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「来場者の9割が満足」の罠―ジャングリアの会見から考えるKPIの読み方

    沖縄の大型テーマパーク「ジャングリア」の経営説明会を見ていて、気になった数字が二つあった。

    開業初年度の来場者数は、パークとスパを合わせて約96万人。事前に報じられていた年間目標(150万人)には遠く及んでいない。業績も、運営会社の売上高が約104億円、EBITDAは26.5億円の赤字。

    しかしその一方で、加藤CEOはこう強調していた。

    現在、来場者の約9割が満足してお帰りいただいている

    集計期間の違いこそあれ、この「大赤字・集客未達」と「満足度9割」という二つの数字のギャップを見るに、私たちがビジネスでKPIを扱うときの罠が詰まっているように見えた。

    「9割」の分母から消えている人たち

    もちろん、いま来てくれている人の満足度が高いこと自体は素晴らしい。 開業初期の混乱やオペレーションの不備を、現場が必死に改善してきた証拠でもある。

    ただ、プロダクトや事業を見る立場として「来場者の9割が満足」と聞いた瞬間、どうしても気になってしまうのはその分母にすら入っていない膨大な人たちの存在だ。

    • 沖縄旅行を計画したが、ジャングリアを選択肢から外した人

    • 名前は知っていたが、移動時間やチケット代を見て別の観光地を選んだ人

    • そもそも「ジャングリアのために沖縄へ行こう」とまでは思わなかった人

    当たり前だが、来場者アンケートの回答者の中に、この人たちは1人も含まれていない。

    満足度調査が答えてくれるのは、あくまでわざわざ時間とお金をかけて来てくれた人に、体験を届けられたか、だけ。

    しかし、集客や事業計画で考えなければいけないのは、まだ来ていない人が、旅程を変えてでも行きたいと思っているかどうか、のはず。

    同じ顧客の声を追っているつもりでも、見ている相手が全く違うのがおわかりいただけるだろうか?満足度という心地よい数字に目を奪われると、「そもそも選んでくれなかった人たち」の現実は視界から消えてしまう。

    「目的地」と「立ち寄り先」では、戦っている相手が違う

    会見の中で、加藤CEOは集客が届かなかった理由として次の3点を挙げた。

    1. 開業時の期待と体験のギャップにより、目的地として訪れる需要が失速したこと

    2. 沖縄旅行の立ち寄り先として選ばれる需要を早期に作れなかったこと

    3. 来場者減に合わせたコスト構造の転換が遅れたこと

    ここで極めて重要なのは、「目的地としての需要」と「立ち寄り先としての需要」は、全く別物であり、競合相手もまるで違うということ。

    • 「目的地」として選ばれる場合:
      顧客の頭の中にある競合は、北海道旅行であり、ディズニーやUSJであり、あるいは「家でゆっくり過ごす連休」になる。数万円〜十数万円の旅行予算と数日間の休暇を丸ごと賭けてもらう戦い。

    • 「立ち寄り先」として選ばれる場合:
      すでに沖縄にいる旅行者が相手です。競合は美ら海水族館であり、古宇利島であり、ホテルのプールやカフェで過ごす時間です。「移動に往復何時間かかるか」「半日でサクッと楽しめるか」「天候が悪くても行く価値があるか」という、全く別の物差しで比較される。

    運営会社は最近、約3時間で手軽に体験できる「ふらっとチケット」を導入した。これは単なる値引きではなく、「立ち寄り先」としての価値を再定義する打ち手と言える。

    しかし、この施策の成否を「ふらっとチケットの販売枚数」だけで見ていると本質を捉えない意思決定をしてしまう。

    • 新たな層を連れてきたのか?(純増)

    • 本来なら1日券を買ってくれたはずの顧客が流れただけではないか?(カニバリ)

    • 3時間の滞在で、本当に「来てよかった」と思える体験密度を作れているのか?

    ここまで追って初めて、その施策が事業を救っているのかどうかが判断できます。

    その満足度は、どの仮説を確かめているのか?

