURA)、それぞれの水素専焼機器の実例を紹介し、水素による熱供給の現在地を整理します。そのうえで、地方でLPガスに依存する病院・ホテル・温浴施設が、これをどう活用してレジリエントな拠点に変わっていけるかを考えます。
日本サーモエナー:世界初の水素焚き真空式温水発生機
日本サーモエナーは、2023年5月に水素焚きの真空式温水発生機「ゼロエミッション バコティンヒーター GTL-300ZE型」の販売を開始しました。
主な特徴
熱出力349kW、熱効率95%
主燃料だけでなく、着火用のパイロットバーナの燃料まで水素とし、化石燃料を一切使用しない構造
水素用の超低NOxバーナ(特許出願中)を搭載し、NOx排出量40ppm以下(O2=0%換算)を実現。東京都の「低NOx・低CO2小規模燃焼機器」制度でHH認定を取得
窒素パージ、逆火防止装置、水素漏れ検知器などの安全対策を装備
出湯温度が100℃未満のため、ボイラー・圧力容器に関する労働安全衛生法上の規制対象外という運用上のメリットもある
そして2024年、この水素焚き真空式温水発生機の世界初号機が、トヨタ自動車北海道株式会社に納入されました。
真空式温水発生機というカテゴリー自体は、病院・ホテル・温浴施設など、給湯・暖房需要が大きい業務用施設向けに、国内で年間約2,500台が出荷されている実績のある機器です。日本サーモエナーの水素焚きモデルは、この既存市場に対して「燃料を水素に置き換える」という現実的な選択肢を提示している点が重要です。
MIURA(三浦工業):2017年から水素焚き蒸気ボイラを展開
三浦工業は、日本サーモエナーより早い2017年に、運転時CO2排出ゼロの水素燃料蒸気ボイラを発売しています。現在は「AN-2000(BS)」「AN-250」「AI-2500」といった水素燃料ボイラをラインアップしています。
主な特徴・実績
ISO16852準拠の逆火防止装置を標準装備、窒素パージ機能も搭載
2021年5月、AN-2000BSが東京都の「低NOx・低CO2小規模燃焼機器」制度でHH認定(NOx排出40ppm以下)を取得。全国の自治体制度でも初の認定とされる
2020年新エネルギー財団理事長賞、2020年日本機械工業連合会会長賞(優秀省エネルギー機器部門)、2021年日本エネルギー学会進歩賞を受賞
導入事例として、株式会社大阪ソーダ岡山工場での稼働実績がある
三浦工業のページでも明記されている通り、現状の水素燃料ボイラは、コスト面から副生水素を使うケースが主流です。ここで重要なのは、大阪ソーダ岡山工場の事例は、液化水素をローリーで運んでくる形ではなく、その工場自体が製造工程で発生させる副生水素を、同じ敷地内でそのままボイラーの燃料として使っているという点です。つまりこれは、水素を「よそから届けてもらう」のではなく「その場で作って、その場で使う」——オンサイト水素利用がすでに実用化されている、分かりやすい実例だと捉えるべきです。
2社の実例が示すこと:「作る技術」も「その場で使う仕組み」も、すでにある
日本サーモエナーとMIURA、この2社の実例から分かるのは、水素を燃焼させて温水・蒸気を作る技術そのものは、すでに実用化され、実際の施設で稼働しているという事実です。低NOx燃焼、逆火防止、水素漏れ検知といった安全設計も、東京都の認定制度や実際の認証を通じて確立されています。
さらに、MIURAの大阪ソーダの事例は、「水素をオンサイトで発生させ、その場で熱に変える」という運用そのものが、すでに実績のある構成であることを示しています。この事例では水素の発生源が既存の化学プロセス(副生水素)ですが、発生源を太陽光発電+水電解に置き換えれば、化学工場でなくても、同じ「オンサイト発生・オンサイト消費」という構図を作れるというのが、この2社の実例から導ける最も重要な示唆です。
