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「水」のないプール -「水」が無ければ "TACO" も泳げない

     確かこういうタイトルの映画が昔あったが、今のマーケットを見ているとこの言葉が想起される。やれ停戦延長はしないだの、いや、やっぱり延長だの騒いでいるが「水」が無ければ "TACO" も泳げない。 「何か」に備えるマーケット|損切丸 の気配も漂っておりしらけムード満載(苦笑)

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      "泳ぎ" の震源地になってきたWTI(NY原油先物)も@80~100ドルをウロウロ。石油危機とはいっても代替ルートでの輸送とか中東以外から原油・ガスを買い付ける等々、各国ともエネルギー確保の政策は進めている。最後は「値段」の問題。だから 一体何をやってんだか...Ⅲ - ただブンブン振り回すだけの相場|損切丸 とはいかなくなっている

     このプール、異常に速い「上げ相場」 - HFT(高頻度取引)は「お金」の "ターボ" |損切丸 で「水」の流入(買い相場)は加速させる装置が付いているのに流出(売り相場)は極端に制限。そうやって何とか体裁を保ってきたが、「関税」で強制的に加えた「水」は漏れ(最高裁による違法判決)、「インフレ」で温度が上がり水位は下がる一方

     だから水道局(FRB)に「蛇口を開けろ!」と叫いているが、他の水源から引っ張るには追加料金(金利)が高過ぎて手が出なくなりつつある

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     唯一蛇口を開け続けているのが「日本水道局」(日銀)であり、今回(4/28の政策決定会合)も蛇口を閉めない模様。「円安」フィルターを通じてプールに「水」は注がれており、かろうじて泳ぐ事が出来る。ただ中東では日照り(海峡封鎖)が続いており、温度は上昇する一方

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     「水」を供給する側の「日本水道局」は強制値下げ(円安)を余儀なくされ「水」が足りないのに安売りせざるを得ない状況。コストを一方的に負担する状況に陥っており、本来なら蛇口を閉める(利上げ)のが必要な局面。このままコストが増え続ければこっちが干からびてしまう

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     プールを巡る状況は刻一刻と悪化しているが「水」がなくなって一番困るのは泳いでいないと死んでしまう回遊魚(投資銀行業界)。嘘でも何でも監視員(大統領)が騒いでみんな動いている内はまだいいが、そのほとんどが「ホラ」だと気がつけばその内動かなくなる。今はそんな状態

     「水」のないプールで起きるのは壮絶な生存競争だ。一時は "TACO" が踊ってどんちゃん騒ぎもあったが、気がつけば大儲けしたプール運営者(ウォール街)の対極で死屍累々。それが現状である

     監視員は「水が入る!」「蛇口は全開になる!」と叫き続けるがもう「ホラ」を信じる者はいない。ここから生き残るには客観的FACT(事実)を冷静に見つめる目とラストリゾート「日本水道局」がいつ「蛇口」を占めるかの見極めが大事。本当に「水」がなくなる前にプールは出た方が良さそう

     結局 世の中は誰かの "都合" で動いている|損切丸 マーケットは世界の縮図でもある。メディアでしつこいほど流れる「ホラ」を聞くよりも市場の動向を見つめる方が余程有益だ。「お金」が伝える真実に嘘はない。特にシステムに極端な「買いバイアス」がかかりノイズが多い株式市場やFXよりも「金利」の方が頼りになる

     だがそこは「株本位制」アメリカ。どんなに水位が下がってもビットコイン(BTC)、金(Gold)、独DAX、韓国KOSPI等々中規模(時価総額1~2兆ドル)のプールを利用して次々と "波" を起こしてきた。ただどこも保水規模が小さく限界はある。大プール(米株式市場)が干上がれば「水」(お金)を戻さざるを得ない。そういう作業が繰り返されている

     そして一番気になるのは気温(インフレ)がどこまで上がるのか。真夏日(30度以上)や猛暑日(35度以上)ならまだ耐えられるかもしれないが、酷暑日(40度以上)が続けば貯水池(財政余地)は干上がってしまう。気温上昇の原因を究明しなければいくら雨乞いしても無駄。慈雨(利下げ・減税)を期待しても貯水率自体が下がっており余裕がない

     だから無理筋と判っていても人工雨を降らすような事(戦争)をしているのだろう。だが所詮 "無理は通っても無理" 。その副作用で気温が上昇してしまえばかえって状況は悪化する。そういう事を繰り返してきたのが人類の歴史でもあるが、さて今回は果たしてどうか。ブラックマンデー(1987)~日本の金融危機(1990~)、リーマンショック(2008)と「金融危機18年周期説」があり今年が丁度2026年。何だか不気味ではある

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    福島県郡山市出身。「お金」に特化した note. 邦銀から英系投資銀行へ転職、欧州通貨危機、リーマンショック、東日本大震災等に直面しながら何とか20数年生き延びた。後年は円の責任者として日銀、金融庁、財務省等ともやり取り。銀行間市場の金利取引の元専門家としての見解をご参考までに

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