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蓄電池か、水素か。選ぶ基準は「停電が何時間続くか」。非常用エネルギーの正しい使い分け

    蓄電池は数時間〜1日の停電に強く、水素は数日〜数週間の長期停電に強い。この違いは、容量を増やしたときのコストの増え方にあります。過去の大規模停電の実績と、重要負荷5kWを例にした試算から、蓄電池と水素の使い分けを整理します。

    蓄電池か、水素か。選ぶ基準は「停電が何時間続くか」。非常用エネルギーの正しい使い分け

    「停電対策には蓄電池を入れておけば安心」「水素は大がかりで、うちには早い」——どちらもよく聞く言葉ですが、実際には、蓄電池と水素は競合する選択肢というより、守備範囲が違う道具です。

    違いを決めるのは、性能の優劣ではありません。停電が何時間、何日続くことを想定するかです。

    今回は、過去の大規模停電の実績を確認したうえで、蓄電池と水素それぞれの得意・不得意と、停電の長さに応じた使い分けを整理します。

    まず、停電は実際にどれくらい続いたのか

    近年の大規模停電について、政府・電力会社が公表している数字を並べてみます。

    • 2018年 台風24号:最大約180万戸が停電。約3日後に99%解消

    • 2018年 台風21号:最大約240万戸が停電。約5日後に99%解消

    • 2018年 北海道胆振東部地震(ブラックアウト):北海道全域の約295万戸が停電。ほぼ全域への送電再開まで約2日

    • 2019年 台風19号:最大約52万戸が停電。約4日後に99%解消

    • 2019年 台風15号(房総半島):最大約93万戸が停電。電柱の損壊が約2,000本に達し、約12日後に99%解消

    • 2024年 能登半島地震:最大約4万戸が停電。約1か月でおおむね復旧(立ち入りが困難な地域を除く)。山間部などでは、その後も復旧作業が続きました

    ここで注意したいのは、「99%解消」には残りの1%が含まれていないことです。最後の1%に入った場所では、さらに長く停電が続きます。

    つまり、停電は数時間で終わることもあれば、場所によっては数日〜2週間以上続くことがあります。この長さの幅こそが、蓄電池と水素の使い分けの出発点です。

    蓄電池が得意なこと:数時間〜1日、瞬時の切り替え

    蓄電池の強みは次の通りです。

    • 停電時の切り替えが速い:サーバーや通信機器、照明など、止めたくない負荷を途切れさせずに支えられます

    • 往復効率が高い:充電した電気を、損失少なく取り出せます(リチウムイオンで概ね9割前後が一般的な目安)

    • 平常時にも毎日使える:太陽光の余剰の貯蔵、ピークカット、デマンド対策に使えるため、停電が来ない日にも投資を回収できます

    一方で、弱点は2つあります。

    • 容量(kWh)に比例してコストが増える:停電を数時間から数日に延ばすには、容量を数倍にするしかなく、費用も同じように増えていきます

    • 使い続けるうちに容量が下がる:充放電を繰り返す、年数が経つ、といった理由で、蓄電池の容量は少しずつ低下します。メーカーの容量保証も、10年後に新品時の6〜7割程度(たとえば70%や約60%)を基準にするものが見られます。つまり、10年後には、導入時に想定した停電時間を支えられなくなっている可能性があります。長期的に備えるには、劣化を見込んだ余裕のある容量設計か、数年ごとの点検・交換計画が必要です

    水素が得意なこと:数日〜数週間、長期・大容量の備え

    水素の強みは、貯蔵と発電が分かれている構成にあります。

    • 貯蔵量を増やしやすい:貯蔵量はタンクや容器を増やすことで拡大でき、発電設備(燃料電池)を大きくする必要はありません

    • 貯蔵中の自己放電がほぼない:数日から数週間、季節をまたぐ貯蔵にも向きます

    • 燃料を外から運ばなくてよい構成にできる:太陽光などで水を電気分解して水素を貯めておけば、道路が寸断されて燃料が届かない状況でも発電を続けられます

    弱点も正直にお伝えします。

    • 初期費用がかかる:電解装置、貯蔵設備、燃料電池と、構成要素が多くなります

    • 停電時の起動に注意が必要:たとえばパナソニックの純水素型燃料電池(定格5kW)では、停電時の出力は2,500VAとされ、自立起動には抵抗器ユニットと、起動用電源(400W以上を10分以上出せる蓄電池やUPSなど)が必要です。「水素なら何もしなくても動く」わけではありません

    試算:重要負荷5kWを、停電中に使い続けるには

    具体的な差を見るために、停電時に動かしたい重要負荷(通信、冷蔵、照明、必要な設備)が5kWだとして、必要なエネルギーを計算してみます。

    水素の低位発熱量は約3.0kWh/Nm³で、燃料電池の発電効率を約5割とすると、水素1Nm³から取り出せる電気は約1.5kWhです。蓄電池のコストは、経済産業省が2030年度の目標とする業務・産業用の価格(6万円/kWh、工事費込み)で置いています。現在の実勢価格は、目標に向けて低下している途中で、これより高い水準です。