つまり、「水素で熱を作れるか」も、「水素をオンサイトで使い切れるか」も、もはや検証段階の問題ではありません。残る論点は、この構成を、化学工場以外のどの施設に広げていくべきかです。
地方でLPガスに依存する病院・ホテル・温浴施設こそ、オンサイト化を目指すべき
ここで焦点を当てたいのが、地方でLPガスを熱源として使っている病院・ホテル・日帰り温泉施設です。以前の記事で整理した通り、これらの施設は構造的に不利な立場に置かれています。
LPガスは基地からの配送に依存し、地方ほど配送コストが価格に上乗せされやすい
災害時には道路の寸断や燃料需給のひっ迫で、配送そのものが止まるリスクを抱える
大浴場・給湯・空調という「止められない設備」を持ちながら、災害時の代替電源・熱源が乏しい
一方で、これらの施設には、オンサイト化を進めるうえで有利な条件も揃っています。
病院・温浴施設は、そもそも真空式温水発生機の主要な導入先であり、日本サーモエナーの水素焚きモデルはそのまま置き換えが可能
敷地・屋根・駐車場など、太陽光発電の設置スペースを確保しやすい施設が多い
24時間・365日、電力と熱の両方を必要とするため、太陽光+水電解+水素貯蔵という設計の効果を最大限に活かせる
つまり、太陽光発電で電力を作り、余剰分を水電解で水素に変換して貯蔵し、その水素を日本サーモエナーやMIURAが実用化した水素焚きの温水機・ボイラーで熱に変える——この一連の流れを、地方の病院・ホテル・温浴施設の敷地内で完結させることができます。これは、大阪ソーダの化学工場が副生水素で実現している「オンサイト発生・オンサイト消費」の構図を、太陽光と水電解によって化学工場以外の施設にも広げる試みだと言えます。
「コスト削減」ではなく「レジリエントな拠点化」という位置づけ
この設計を、単なる電気代・燃料費の削減策として捉えるのは、本質を見誤ります。
地方の病院は災害時の医療拠点、ホテル・温浴施設は避難者や帰宅困難者の受け入れ拠点になり得る施設です。LPガスの配送が止まれば、給湯も空調も止まってしまう地方の施設が、太陽光と水素で電力・熱の両方を自給できれば、災害時にも機能を維持できる「レジリエントな拠点」に変わります。
日本サーモエナー・MIURAの実例が示すように、水素で熱を作る技術はすでに実用段階にあります。地方でLPガスに依存する病院・ホテル・温浴施設が目指すべきは、この実証済みの燃焼技術と、太陽光+水電解によるオンサイトでの水素製造を組み合わせ、平常時のコスト構造を変えるだけでなく、地域における災害対応の拠点としての役割を担うという、一段階上のエネルギー戦略です。
おわりに
水素による熱供給は、「いつか実現する未来の技術」ではなく、日本サーモエナー・MIURAという実際のメーカーが、すでに製品として世に送り出し、施設に納入している段階にあります。そして大阪ソーダの事例が示す「オンサイト発生・オンサイト消費」という構図は、太陽光と水電解を組み合わせれば、化学工場に限らず、地方の病院・ホテル・温浴施設にも広げられます。LPガスに依存するこれらの施設にとって、これは平常時のコスト構造の見直しであると同時に、地域の防災拠点としての価値を高める投資でもあります。
日元エネルギーでは、水素焚き熱源機器とオンサイト水電解を組み合わせたエネルギーシステムについて、施設ごとの導入可能性をご相談いただけます。まずは現状の給湯・蒸気設備・燃料使用状況から、お気軽にご相談ください。
データ出典について:日本サーモエナー「ゼロエミッション バコティンヒーター GTL-300ZE型」の仕様・沿革は、同社公式サイトおよびタクマ株式会社のニュースリリース(2023年・2024年)にもとづきます。三浦工業(MIURA)の水素燃料ボイラの仕様・沿革・受賞歴・導入事例は、同社公式サイトの公表情報にもとづきます。本記事は両社の公表情報を紹介する目的で作成しており、両社の商標・製品名は各社に帰属します。