    会見の質疑応答で、記者から核心を突く質問があった。

    「集客が伸びない本当の理由は、宣伝や初動のオペレーションミスではなく、アトラクションやパーク設計そのものの魅力不足ではないか?」

    これに対し、加藤CEOは「来場者満足度は9割と高い」「魅力が十分に伝わりきっていないことが課題だ」という趣旨の回答を繰り返していた。

    外から見ているだけだと、どちらが真因かを断定することはできない。どうしても憶測になってしまうが、開業初期の悪評が尾を引いて予約を躊躇させているのかもしれないし、現在の体験を知ってもなお「旅程に組み込むほどの決定打」を感じてもらえていないのかもしれない。

    重要なのは、「満足度9割という数字は、どの仮説を検証しているのか?」を見分けることにある。

    • もし「行きたいけれど、悪評が不安で足踏みしている」なら、認知や改善アピールが効く。

    • しかし、「体験の内容を知った上で、わざわざ行く理由がないと判断されている」なら、プロモーションをいくら打っても空振りだ。見直すべきは広告ではなく、体験の中身や価格、アクセスそのもの、つまりジャングリアのコア価値が問われている。

    なので、「満足度が9割だから、テーマパークというプロダクトの設計自体に間違いはない」と言い切るには、検証されていない前提が多すぎるのだ。

    私たちは経営会議でKPIをどう使うべきか?

    この事例は、決して他人事ではない。 自社のプロダクトや事業の会議に引き寄せるなら、私はチームにこう問いかける。

    数字が伸びなかった、という結果を見たあと、私たちは本当に正しい打ち手を選べているだろうか?

    • 認知が足りないから広告を増やすのか?

    • 体験を短時間向けにリパッケージするのか?

    • そもそも選ばれる理由(コアバリュー)そのものを再設計するのか?

    • それとも、縮小した規模に合わせて身の丈のコストに絞るのか?

    どの選択肢を取るにしても、都合のいい数字を1つ引っ張ってくるだけでは意思決定を誤ってしまう。

    今回発表された構造改革プランでは、来場者数の前提を約64万人へと引き下げ、コストを削ることでEBITDAの黒字化を目指すとしている。

    固定費の最適化は生き残るために不可欠。しかし、コストを削って現場のクオリティまで削られ、せっかくの強みだった満足度まで落としてしまえば、二度と浮上できなくなってしまう。

    終わりに

    会見で語られた来場者数、満足度、EBITDA。どれも経営に必要な数字なのは間違いない。

    でも、私の違和感は消えなかった。

    • 沖縄旅行を計画する人は、何と天秤にかけてジャングリアを選ぼうとするのか?

    • 何時間もかけて北部へ行く時間を使って、何を体験したいのか?

    • そして、来なかった大半の人は、なぜ別の場所を選んだのか?

    開業を主導した「刀」と、最終責任を背負う運営会社。組織の責任分界がどうあれ、事業を担うリーダーたちが本当に向き合うべきは、満足度をどう宣伝するかではないはず。

    選ばなかった人たちから、何を学んだのか、そこからどう次のアクションにつなげるのか、だ。

    満足度が9割あっても、旅程に入れる理由が届かなければ人は来ない。
    人が来ても、その体験を作るコストを賄えなければ倒れる。

    KPIを追うほどに見失ってはいけないのは、誰の、どの意思決定を変えるための施策なのか、という視点。その施策の結果、ユーザーに(パークに来るという)行動変容が起きていなかったらその施策は間違いであり、そこから学んで自らの行動・戦略をアップデートできなければいずれ失敗するだけ。

    ということで、ジャングリアの会見が突きつけているのは、事業リーダーや経営者がどうKPIと向き合い、その数字をどう受け止めるかの課題なのだと思う。

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    『プロダクトマネジメントのすべて』他著。シリコンバレーで20年、Big Techとスタートアップ双方でプロダクト開発に従事。日本企業のプロダクト変革を支援。戦略・顧客理解・KPI・組織・AIについて、現場で培った知見と判断軸を発信します。questpmconsulting.com

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