    • 4時間:必要エネルギー20kWh → 蓄電池 約120万円(目標価格ベース)/水素 約13Nm³

    • 24時間:120kWh → 蓄電池 約720万円/水素 約80Nm³

    • 72時間(3日):360kWh → 蓄電池 約2,200万円/水素 約240Nm³(一般的な47L高圧ガス容器で約35〜40本分)

    • 168時間(1週間):840kWh → 蓄電池 約5,000万円/水素 約560Nm³

    放電深度の余裕や設備効率の低下、蓄電池の経年による容量低下は見込まない、導入直後の単純な概算です。蓄電池は10年後に容量が6〜7割程度まで下がり得るため、同じ停電時間を保つには、さらに大きな容量が必要になります。また、水素側には、貯蔵設備とは別に、燃料電池(5kW級)や、現地で水素をつくる場合の電解装置の費用がかかります。

    ここで見ていただきたいのは、金額の大小より増え方の違いです。蓄電池は、停電時間が2倍になれば費用もほぼ2倍に増えます。水素は、貯蔵する量を増やす部分は比較的小さな追加で済み、停電時間が長いほど有利になる性質があります。ただし、どこで逆転するかは、施設の条件(必要な出力、水素の調達方法、設置環境)によって変わります。

    停電の長さ別・使い分けの目安

    • 数時間〜半日:蓄電池で十分です。通信、照明、サーバーの安全な停止など、重要負荷を絞って支えます

    • 1日〜3日:蓄電池に太陽光を組み合わせるのが現実的です。昼間に太陽光で充電しながら、負荷を絞って使います。参考までに、災害拠点病院の指定要件は「通常時の6割程度の発電容量」と「3日分程度の燃料」を求めており、「3日」が一つの目安になっています

    • 3日〜数週間:非常用発電機(燃料の備蓄・調達が前提)か、水素などの長期貯蔵が選択肢です。台風15号のように約12日かかる停電や、道路が寸断され燃料が届かない場面では、外から燃料を運ばなくてよい構成が効いてきます

    • 現実的な答えは組み合わせ:蓄電池で瞬時の切り替えと平常時の活用を担い、水素で長期の裏打ちを持つ、という役割分担が、コストと安心の両面でバランスのよい形です

    選ぶ前に決めておきたい5つのこと

    1. 止められない負荷は何kWか(必要な出力)

    2. 何時間、何日耐えたいか(想定する停電の長さ)

    3. 平常時の使い道はあるか(蓄電池は、デマンド対策や自家消費で毎日稼働させると回収しやすい)

    4. 停電時に燃料や物資を調達できるか(道路寸断の想定)

    5. 切り替えと起動は自動か手動か、実際に操作できる人と手順があるか

    おわりに

    蓄電池と水素は、どちらが優れているかではなく、停電が何時間続くことを想定するかで選び方が変わります。数時間の備えなら蓄電池、数日以上の備えなら水素を組み合わせる。この整理があれば、「何となく蓄電池を入れたが、長期の停電には足りなかった」という状況を避けられます。

    日元エネルギーでは、施設の重要負荷と想定する停電時間をもとに、太陽光・蓄電池・水素を組み合わせた構成の考え方をご提案しています。まずは「止められない設備は何か」「何日耐えたいか」から、お気軽にご相談ください。

    お問い合わせはこちら


    データ出典について:台風15号・19号・21号・24号の停電戸数と99%解消までの日数は、内閣官房の国土強靱化関連会合で配布された資料「大規模災害時における停電対策について」(2019年、経済産業省の資料)にもとづきます。北海道胆振東部地震の停電戸数(約295万戸)は北海道電力の発表を報じた各種報道、ほぼ全域への送電再開(9月8日)は資源エネルギー庁の資料にもとづき、復旧までの時間は資料により「約45時間」「約50時間」と幅があるため「約2日」と表記しました。能登半島地震の停電の経過は、北陸電力および経済産業省の公表資料にもとづきます。災害拠点病院の要件は、厚生労働省の「災害拠点病院指定要件」(2019年改正)にもとづきます。燃料電池の仕様(停電時出力、起動条件)はパナソニックの製品情報にもとづき、水素の低位発熱量(33.3kWh/kg、約3.0kWh/Nm³)と発電効率(約5割)から水素1Nm³あたりの発電量(約1.5kWh)を算出しました。蓄電池の容量保証の水準(10年後に70%以上、または約60%を基準とする例)は、NextEnergyやパナソニックの産業用蓄電池の公表保証条件にもとづく一例で、保証の条件はメーカー・サイクル数・放電深度により異なります。蓄電池のコストは、経済産業省の定置用蓄電システムの2030年度目標価格(業務・産業用 6万円/kWh、工事費込み)を用いた試算で、実際の価格は製品・工事条件により異なります。水素容器の本数は、47L・約14.7MPaの一般的な高圧ガス容器を約6〜7Nm³として算出した概算です。試算の数値は筆者による概算であり、実際の導入にあたっては、専門家による個別の設計・見積もりをご確認ください。

     
     
    1990年代末に外資系投資銀行でエネルギー事業に関わり、その後複数の企業で新規事業、M&A、財務、ベンチャー投資など経営に関与して30年近くが経ちました。そんなエネルギーオタクが昨今のエネルギーを取り巻く課題を整理してみます。HPもご覧ください。

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